新刊書籍のご案内『成功する!周年事業の進め方』

周年機会を企業・団体の成長につなげるためのノウハウ満載

株式会社宣伝会議

株式会社宣伝会議(本社:東京都港区 代表取締役社長:東彦弥)は、新刊書籍『成功する!周年事業の進め方』を2018年5月26日より、全国書店、インターネットにて順次発売いたします。
本書は、これまでに約450の企業・団体が受講した「周年活用プロモーション講座」(宣伝会議主催)の講義内容をもとに制作。必ず訪れる周年の機会にどのように向き合えばよいのか、考え方から施策までをまとめています。周年を会社の成長につなげたい経営層、担当になった現場社員、周年の企画を提案する広告会社・イベント会社の方などに役立つ1冊です。
 

 
■本書の内容
その場限りのお祝い事になりがちな周年を貴重な機会として最大限に活用するために、会社の成長につながる企画を作り上げ、実践していくためのバイブルとなる1冊です。

 ■主な読者層
・企業の経営層、団体の代表
・周年プロジェクト責任者・担当者
・経営企画、広報担当者
・広告会社でクライアントに周年企画を提案している方
・イベント会社で周年案件を担当している方
など

臼井弥生, 森門教尊, 甲斐莊正晃 [著]2018年5月26日より順次発売  定価 本体1,800円(+税)/四六判/208ページ/ISBN 978-4-88335-440-5



◆著者プロフィール
臼井 弥生(株式会社アイ・コミュニケーションズ 代表取締役社長)
全社ビジョンの浸透、参画機会の企画・推進、企業理念・ブランドコンセプトの立案・展開など実績多数。
森門 教尊(株式会社博報堂コンサルティング パートナー)
ブランディングを中核に、経営改革・業務基盤の強化ならびにリアル・デジタルソリューション開発実践までを専門領域とする。
甲斐莊 正晃(大妻女子大学短期大学部教授/株式会社KAINOSHO代表取締役)
現在まで13年間以上に渡り、製造業、各種サービス業、IT業など幅広い業種のインターナルブランディング活動を指導。

◆本書の構成・目次
 はじめに
1章 なぜいま、周年が会社の成長につながるのか
(1)「周年」をどのように捉えるか (2)自分たちの在り方を問う (3)共感できる未来を示し、可能性を抱かせる
2章 周年事業を行う目的を整理する
(1)企業の目的とは何か (2)周年の目的を探求する(3)周年の目的1:企業の根幹となる「理念」と「意義の浸透」
(4)周年の目的2:企業の競争力を支える「リブランディング」
(5)周年の目的3:企業成長の源泉となる「社内活性化」
3章 実践1.周年事業のコンセプトメイキング
(1)周年事業はコンセプトメイキングからはじまる
(2)STEP1.社内・社外へのCHANGEメッセージを捉える
(3)STEP2.周年事業の「重点」を明らかにする
(4)STEP3.周年コンセプトをワーディングする(=周年テーマ)
(5)<目的1 企業理念・意義の浸透>でのコンセプトメイキングとは?
(6)<目的2 リブランディング>でのコンセプトメイキングとは?
(7)<目的3 社内活性化>でのコンセプトメイキングとは?
4章 実践2.コンセプトにもとづいた各施策の企画
(1)<目的1 企業理念・意義の浸透>の施策 (2)<目的2 リブランディング>の施策
(3)<目的3 社内活性化>の施策
5章 実践3.社内への浸透
(1)周年とインターナルブランディング活動 (2)浸透のためのステップ (3)浸透のための体制
(4)社内への浸透を成功させるポイント
おわりに


◆編集担当より
周年はどの企業・団体にも訪れる機会です。しかし、頻繁に訪れるわけではないからこそ、頼れる「前任」がいなかったり、何をしてよいかわからないといったことがおきやすくもあります。また、社史をつくること、ロゴをつくること自体が目的となり、そもそも周年で何を達成すればよいのか、その目的・目標が定まっていないケースも多くあります。
宣伝会議では、これらの課題を抱えた担当者向けに、2015年から「周年活用プロモーション講座」を開催しています。これまでに約450の企業・団体の方が受講されるほど、この課題は根深いのだと実感しました。
そこで、より多くの方々の助けになるべく、講座の内容をもとにした書籍をつくりました。周年担当になったらまず読む本として制作しておりますので、お困りの方にはぜひ手にとっていただきたく思っております。企業・団体のさらなる発展に貢献できる1冊です。

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会社概要

株式会社宣伝会議

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URL
https://sendenkaigi.co.jp
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区南青山3-11-13 新青山東急ビル9階
電話番号
03-3475-3010
代表者名
東 彦弥
上場
未上場
資本金
5億円
設立
1954年04月