在宅勤務の増加でどこまで定着？「オンラインコミュニケーション実態調査」を無料公開

ビデオ会議やチャットの使用感、更なる浸透への課題は

従業員総活躍を実現するHRサービス、Humap（ヒューマップ）を提供する株式会社アスマーク（本社：東京都渋谷区、代表取締役：町田正一）は、在宅勤務をする全国の会社員を対象にアンケートを実施し、その結果をまとめた資料を無料で公開いたしました。

 

オンラインコミュニケーション実態調査

＜　背景　＞
かねてから働き方改革として推進されていたリモートワーク・在宅勤務は、新型コロナウイルスの世界的な流行や緊急事態宣言を受けて、一気に増加しました。今後もコロナ禍の新しい働き方として、在宅勤務の導入やより快適なリモートワーク環境の整備が推進されていくと考えられます。
勤怠管理やリモート環境の個人差など、定着が難しいとも言われる在宅勤務ですが、実際に在宅勤務を行っているビジネスパーソンはどのように感じているのでしょうか。

＜　掲載内容について　＞
月に数回以上の頻度で在宅勤務をしている全国の会社員を対象に、アンケートを実施。メール、ビデオ会議、チャットといったオンラインコミュニケーションツールと、従来の対面式会議、電話といった手段も含めて、利用頻度や使用感を調査しました。ビデオ会議やチャットは当たり前のように定着していくのか、より広く浸透するためのハードルとなるのはどんな事か。年代や役職による比較も交えながら、仕事におけるコミュニケーション手段のこれからを探ります。
 

• コロナ禍の働き方について情報を集めている
• オンラインコミュニケーションの導入や推進に関わっている
• 在宅勤務を含む職場環境改善・業務改善に取り組んでいる

このような方にはお勧めの資料となっておりますので、ぜひご覧ください。

▶詳しい資料ダウンロードはこちら
https://www.asmarq.co.jp/white_paper/online_communication/