ローム株式会社が当社ストレスチェックサービスと「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を導入

～サーベイの集約により課題把握の効率化、実質的な健康経営実現を支援～

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、ローム株式会社 (以下、ローム)にストレスチェックサービス「アドバンテッジ タフネス」と各種健康データ等を集約するデータマネジメントプラットフォーム「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を提供することをお知らせいたします。

ロームでは、サステナビリティ重点課題の1つに「従業員の安全と健康の確保」を掲げ、「ヒト」を最も重要な経営資源と捉えて、安全に、心身ともに健康で働ける環境を目指し、健康経営を推進されています。その結果、「健康経営優良法人(大規模法人部門)」における「ホワイト500」にも6年連続で認定されています。

このたび当社は、ロームのストレスチェック実施対象従業員約4,000名にストレスチェックサービス「アドバンテッジ タフネス」を、また各種健康データ等を集約できるデータマネジメントプラットフォーム「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を提供いたします。導入にあたり、ロームより以下の点を評価いただきました。

■ロームにおける評価ポイント
1．課題把握の効率化にもつながるサーベイの一本化
これまで複数の部署が各自の担当領域におけるサーベイを個別に実施していましたが、回答する従業員の負担が課題となっていました。サーベイを一本化することで、従業員の回答負担を軽減するだけでなく、サーベイ実施にあたっての業務効率化、さらには分析に向けたデータ集約の工数削減にもつながります。

2．従業員個人へのアプローチが充実、セルフケアの意識を醸成
個人結果に応じた学習コンテンツの提供など、従業員への1to1アプローチが可能に。自動レコメンドによりセルフケアの機会を提供することができます。

3．DXプラットフォームでのデータ集約による分析の深化
これまで各部署で管理していたデータを「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」に集約することで、分析軸が充実。クロス分析のバリエーションが増えることで課題の要因を探るうえでの解像度が上がります。実施施策と効果検証が連動し、PDCAサイクルが加速する「データの一元管理」が評価されました。

当社は、ロームへの「アドバンテッジ タフネス」および「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」の提供を通じ、実質的な健康経営の実現に向けて伴走してまいります。

■導入サービス　
1）アドバンテッジ タフネス　https://armg.smktg.jp/cc/0y12zhw8O

ストレスチェックやエンゲージメントサーベイを起点に組織改善までを担うワンストップサービスです。
リスクになりうるストレス状態に加え、生産性向上に直結するエンゲージメント、ストレスへの対処スキル「メンタルタフネス度」という独自指標で個と組織の課題を特定します。
課題に合った解決策として、eラーニングやカウンセリングなど基本サービスだけでなく、当社が展開するソリューションから最適な施策を提案します。

お問い合わせはこちら　https://armg.smktg.jp/cc/0y12zhw8P　

2）アドバンテッジ ウェルビーイング DXP　https://armg.smktg.jp/cc/0y12zhw8W

「アドバンテッジ タフネス」の調査結果や健康診断結果など、心身の健康データや、勤怠、休業等の情報を集約し、「見える化」するとともに、その「見える化」したデータを専門的知見に基づいて分析し、課題を抽出するデータマネジメントプラットフォームです。多種多様な情報を集約することで、本質的な課題の顕在化、的確なソリューション検討につながります。
データから組織・従業員個人の全体像を把握し、最適な施策実行へと導くとともに、その後の結果把握・効果分析まで網羅的に対応します。

お問い合わせはこちら　https://armg.smktg.jp/cc/0y12zhw94　

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
https://www.armg.jp/
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。