【無料】「DXを活用した海外販路拡大訪日観光プロモーションによる地域活性化への取り組み」解説ウェビナーのご案内<6月17日(金)13:00~14:00>
詳細ページ:https://www.nrc.co.jp/news/220607.html
この度、日本リサーチセンターでは、 6月17日(金)13:00から「DXを活用した海外販路拡大訪日観光プロモーションによる地域活性化への取り組み」をテーマとして、オンラインウェビナーを開催いたします。本ウェビナーは当社スタッフだけでなく、、㈱ジェイ・ティ・エイ・ジャパン株式会社の志村 一政 様とご一緒にお話していきます。ご質問なども適宜受け付けておりますので、ネットワークの拡充、日々の業務へのアイデア構築等ご参考にして頂ければ幸いです。
今回のウェビナーでは、㈱ジェイ・ティ・エイ・ジャパン株式会社の志村 一政 様とご一緒に「DXを活用した海外販路拡大訪日観光プロモーションによる地域活性化への取り組み」についてお話します。ウェビナー形式での開催ですので、皆様のご都合のいい環境でご視聴が可能です。ぜひご参加ください。
▼詳細・お申し込みはこちら(日本リサーチセンター公式HP)
https://www.nrc.co.jp/news/220607.html
- 日 時:6月17日(金)13時00分 開始 14時00分 終了予定
- テーマ:DXを活用した海外販路拡大訪日観光プロモーションによる地域活性化への取り組み<データに基づいた戦略を立案、経済の活性化と収益拡大を目指して>
- 内 容:今回は、㈱ジェイ・ティ・エイ・ジャパン株式会社の志村様をゲストにお迎えし、マーケティングと海外ビジネス支援策の連結による、“失敗のすることのない”営業活動についてお話していただきます。インバウンド需要を見越した、訪日観光プロモーションによる実績やその活用方法・メリットについてもご紹介いたしますので、地域の収益拡大、ブランディング、地域の活性化でお悩みの方は是非ご参加ください。
- 参加費:無料
■スケジュール:
13:00~13:15
ニーズ・ウォンツ・顧客の声を把握、事後検証によるPDCAの導入の重要さとは
13:15~13:45
海外進出・プロモーションの課題解決、訪日観光プロモーションに向けて
13:45~14:00
質疑・応答、参加者間での意見交換 など
▼詳細・お申し込みはこちら(日本リサーチセンター公式HP)
https://www.nrc.co.jp/news/220607.html
【ゲスト】 JTA Oceania Pty Ltd シドニー支店 J.force プロモーション事業部 志村一政
JTA Co Ltdに入社後、シドニー支店、バンコク支店、プーケット営業所、ベトナム駐在員事務所勤務を経て現職に至る。各地では、インバウンド事業における現地ハンドリング、コーディネーションを中心に業務にあたる。事業拡大に伴い、海外での企業プロモーションを兼任し、日本からの地域特産品、名産品など、海外市場開拓での市場調査や販路拡大に対して、現地で培ったネットワークでサポートし、訪日プロモーションでは、各地の旅行会社とのネットワークを駆使し、日本のホテル、旅館、レストランなど業種に合わせ、海外進出におけるトータルコンサルディングを行う。
【プロデュース兼ファシリテーター】 ㈱日本リサーチセンター 中村英朗
・Business Innovation Center(BIセンター)エグゼクティブリーダー
・地域振興・創生コンソーシアム統括
・(社)日本マーケティング・リサーチ協会 公的統計基盤整備検討委員会代表幹事
・(財)日本世論調査協会 評議委員
・内閣府 地方創生SDGs官民連携プラットフォームメンバー
大学で情報学・統計学を学び日本リサーチセンターに入社。調査の実施部門で3年間調査現場における実務を学び、営業部門に異動。営業部門では一環してクライアントの課題解決プログラムの構築を担当。営業部門のマネージャー・部長職を20年歴任し、2020年に新規営業開発部門の立ち上げを行う。2021年よりBIセンターに所属、全社の横断的営業開発の推進を担当。
- ウェビナー・オンラインサロンのお知らせ
NRCではウェビナー・オンラインサロンを随時開催しております。
よろしければ下記URLから詳細をご確認ください。
https://nrc.lmsg.jp/p/fP5v3X
- ビジネスコーチングのお知らせ
日本リサーチセンターでは、60周年記念事業として、課題解決を行っていくことを実践すべくコンサルティング 型研修を開始することとなりました。
ブランド構築、スポーツを通じた企業のイメージアップ、NPSデータ活用、海外事業展開など様々なご内容の講習を展開しております。詳細は下記URLからご覧ください。
https://www.nrc.co.jp/news/220201.html
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