日本サッカー協会と三井不動産、「サッカーの力を活用した街づくり連携および拠点再編に関する基本協定」を締結

　公益財団法人日本サッカー協会（東京都文京区、会長田嶋幸三、以下「JFA」）と三井不動産株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長菰田正信、以下「三井不動産」）は、三井不動産が推進するスポーツ・エンターテインメントの力を活用した街づくりにおける連携と、創立100周年を迎えたJFAの歴史と伝統を継承し、次の100年の発展に資する拠点の再編を目的に、「街づくり連携および拠点再編に関する基本協定」（以下「基本協定」）を2021年10月21日付にて締結しました。

　JFAは、2003年より文京区に本拠地を置き、サッカーの普及と強化、スポーツ環境の整備、スポーツを通じた社会貢献に努めてまいりました。一方、三井不動産グループは、MIYASHITA PARK、TOKYO SPORT PLAYGROUND、三井不動産アイスパーク船橋、また、スポーツアカデミー for TOKYO2020など、スポーツの要素を盛り込んださまざまな街づくりを推進するとともに、今年1月には株式会社東京ドームを子会社化しました。

　両者がタッグを組み、それぞれの実績やネットワークを生かすことで、サッカー／スポーツを核としたコミュニティー創出とスポーツの発展に資する拠点再編に向けて検討を進めてまいります。

■主な検討項目について
１．サッカー／スポーツを核としたコミュニティーの創出における連携
２．JFAの次の100年の発展に資する拠点の再編
３．JFA職員の仕事環境の充実
４．JFAが所有する「JFAハウス」の有効活用
 

JFA田嶋幸三会長（左）、三井不動産菰田正信社長（右）

■公益財団法人日本サッカー協会　会長　田嶋　幸三　コメント
　2002 FIFAワールドカップのレガシーの一つにJFAハウスが挙げられます。日本サッカー界はここを拠点にサッカーの普及・強化とサッカーを通じた社会の発展に貢献すべく取り組んできました。
　スポーツは、健康づくりや生き甲斐の醸成だけでなく、徳性を涵養（かんよう）したり、コミュニティーの核となるなど、SDGs（持続可能な開発目標）や少子高齢化への対応、多様性を受け入れるダイバーシティー、ワーク・ライフバランスの実現など、新たな社会課題の解決に大きな力を発揮するものであると考えます。
　JFAは、役職員の働き方改革、スポーツと都市の融合、人々が健康に暮らせるスマートシティーの実現など、次の100年に向け、サッカー事業を通じてより多くの社会的価値を生み出し、地域社会の発展に貢献するために新たなレガシーを創造していきたいと考えています。
　今回の三井不動産との協定締結は、その第一歩となります。同社の実績とノウハウを生かし、相互に連携して、有意義な検討を進めていきたいと考えています。

■三井不動産株式会社　代表取締役社長　菰田　正信　コメント
　三井不動産は、「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、人と地球がともに豊かになる社会を目指し、事業推進をしてまいりました。その取り組みのひとつとして、スポーツには、「する」「観る」「支える」などの活動を通じて、暮らす人々や働く人々、憩う人々の心身を健康にするだけでなく、新しいつながりを生みだし、コミュニティーを活性化する力があると考え、株式会社東京ドームの子会社化、世界の舞台で活躍する日本代表アスリートへの協賛やフットボールパークの開設など、「スポーツの力」を活用した街づくりに取り組んでまいりました。
　また、社会が成熟化し、人々の意識や消費行動が「モノ」から「コト・体験」の重視へシフトしている中で、リアルならではの体験価値を提供するスポーツは、街づくりにおいて重要な要素であると考えています。
　今般、創立100周年を迎えられ、次なる100年に向けて進化し続ける日本サッカー協会との協定締結を契機として、今後同協会と街づくりに関して連携を深め、年齢・性別を問わず多様な人々が、サッカーを始めとしたスポーツに親しみ、それを通じて多くの人々の豊かな暮らしが実現できるよう社会に貢献してまいります。


三井不動産の「スポーツの力」を活用した街づくりの考え方に関する参考資料は下記よりご覧ください。
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1102_02/download/20211102_02_tmp.pdf