「人的資本経営とイノベーティブな組織づくり」（BSIジャパン様主催）のイベントで、インターナショナルSOSジャパンの代表取締役 マーク・アタウェイがパネリストとして登壇

2022年11月 – BSIジャパン様主催の「人的資本経営とイノベーティブな組織づくり」と題したイベントが2022年10月20日に駐日英国大使館にて開催されました。イベントでは、価値創造する組織の実現を目指した人的資本経営について、グローバルでのサステナビリティの潮流と日本の課題を踏まえながら議論がなされました。イベント内で行われたパネルディスカッション「人的資本経営とイノベーティブな組織づくり」では、インターナショナルSOSジャパン株式会社 代表取締役であるマーク・アタウェイがパネリストとして登壇しました。

はじめに、駐日英国大使Julia Longbottom様より、日本と英国のこれまでの協力関係構築の歴史とともに、「サステナビリティは英国、日本共通の課題であることから、両国がお互いから学び、課題の解決へとつながることを期待する」というメッセージが伝えられました。その後、BSI様からは、「グローバルにおけるサステナビリティの動向～国際規格の観点から～」 というテーマで、デジタルトランスフォーメーション、ESG課題の解決、非財務情報の開示において、国際的に推進していく上で標準化することの意義、日本への期待についてお話しました。さらに、グローバルでのサステナビリティを巡る課題と、その課題に対して、BSI様がどのように知的資本に投資し、クライアントの課題解決に貢献していていこうとしているかについて紹介しました。

パネルディスカッションでは、BSI規格策定部門最高責任者Scott Steedman様、スリーエムジャパン株式会社 代表取締役社長 宮崎裕子様、インターナショナルSOSジャパン株式会社 代表取締役 マーク・アタウェイが登壇し、「人的資本経営とイノベーティブな組織づくり」をテーマとした議論を行いました。日本の企業において「イノベーションが足りない」と感じる方が76%を占めており、イノベーション推進のために必要な要素として「コーポレートカルチャー」「エンゲージメント」が上位に挙げられたBSI様のリサーチ結果をもとに、イノベーションを生む組織を築いていく際の課題や取り組みについて話をしました。イノベーションの社内で多様なバックグラウンドの人の交流を促しながら、社員が自律的にイノベーションを生みだす土壌を作り出していくのかについて、具体的な取り組みの例や意見が飛び交い、活発な議論の場となりました。

お客様からは、「海外、国内それぞれの動向を知ることができ、大変有意義な時間だった」「自組織でイノベーションを進める際の気付きがあった」とのお声を多数いただき、盛況のうちにイベントが終了いたしました。
 

写真1: BSI 規格策定部門最高責任者Scott Steedman様（パネリスト）
写真2: スリーエムジャパン株式会社 代表取締役社長 宮崎裕子様（パネリスト）
写真3: インターナショナルSOSジャパン株式会社 代表取締役 マーク・アタウェイ（パネリスト）
写真4: ナレッジ・アソシエイツ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 荻原直紀様（モデレーター）

https://www.bsigroup.com/ja-JP/our-services/seminar-events/events/2022/UK-embassy/

BSIグループジャパンについて
世界で最も古い歴史を持つ国家規格協会：BSI（英国規格協会）の日本法人。
ISO 20121の原案となったBS8901を規格開発した機関で、BS8901の日本初の認証実績を持っています。現在世界100カ国以上でISOを中心としたマネジメントシステムの認証・各種検証およびトレーニングのサービスを提供しています。
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インターナショナルSOSグループは、世界中で働く従業員を、健康と安全に対する脅威から守り、命を救うことに力を尽くします。多様な環境に合わせ、心身の健康と安全のためのリスクマネジメントソリューションを提供し、お客様の事業の成長と生産性の向上を支援します。私たちは異常気象、伝染病、治安事案の発生時などに迅速に対応し、安心を届けます。革新的な技術と医療と安全の専門知識によって、リスクの予防に取り組み、実際に活用できるリアルタイムの情報分析と、現場での質の高いアシスタンスサービスを提供します。
グッド・ガバナンスに欠かせない法令遵守の報告に関しても、インターナショナルSOSとのパートナーシップは、安全配慮義務の履行の実現と、組織のビジネスレジリエンス、事業継続性およびサステナビリティの強化を助けます。

インターナショナルSOSグループは1985年に設立され、世界の政府機関、フォーチュングローバル 500の3分の2にあたる多国籍企業、中小企業、教育機関、NGOを含む9,500社を超えるお客様から信頼を寄せられています。 13,000名以上の医療、安全およびロジスティクスの専門家が、90ヵ国1,000ヵ所以上の地域で、100ヵ国語以上の言語と文化に対応し、 24時間365日、サポートを提供しています。
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