日本イーライリリー、社員の健康や安全に関する取り組みが評価「健康経営優良法人2026」（大規模法人部門）に認定

・日本イーライリリーは、7年連続で「健康経営優良法人」（大規模法人部門）に認定

・2025年には「体調スコアカード」の解説を始め、認知症や社内の介護制度の紹介、AED講習、ウォーキングキャンペーンなど、多彩な取り組みを実施。その結果、9割以上の社員が健康や安全に対する理解が深まったと回答し、8割が行動の変化を実感

・社員一人ひとりがウェルビーイングを実現し、能力を最大限発揮できるよう、「Live your best life」を理念に、社員が安全に働ける環境整備と健康増進に取り組む

日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下、日本イーライリリー）は、「健康経営優良法人認定制度」の大規模法人部門において、「健康経営優良法人2026」の認定を受けました。社員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に健康への取り組みを進める健康経営（*1）への取り組みが評価され、7年連続の認定となりました。

「健康経営優良法人2026」（大規模法人部門）ロゴ

日本イーライリリーは、「世界中の人々のより豊かな人生のため、革新的医薬品に思いやりを込めて」をOur Purpose（使命）とし、その実現のためには社員一人ひとりが心身ともに健康であることが重要であると考えています。「Live your best life」を理念に「健康宣言」を掲げ、社員が安全に働ける環境を整備するとともに、健康増進を図っています。詳細はウェブサイトをご覧ください。 

https://www.lilly.com/jp/operating-responsibly/live-your-best-life

日本イーライリリーでは、社員の健康意識を高め、ウェルビーイングを促進するため、実践的なプログラムを継続的に実施しています。2025年は、上司と体調について話し合うきっかけをつくるオリジナルの「体調スコアカード」（*2）の解説をはじめ、認知症や社内の介護制度の紹介、AED（自動体外式除細動器）の使い方実習、過去最高となる720名が参加したウォーキングキャンペーンなど多様な取り組みを行いました。さらに、他社との協働による熱中症対策や男性の更年期障害に関する講座も開催し、様々な視点から社員の健康意識の向上を図りました。開催後に実施した参加者アンケート（*3）では、93%が健康や安全に対する理解が深まった、80%が自身の行動に変化があったと回答しました。

日本イーライリリーは今後も、社員一人ひとりがウェルビーイングを実現し、その能力を最大限発揮できるよう、「Live your best life」を理念とし、社員の健康と安全に関する取り組みを継続してまいります。

以上

「健康経営優良法人認定制度」について

特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けることができる環境を整備することを目的に顕彰する制度です。経済産業省が創設し、日本健康会議が認定しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。 https://kenko-keiei.jp/

日本イーライリリーについて

日本イーライリリー株式会社は、米国に本社をおくグローバル製薬企業イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人として、最先端の科学技術を基盤とした革新的医薬品の研究開発および供給に、50年以上にわたり継続的に取り組んでいます。ダイアベティス（糖尿病）、肥満症、がん、アルツハイマー病を含む中枢神経系疾患、自己免疫疾患など幅広い領域において医療の可能性を切り拓き、誰もが必要な医療を安心して受けられる社会づくりや、人々の健康で豊かな人生の実現に貢献してまいります。

詳細は当社ウェブサイトをご覧ください。 https://www.lilly.com/jp

References：

（*1） 健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

（*2） 女性社員が辞めない強い組織づくりを目的に、女性特有の体調不良に関する上司と部下の間のコミュニケーションに焦点を当てた実証実験から生まれた、社内医師監修による日本イーライリリー社オリジナルの体調をチェックするスコアカード（2025年3月7日プレスリリース）

（*3） 日本イーライリリー社内アンケート　HSEウィーク2025（2025年6月9日～6月16日、回答数249）

関連リリース

- 日本イーライリリー 女性特有の健康課題にカードで挑む「女性営業社員を辞めさせない！」上司・部下間のコミュニケーション（2025年3月7日） https://mediaroom.lilly.com/jp/previewPDF/2025/25-08_com.jp.pdf