約4割の企業で「1年に1回以上発生」業務に支障のあるクラウドメールの障害 クラウドメールの障害対策を導入または検討している企業は約7割
【クラウドメール障害の実態調査2023】
<注目ポイント>
Topic1.勤務先の電子メールはクラウドが3/4、オンプレミスが1/4、製品別ではMicrosoft 365が57.2%と過半数 Topic2.約4割の企業でクラウドメールの障害が1年に1回以上発生 Topic3.クラウドメールの障害対策について、導入または検討している企業は約7割 Topic4.企業規模が大きいほどクラウドメールの障害対策の導入率は高い、5,000人以上の大規模企業では約8割が対策を導入または検討している |
●調査結果
勤務先の電子メール環境はクラウドが3/4、オンプレミスが1/4、製品別ではMicrosoft 365が57.2%と過半数
勤務先の電子メール環境は、クラウドが76.5%、オンプレミスが23.5%です。約3/4の企業がクラウドを利用していることがが分かりました。
導入している製品は、Microsoft 365が57.2%と過半数を占め、次いでExchange 11.3%、Google Workspace 10.3%でした。
半数弱の企業でクラウドメールの障害が1年に1回以上発生
クラウドメールの障害が1年に1回以上発生している割合は46.4%と半数弱です。
Topic1から、導入しているクラウドメールは「Microsoft 365」が過数ですが、Microsoft 365で「1年に1回以上」の障害が発生している割合は53.2%です。その割合は「Google Workspace」(29.5%)や「その他のクラウドメール」(26.2%)より多く、これが全体の傾向に大きく影響を与えています。
クラウドメールの障害対策、約7割が対策を導入または検討している
「対策を導入している」は45.3%、「対策は導入していないが導入を検討している」は25.5%で、合せて70.8%がクラウドメールの障害対策を導入または検討しています。一方、「対策の導入も検討もしていない」は29.2%です。
企業規模が大きいほどクラウドメールの障害対策の導入率は高いが、5,000人以上の大規模企業でも2割弱が対策の導入も検討もしていない
企業規模が大きいほど、クラウドメールの障害対策の導入率が高く、大企業からクラウドメール障害対策が普及している様子が分かりました。今後、中小企業でもスタンダードなシステムとして、より普及が進むことが予想されます。
■調査結果について当社のコメント
Microsoft 365やGoogle Workspace などのクラウドサービスは、自社内での運用・管理の負担が少ないこと、ユーザはどこからでも利用できることなど、企業に多くのメリットがあります。新型コロナウイルスの感染拡大を受けたリモートワークの普及により、企業のクラウドサービスの利用はさらに増加し、本調査では76.5%の企業がクラウドメールを利用していることが分かりました。一方で、ビジネスでのクラウドメールの利用が増加したことに伴い、しばしば起きるクラウドメール障害による問題も大きくなっています。
万一の障害や災害発生時の事業継続計画(BCP)は、多くの企業で重要な課題となっています。今回の調査では、大企業からクラウドメール障害対策の普及が進んでいる様子が明らかになりました。今後、より多くの企業や中小企業でもスタンダードなシステムとして、導入が増えることが予想されます。
クラウドメールの障害に備えるサービスとして、サイバーソリューションズは「EMERGENCYMAIL for Microsoft 365 & Google Workspace (エマージェンシーメール)」を提供しています。これは、Microsoft 365、Google Workspace用バックアップメールサービスです。障害が発生しクラウドメールが使えなくなったときに、すぐに、バックアップに切り替えて同メールアドレスでメールの送受信を継続します。障害復旧後は、バックアップメールでの送受信内容を本体のクラウドメールに移行可能です。メールサーバは国内の複数データセンターにて冗長運用しており、業界最高水準のSLA(稼働実績99.991%)を提供しています。
■【クラウドメールの障害実態調査レポート】
本調査のより詳細なレポートは、下記ページからダウンロードすることができます。企業のメールセキュリティを強化するための情報収集としてぜひご活用ください。
(https://m.cybersolutions.co.jp/3pDjGQ5)
<調査概要>
調査対象:全国、従業員数300名以上の企業に勤務する情報システム部所属社員
調査方法:インターネット調査
有効回答数:1000名
実施期間:2023年1月6日~2023年1月10日
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がりますので、ご了承ください。
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