AIビジネスの企画書立案を体得する「AIビジネス企画 実践編」コース提供開始
フレームワークを使い、AIビジネス企画立案の「型」を体得する2日間の研修コース

人材育成のトレノケート株式会社 (本社 : 東京都新宿区、代表取締役社長 : 早津 昌夫、以下トレノケート) は、実践的なAIビジネス企画立案のスキルを身につけることを目的とした新コース「AIビジネス企画 実践編 ~フレームワークを活用したAIビジネス企画立案~」(以下、本コース) の提供を開始しました。
開発の背景
AIをビジネスに活用する機会は、ますます増えています。 ビジネスの成果に結びつく企画を立案するためには、AIビジネスに関する体系的な知識の習得が欠かせません。 さらに「実際にAIビジネスの企画書を作る」場面では、「知っている」だけでは補えない以下の実践的なスキル・マインド・経験が必要です。
-
業務の中にある本質的な問題を見つける
-
複数の選択肢を批判的に検討し、根拠を持って選ぶ
-
関係者の立場や思惑を洞察し、合意を形成する
-
不確実な状況の中で意思決定する
このような背景を踏まえ、本コースは、「AIビジネス企画 基礎編」コースの後続コースとして、ケースシナリオを題材にフレームワークを使いながら問題を発見し、不確実な状況の中で判断をする経験を通じて、実務に活かせるAIビジネス企画立案の「型」を習得することを目的として開発されました。
本コースで学べること

本コースでは、ビジネス企画のフレームワークを学んだ上で、ケースシナリオを題材に、AI技術選定・社内業務改善の企画・新規事業開拓の企画に関する演習に取り組みます。多様な業種・職種の受講者同士のグループ討議と、講師による現場目線の解説を通じ、ビジネス企画のフレームワークを「知っている」状態から「使える」状態に引き上げます。
1. ビジネス要件に基づいてAI技術を選定できるようになる
-
業務の中での人とAIの関係を整理できる
-
ビジネス要件に基づき、適切なAI関連技術を選択し、その理由を説明できる
2. 社内業務改善のAIビジネス企画を設計できるようになる
-
現状分析から企画書の構成に落とし込むまでのステップを理解し実践できる
-
制約条件の変更に対応する考え方が身につく
-
ステークホルダーへの対応を企画書の中でどのように扱うかの視点が得られる
3. 新規事業開拓のAIビジネス企画を立案できるようになる
-
マクロ環境分析・顧客分析・競合分析・ビジネスモデル設計など、企画のステップを理解し実践できる
-
「顧客が本当に困っていること」を起点にした企画立案の思考が身につく
なお、演習の一部では、企画書の策定を効果的に進めるため、生成AIを補助的なツールとして活用する場面があります。
コース概要
コース名
AIビジネス企画 実践編 ~フレームワークを活用したAIビジネス企画立案~
期間
2日間 (9:30~17:30)
対象者
-
AIを活用したビジネスの企画・推進に関わる方
-
AIビジネス企画書の説得力を高めたい方
-
AIビジネスのプロジェクトに関わる、または関わる予定の方
前提条件
-
ビジネス環境・業務プロセスに関する基本的な知識を有していること
-
ITシステムの構成・役割に関する基本的な知識を有していること
-
「AIビジネス企画 基礎編」を受講済みであること、または同等の知識を有していること
「AIビジネス企画 基礎編」との組み合わせで、体系的に学ぶ
本コースの先行コースとして、AIビジネスの全体像と企画の要点を体系的に学ぶ「AIビジネス企画 基礎編」があります。基礎編でAIビジネスの全体像と「なぜこの企画が必要か」という視点を養い、本コース (実践編) でフレームワークを実際に使う体験を積むことで、企画の構想から企画書の完成まで一貫したスキルを習得できます。
また、トレノケートでは、業務遂行に必要な「ビジネススキル」を体系的に学べる多様な研修を提供しています。プロジェクトマネジメントやITサービスマネジメント、ヒューマンスキル、コンセプチュアルスキルなど、ビジネスパーソンが成果を出すために欠かせない領域を幅広くカバーしています。
詳細は「ビジネス研修」をご覧ください。
【お問い合わせ】
https://www.trainocate.co.jp/gkinfo/form.aspx
【トレノケート株式会社 会社概要】
代表取締役社長:早津 昌夫
設立 :1995年12月6日
本社所在地 :東京都新宿区西新宿6丁目8番1号 住友不動産新宿オークタワー20階・27階
事業内容 :IT 技術教育、ビジネススキル教育を中心とした人材育成業務
URL :https://www.trainocate.co.jp/
* 掲載された社名、製品名は、各社の商標および登録商標です
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
