転職サービス「doda」、転職に関する意識調査　20・30代の6割以上が転職を「ポジティブ」と認識

コロナ禍の影響か、転職意欲は女性が男性よりも高い結果に

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：喜多 恭子）は、16,000人のビジネスパーソンを対象に、転職に関する意識調査を実施しましたので、その結果をお知らせいたします。

■転職に対するイメージ
-「ポジティブ」と回答した人が6割弱。性別では女性は59.9％、男性は55.6％が「ポジティブ」と回答。

職に対するイメージについて尋ねたところ、「ポジティブ」（15.9％）、「どちらかというとポジティブ」（41.2％）、「どちらかというとネガティブ」（21.7％）、「ネガティブ」（7.0％）、「わからない」（14.2％）となり、約6割（57.1％）が、ポジティブなイメージをもっているという結果になりました（【図1】参照）。
年代別に見ると、20代が最も「ポジティブ」と回答（66.6％）、30代では62.5％となり、年代が若いほどポジティブに捉えている傾向がありました（【図2】参照）。終身雇用制度に象徴される従来の雇用システムの崩壊に加え、コロナ禍で、個人が自分軸で働くことに価値を置く傾向が強まったことを受け、情報に敏感で適応力がある若年層ほど、転職に可能性や希望を見いだしている傾向があると考えられます。性別では、「ポジティブ」という回答は、女性は59.9％、男性が55.6％となり、男性よりも女性の方が、転職をポジティブなものと捉えていることがわかりました（【図3】参照）。

 

また、転職未経験者の転職に対するイメージを調査したところ、「ポジティブ」（11.8％）、「どちらかというとポジティブ」（35.2％）、「どちらかというとネガティブ」（25.8％）、「ネガティブ」（9.2％）、「わからない」（18.0％）で、ポジティブが47.0％、ネガティブが35.0%となり、転職未経験者でも転職をポジティブに捉えている傾向があることがわかりました（【図4】参照）。

■転職回数

-転職未経験者は20代で約7割、30代で約5割。転職回数「3回」までで約9割を占める。
これまでの転職回数を尋ねたところ、「0回」と回答したのは、20代で約7割（70.6％）、30代で約5割（53.1％）、40代で約4割（42.7％）となりました。 また、転職回数「3回」までで9割以上（20代：97.9％、30代：92.5％）を占めるという結果になりました（【図5】参照）。

 

-転職未経験者は女性よりも男性の方が多い。

性別でみると、転職未経験者は、女性で45.1％、男性で52.0％となり、女性の方が転職未経験者が少ないことがわかりました（【図6】参照）。これは転職意向の傾向とも一致（【図11】参照）しており、男性と比較して、女性の方がより強い転職意向を持ち、かつ行動に移している実態が明らかになりました。

 

-職種別の転職未経験者は、金融系専門職が最多、クリエイター・クリエイティブ職が最少。
職種別に転職回数をみると、転職未経験者が最も多いのは「金融系専門職」（66.5%）、次いで「公務員・教員・農林水産関連職」（66.4％）、「技術職（電気機械系エンジニア）」（61.9％）となり、転職未経験者が最も少ないのは「クリエイター・クリエイティブ職」（35.7％）、次いで「専門職（コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人）」（37.0％）、「販売・サービス職」（39.6%）となりました（【図7】参照）。

 

■経験職種数
-経験職種数、「1職種」が4割超え。
これまでに経験した職種数を尋ねたところ、「1職種」が４割を超えました（45.2％）。また、男女とも「3種」までで85％以上を占める結果となっています（【図8】参照）。

 

-経験職種数「1職種」の回答が最も多かったのは「金融系専門職」、最少は「販売・サービス職」。
職種別では、経験職種数「1種類」という回答が最も多かったのは「金融系専門職」の65.6％、次いで「公務員・教員・農林水産関連職」（65.1％）、「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」（62.8％）となりました。経験職種数「1種類」の回答が最も少なかったのは「販売・サービス職」の28･9％、「専門職（コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人）」（32.0％）、「企画・管理」（35.5％）となっています（【図9】参照）。

「金融系専門職」は、転職回数、経験職種数ともに最少という結果となりました。また、「医療系専門職」は、経験職種数は少ないものの転職回数は多く（【図7参照】）、勤務先のみをかえる転職が多いことがうかがわれました。

 

■転職意向
- 約5人に1人（20.6％）が転職を決意・検討。興味をもっている人も含めると約半数（49.5％）が転職を意識。
現在の転職意向について尋ねたところ、「転職を決意している」という回答が6.9％、「転職を検討している」が13.7％、「興味をもっている」が28.9%となり、全体の約半数（49.5％）が、転職を意識しているという結果になりました（【図10】参照）。また、直近1年以内に転職先が決まった人も含めると、直近1年では約10人に1人（11.3％）が転職を決意しており、約4割（4.4％）が転職をしていることがわかりました。

年代別では、20代が最も転職意向が高く、年代が上がるにつれて低下していました（【図11】参照）。

-性別では、女性の方が男性よりも転職意向が高い。

性別で転職意向を見ると、「転職を決意している」「転職を検討している」「転職に興味をもっている」の合計で、女性の方が2.5ポイント差で高い結果となりました。最も差が大きかったのは、「転職に興味をもっている」で1.9ポイント差となりました（【図12】参照）。

 

-年収別では、「決意・検討層」は200～299万円が最も多く、800-899万円が最も少ない。
転職意向の強い「転職を決意している」「転職を検討している」と回答した人を年収帯別にみると、「200～299万円」が最多で27.5％、「800～899万円」が最少の14.3％という結果になりました。決定層、決意層、検討層では、年収帯別にばらつきがみられましたが、興味層では、年収帯による大きな差はみられませんでした。全体としては300万円台以下で転職意向がやや強くなる傾向がみられましたが、転職は、年収にかかわらず一定の興味をもつ当たり前のテーマになりつつあるようです。

直近1年以内の転職決定については、「200～299万円」が最も高く（7.3％）、次いで「1,500万円以上」（6.8％）となり、年収帯に大きな開きがある層がならぶ結果となりました。また、「今は転職をする気がなく、興味もない」という回答が多かったのは「800～899万円」が最多で54.6％、次いで「900～999万円」（50.8％、）、「1,000～1,499万円」（50.3％）、少なかったのは「300～399万円」が最少で38.0％、次いで「200～299万円」（38.3％）、「199万円以下」（43.2％）となりました（【図13】参照）。

 

■転職する際に重視する条件
-総合では1位：給与、2位：勤務地、3位：休暇日数。ただし性別、年代によって重視する条件には差が。
転職先を検討する際に重視する条件を性別で集計したところ、女性は「給与」が最多で70.0%、次いで「休暇日数」（57.8％）、「勤務地」（57.5％）となりました。「重視する」という回答が少なかったのは、「わからない」「その他」を除くと「異職種であること」「リカレント教育のサポート制度があること」が最少で1.7％、次いで「異業種であること」（3.7%）となりました。

一方、男性では、「給与」が最多で59.8%、次いで「勤務地」（43.7％）、「休暇日数」（40.0％）となりました。「重視する」という回答が少なかったのは、「わからない」「その他」を除くと「リカレント教育のサポート制度があること」が最少で1.6％、「異職種であること」（2.6%）、「フレックス制度があること」（5.7％）となりました。

TOP5に入った項目では性差はみられなかったものの、「勤務地」の順序にのみ差があり、女性では3位、男性では2位となりました。また、性差が最も大きかった項目は、「雇用形態」で19.2ポイント差、次いで「休暇日数」で17.8ポイント差、「労働時間」で17.1ポイント差となりました。全体として女性の方が重要視する項目が多く、転職の際に細分化したこだわりをもっている傾向があることがわかりました。逆に、男性の方が「重要視する」と回答した項目は、「その他」「わからない」を除き、「同業種であること」が最も差が大きく3.9ポイント差、次いで「企業の文化」が2.9ポイント差、「異業種であること」が2.1ポイント差となりました。女性の方が働く環境面をより重視し、男性は女性よりも業種を重視する傾向があることがわかりました（【図14】参照）。

 

年代別にみると、以下のような傾向が見られました（【図15】【図16】参照）。

‐20代
転職先の業種について、「異業種であること」を重視する傾向がありました。その他、「労働時間」「福利厚生」といった働きやすさ、生活のしやすさを重視する傾向もみられました。また、他の年代と比較して「副業・兼業が可能であること」を重視していることがわかりました。

‐30代
全体としては20代と比較的近い傾向があり、「休暇日数」「労働時間」といった働きやすさを重視する傾向があり、また、他の年代と比較すると「雇用形態」をより重視していました。その他、「テレワーク・在宅勤務制度があること」を最も重視する世代となりましたが、これには子育ての時期と重なるという年代の特徴が背景として考えられます。
「経験・スキルを活かせること」では、30代から「重視する」という回答が大幅に増加しており、20代と異なり「同職種であること」も重視していることから、これまでに得た経験やスキルを転職先で活用することを視野に入れ始めていることがうかがわれました。

‐40代以降
40代～65歳でも、全体とほぼ同じ傾向がみられました。30代と同じく「同業種であること」「経験・スキルが活かせること」を重視し、その度合いが高まる結果になりました。「60～65歳」ではその傾向がさら顕著で、「同業種であること」「経験・スキルが活かせること」「専門職としての採用であること」が他の年代と比較して多く、自身の業界での経験を最大限活かすことを重視していることがわかりました。

 

 

■個人が中途採用時に求められると思っているスキルと法人が求めるスキル
‐1位：「コミュニケーション力」、2位：「柔軟性」、3位：「専門性の高い知識」で共通も、度合いでは個人と法人の認識にズレが。
個人に中途採用時に求められると思っているスキルについて尋ねたところ、トップ5は、1位「コミュニケーション力（ファシリテーションやプレゼンテーションなど含む）」（49.1％）、2位「柔軟性」（46.5％）、3位「専門性の高い知識」（44.8％）、4位「応用力」（44.5％）、5位「課題解決力」（39.3％）となりました。

一方、法人にも「中途採用時にどのような能力・スキルを求めるか」を尋ねたところ、トップ5は、1位「コミュニケーション力（ファシリテーションやプレゼンテーションなど含む）」（71.8％）、2位「柔軟性」（55.1％）、3位「課題解決力」、「専門性の高い知識」（いずれも51.4％）、5位「応用力」（32.4％）となりました（【図17】参照）。トップ5に入ったスキル項目については、個人と法人に差はなかったものの、順位については、「課題解決力」が法人では3位なのに対し、個人では5位となり、認識のずれが生じていることがわかりました。

また、個人・法人の重視する度合いをみると、1位の「コミュニケーション力」に29ポイントの差があり、企業の方がより重視していることがわりました。さらに、個人と法人の認識のずれが大きいスキルは、「課題解決力」で、法人の方がより重視しており約12ポイント差、「応用力」では個人の方がより重視しており、同じく約12ポイント差となりました（【図17】参照）。「事務処理能力」では、個人では7位、法人では11位となり、重視する順位に最も差が見られました。背景として、AIなどの普及に伴い、法人では重要視する度合いが下がりつつある傾向にあることが考えられます。

 

■解説
今回の調査では、転職に対するイメージは、全体で6割弱が「ポジティブ」だと回答しており、年代を問わず総じてポジティブに受け止められていることがわかりました。年代が若いほどその傾向は強く、20代と30代では6割を超えています。近年、dodaへの20代の登録数も伸びており、若いうちから将来のキャリアについて考え、行動する人が増えていることが影響していると考えられます。その背景として、人生100年時代の到来で60歳以降もキャリアは続くこと、コロナ禍でリモートワークが急速に広がったことなどから働き方の選択肢も増え、「転職は自分らしい生き方を選択するための、ひとつの手段」と捉える空気も生まれていると言えるかもしれません。転職意向については、約5人に1人が転職を決意・検討、興味を持っている人も含めると半数以上が転職を意識しているという結果で、転職が身近なものになっていることが「転職をポジティブ」だと捉える背景につながることを示す、一つの材料になると考えています。

さらに、今回の調査で興味深かったのは、転職回数・転職意向ともに、男性よりも女性の方が高いという結果です。これは、女性の方がライフイベントにより働き方を見直すケースが多いこと、コロナ禍の影響を受けやすい職種の就業者に女性が多いことが考えられます。

一方、女性が自律的にキャリアを選択できる時代になってきている側面もあると考えます。例えば、今回の調査では、一般的に女性の就業が多かった「一般職」で、男性が過半数を占めていることがわかりました。（男性：3,454人、女性：2,971人）。また、SDGｓの項目にもジェンダーの平等が掲げられ、役職に就く女性を増やす取り組みが進むなど、職種や待遇における男女差は小さくなりつつあります。

転職活動時に、個人が求められると思うスキルと法人が求めるスキルでは、1位の「コミュニケーション力」の数字に大きな差が見られました。コロナ禍で、オンラインでのコミュニケーションが増えたことによって、これまで対面での何げない会話などでカバーできていたことを、オンラインで正確に伝えることが求められるようになったことも、ひとつの背景と考えています。さらに、コロナ禍で顧客との新しいコミュニケーションが求められるケースも出てきています。代表的なのは営業職。顧客に伴走していく形のカスタマーサクセスなどの新しい職種も増えており、顧客とよい関係を構築、維持するための力がより求められるようになるでしょう。さらに、リモートワークの普及により、オンラインでのマネジメントについても多くの企業で課題視されているため、そうした側面からも「コミュニケーション力」への企業の期待は高いと考えられます。（doda編集長 喜多 恭子）

■調査概要
＜個人向け調査：図1～17＞※ウェイトバック：正社員・正規職員の地域・年代・性別に合わせて実施
・対 象 者：20～65歳の正社員・正規職員（公務員除く）
・集計対象数：16,107人
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2021年3月12日～3月17日

＜企業向け調査：図17＞
・対 象 者：従業員規模300 人未満から1,000人以上の企業の人事部門
・集計対象数：383社
・調査手法：郵送による案内後、インターネットで回答
・調査期間：2021年3月10日～3月30日

■転職活動の進め方・方法 完全ガイド＜ https://doda.jp/guide/junbi/index.html ＞
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■解説者プロフィール　doda編集長　喜多 恭子（きだ きょうこ）

1999年、株式会社インテリジェンス（現社名：パーソルキャリア株式会社）入社。

 

派遣・アウトソーシング事業で法人営業として企業の採用支援、人事コンサルティング等を経験した後、人材紹介事業へ。法人営業・キャリアアドバイザーのマネジャーとして組織を牽引。その後、派遣事業の事業部長として、機械電子系の派遣サービス立ち上げやフリーランス雇用のマッチング事業立ち上げなどを行う。アルバイト求人情報サービス「an」の事業部長を経て、中途採用領域、派遣領域、アルバイト・パート領域の全事業に携わり、2019年10月、執行役員・転職メディア事業部事業部長に就任。2020年6月、doda編集長就任。

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