人事・育成担当者800名が在籍する『Schoo人事学びゼミ』が 「現場主導での自発的学習の促進」をテーマにした実践型ゼミを開講

オンライン研修プランを最大30社に2か月間無償でトライアル提供

株式会社Schoo

 インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:森 健志郎、以下「スクー」)が運営する、企業の人事・育成担当同士が学び合えるコミュニティ『Schoo人事学びゼミ』は、2022年7月21日(木)より『人事主導から現場主導へ「チーム型学習」戦略〜』をテーマに掲げ、全4回の実践型コースを開講します。
 開講期間中はスクーの法人向けオンライン研修プラン『Schoo for Business』を無償で2ヶ月間トライアル利用できるほか、企業の最前線で活躍する人事や人材育成の専門家からのメンター指導を受けながら、育成戦略をはじめ目標の設定から研修運用、さらに効果検証や振り返りまで、企業内の人材育成に必要なことを一通り学ぶことができます。参加費は無料です。

▶︎ご応募はこちら:https://forms.gle/AdE2A2zXnZv7zcNk8
▶︎公式note:https://note.com/schoo_manabi/n/n5f55cbf31208

 
  • 開催概要

 「人事と現場が分断されることなく、現場主導で学びを促進出来る仕組みを作りたい」と悩みを抱える人事・人材育成担当者を対象とし、学習する組織を実現する”チーム型学習”のノウハウを学ぶコースです。スクーの法人向けプラン『Schoo for Business』を無償で2か月間トライアル提供(*1)するほか、メンター人事の講義により育成戦略と目標の設定から研修運用、効果検証、振り返り方法までを、ワークショップなどを通じて実践的に学べる講座です。全4回のセッション(*2)では、『Schoo for Business』導入企業の担当人事やメンター人事との交流もあり、実際の現場への導入時の課題を参加者同士で共有しながら、現場主導で自発的に学び続ける組織づくりを推進するための方法やナレッジを開発していきます。

(*1)トライアル導入は、『Schoo for Business』の活用を希望する社員の方が対象です。なおトライアルは希望制ですので、全4回のセッションのみご参加も可能です。
(*2)オープンキャンパスのセッションは原則人事・育成担当者のみご参加いただきます。Schooトライアル利用者の従業員様のご参加は不要です。
 

  • 開催日時とテーマ・登壇者 

7月21日(木)〜8月24日(水)全4回・Zoom開催 ※内容は変更する可能性がございます。
▼詳細はこちら​​https://note.com/schoo_manabi/n/n5f55cbf31208

第1回_7/21(木) 16:00 - 18:00
自社の育成課題の整理と先進事例から学ぶ初陣
「現場の自発的学習が進まない理由とは?〜鍵は現場の管理職にあり!?〜」

登壇者:旭化成株式会社 人事部 人財・組織開発室 役職 課長 三木 祐史様

第2回_7/26(火) 19:00 - 21:00
事例から学ぶ「学習する組織」その① 全社を巻き込む、 人材育成の旗振り

登壇者:株式会社YE DIGITAL 常務執行役員 品質・業務改革本部長  石田 聡子様

第3回_8/4(木) 12:00 - 13:30
事例から学ぶ「学習する組織」その② 職場が自律して変革に踏み出すための仕組みづくり

登壇者:コニカミノルタジャパン株式会社  人財開発部 河村 かおる様

第4回_8/24(水) 19:00 - 21:00
振り返り交流会&特別ゲストトーク 〜僕らは組織を変えていけるのか〜

登壇者:株式会社ループス・コミュニケーションズ 代表取締役 斉藤 徹様
 

  • 開催の背景

 政府から発表された「新しい資本主義に向けた改革の基本方針」において「スキルアップ・人的資本経営」が重点投資分野として定められるなど、人材育成やキャリア自律支援は今後、企業にとって必要不可欠なものです。一方、人事学びゼミの参加者を対象に行ったアンケート調査によると、回答した企業の70%以上が「社員の自発的学習を促進できていない」と答えています。自発的学習の阻害要因について、人事担当者からは「自発的学習の促進方法が分からない」という回答が最も多く、管理職による回答では「就業中に学べる雰囲気・環境を用意できていない」「上司自身が自発学習できておらず奨励しづらいと感じている」などの回答が最多でした。一方、現場社員については「業務で忙しくて学ぶ時間がない」が最多であり、「学ぶ必要性を実感できない」が続きました。(*3) 社会的に人材育成の重要性は増し、自発的な学習の促進支援が求められているものの、社員に対して適切な支援方法がわからず適切な環境ができていないこと、さらに社員自身は学びの必要性が実感できていないことが明らかになりました。

 また、今後取り入れたい施策について「社内の学習コミュニティを作る」や「アウトプットを目的とした勉強会」が多く、この結果から「Schoo人事学びゼミ」は、現場の社員主導で自発的な学びが促進されるような社内学習チーム(コミュニティ)が果たす役割は大きいと考えます。そこで、既に社内で自発学習を促進できている企業の人事担当者やその領域の専門家をメンターとして迎え、企業の垣根を超えて具体的な施策を推進しながら実践的なチーム(コミュニティ)学習のノウハウやナレッジを開発する場を作りたいと考え、本コースの企画に至りました。

(*3)参照データ:『Schoo人事学びゼミ』参加者を対象に、スクーが2022年3月に行ったアンケートより(調査期間:2022年3月29日〜4月28日/調査対象:大手〜中小企業人事・育成担当者2685人/調査方法:インターネットアンケート調査/調査機関:株式会社Schoo)

  • 募集内容詳細

▼このような方に参加をお勧めします▼
・研修や自己啓発を現場社員が主体的に取り組むようになる巻込み方・仕組みづくりを学びたい方
・オンライン学習ツールを導入しても、利用状況が芳しくなくこれまで満足いく結果が見いだせず悩まれている人事ご担当者様
・『Schoo for Business』導入ご検討中の企業様、導入中で別部署・他社員への追加運用を検討されている方

●参加費用:無償 (1ID1500円×ご希望人数分×2か月間)
<Schooアカウント付与上限>
各社3名〜50名(対象社員はご希望の部署・チームまたは選抜などご自由に付与いただけます。)
※現時点でアカウントを保有していない社員に限ります

●募集社数:最大30社を予定

●参加条件:
①全4回のセッションに参加できること
②トライアル利用希望社様の場合は、一部の社員様を巻き込む企画になりますので、ご理解・ご協力をいただける環境であること
③セッションの様子は開催レポートやSNS等で共有させていただく可能性を了承いただけること
※直前にやむを得ないご理由で不参加となる場合はご相談ください。
※お名前・顔出しNGな場合はその旨開講前にお知らせください。
※各社様の事例を外部に公開する際は、事前に公開範囲をご相談の上掲載致します。
※開講期間中は非公開のFacebookグループを作成しコミュニケーションを取ります。
※コース終了後にスクーよりオンライン研修のご状況についてヒアリングをさせていただきます。

 
  • 応募方法と事前説明会

応募期間:6月15日(水)〜7月15日(金)12時まで
●応募サイト:https://forms.gle/AdE2A2zXnZv7zcNk8
※応募多数の場合は抽選とさせていただきます。
抽選結果は当落選に関わらず、7月18日(月)までに順次メールにてご連絡致します。

●説明会
本コース参加をご検討されている企業様向けのオンライン説明会を開催いたします。
・第1回:6/22(水) 12:00~13:00
・第2回:7/8(金) 12:00~13:00
※2回とも内容は同じですので、どちらかをお選びください。
※説明会参加は任意です。直接エントリーも大歓迎です。
説明会参加フォーム:https://forms.gle/9GDXKsH1ZP7hvQeM8

<開講期間中、参加者と伴走する人事メンター・サポーターの方々>
●旭化成株式会社 人事部 人財・組織開発室 課長 三木 祐史さん
生命保険会社・人材サービス企業・メーカーを経て、2019年11月に旭化成株式会社に入社。人事部 人財・組織開発室に所属し、お互いの挑戦や成長を支援する企業文化の強化に向けて、全社の人財育成施策の企画推進や自律型学習プラットフォームの導入プロジェクトを仲間と一緒に鋭意推進中。大事にしている言葉は「取り戻せ感情・解き放て個性・動き出せ社会へ」で、趣味は日本の祭り。

●​株式会社YE DIGITAL 常務執行役員 品質・業務改革本部長  石田 聡子さん
1985年 日本アイ・ビー・エム株式会社に入社。SE、営業、マーケティングの経験を経て、
2005年 レノボ・ジャパン合同会社に移籍し、日本法人の立ち上げに携わる。2008年Uターンで北九州市に戻り、安川情報システム株式会社(現・株式会社YEデジタル)入社。2015年より業務改革本部を率いて、社内のDXを推進。デジタルで社会を変えよう!自分たちも変わろう!と成長を目指す社員と会社を支えようと奮闘中。

●コニカミノルタジャパン株式会社  人財開発部 河村 かおるさん
建材メーカー営業を経て、2014年コニカミノルタジャパンに入社。2015年より人財開発に従事。約2年新卒採用のリーダー業務にも携わりつつ、現在はマネジメント層向けの人財・組織開発を担当。「職場に変化のインパクトを生み出す仕組みを提供したい」という想いのもと、社員が自走して変革を生み出し、成長し続けるための人財・組織開発の仕組みづくりを推進中。昨年12月に娘を出産して4月に職場復帰した、働くママです。

●株式会社ループス・コミュニケーションズ 代表取締役 斉藤 徹さん
1991年、日本IBMを退職、ICT技術を活かしてベンチャーを創業。携帯テクノロジーが注目され、未上場で時価総額 100億円超。その後、組織論と起業論を専門として 学習院大学 客員教授に就任。幸せ視点の経営講義が Z世代に響き、立ち見のでる熱中教室に。現在は ビジネス・ブレークスルー大学 教授として教鞭をふるう。2018年には、社会人向け講座「hintゼミ」を開講。卒業生は 800名を超え、三ヶ月毎に約100名の仲間が増えている。

●阪急阪神マーケティングソリューションズ株式会社 エンゲージメント局 総務人事セクション 部長 深田 浩嗣さん
2003年アクセンチュア株式会社入社。コンサルタントとして勤務後、人事へキャリアチェンジ。パナソニック、アマゾンジャパン、楽天等で人事部ビジネスパートナー(HRBP)として、事業収益改善・効率化に貢献する。現職では人事部長として、人事制度の企画・運用全般のほか、特命として全社研修体系のリニューアルを担当。実務推進の傍ら、専門職大学院や学会に所属して日々研鑽し「理論と実践の往復運動」を心がけている。オープンキャンパス第1期から、講師・メンターを担当。

●株式会社Seneca 執行役員 宮坂 尚弥さん
組織開発・人材開発コンサルティング会社にて法人営業マネジャー、商品開発、講師育成に関わる。その後、株式会社Senecaにて、教育研修事業weportを立ち上げ、責任者に就任。「社員が圧倒的に育つ組織づくりに貢献する」をテーマに、優秀人材の発掘や、自律型人材育成サービスの開発・拡大に日々奮闘中。
 

  • 「Schoo人事学びゼミ」について

 人事(育成担当・マネジメント層含む)として実際に働く人同士が「人材開発・研修・学習する組織」について企業の枠を越えて学び合える場を目指し、2020年3月1日(日)よりスクーが運営を開始した人事コミュニティ。日本の人材育成をより良くしたいと考える人々が仲間とともに共感・共創し学び続ける、オンラインとリアルを融合した“サードプレイス”。業界・規模を問わず 様々な企業で働く人事担当者約800名が在籍中。
▶︎Schoo人事学びゼミ:https://schoo-jinji-manabi.studio.site/
 

  • 株式会社Schooについて

 「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。大人たちがずっと学び続けるオンライン生放送学習コミュニティ『Schoo(スクー)』は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約7,900本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する『Schoo for Business』を提供し、学び続ける組織作りに貢献。登録会員数は約75万人、導入企業実績は2,400社を突破。
 2014年から約20の大学・教育機関のDX化を支援。2021年9月には高等教育機関DXプラットフォーム『Schoo Swing』を提供開始。
 奄美大島と包括協定を行うなど、地方エリアへの遠隔教育普及によって実現する「未来の暮らし」の確立も進めている。

会社名 :株式会社Schoo(呼称:スクー)
代表者 :代表取締役社長CEO 森 健志郎
設立 :2011年10月3日
資本金 :1億円
所在地 :〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容:インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革URL:http://corp.schoo.jp/(コーポレートサイト)・https://schoo.jp/ (個人向けサイト)・https://schoo.jp/biz(法人向けサイト)・https://dx.schoo.jp/(高等教育機関向けサイト)・https://pencil.schoo.jp/(オウンドメディア)・https://note.com/schoo(公式note)

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会社概要

株式会社Schoo

177フォロワー

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URL
https://schoo.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都 渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
電話番号
03-6455-1680
代表者名
森健志郎
上場
未上場
資本金
1億円
設立
2011年10月