【慶應義塾】学校の情報設備・教員のICTスキルが双方向オンライン授業の実施・教員の残業時間に与える影響

－コロナ禍における全国公立小中学校のデータにもとづく研究－

慶應義塾大学経済学部赤林英夫教授、経済学研究科博士課程の田口晋平氏他からなる研究チームは、日本全国の公立小中学校を網羅する政府データを使用して、学校の情報設備と教員のICTスキルが、コロナ禍の学校閉鎖期間中の双方向オンライン授業の実施と、学校閉鎖中や再開直後の教員の残業等に与えた影響を分析しました。

その結果、双方向オンライン授業の実施に影響を与えたのは情報設備の充実度であり、教員のICTスキルではなかったこと、その一方、教員の平均的ICTスキルが低い地域の学校では時間外労働をする教員が多かったことがわかりました。この研究は、学校情報化政策によって授業でのオンライン活用や教員の労働時間に与える影響を因果的に分析した初めての論文で、学校DX推進が、危機下での学校教育の継続や教員の働き方に与える意義を明らかにしています。

▼全文は本学のプレスリリースをご参照ください。

https://www.keio.ac.jp/ja/press-releases/files/2024/6/18/240618-1.pdf