【調査データ公開】150社が動画活用で得た『本当の成果』と『次の一手』を大公開！(動画制作マッチングサイト『一括.jp』調べ)

https://emeao.jp/ikkatsu-column/videoproduction_choose/ 動画制作マッチングサイト『一括.jp』が動画活用の現状と今後の展望を徹底調査！

株式会社eclore

2025年7月9日 01時25分

動画マーケティングは、今や企業活動に欠かせない手法として幅広く活用されています。しかし実際のところ、企業は動画活用によって具体的にどのような効果を重視し、どんな成果を得ているのでしょうか。また、将来的にどの分野をさらに強化したいと考えているのでしょうか。

そこで今回、厳選された動画制作会社を紹介するBtoBマッチングメディア『一括.jp（https://emeao.jp/ikkatsu-column/videoproduction_choose/ ）』は、動画を実際に制作・活用している企業の担当者150名にアンケート調査を実施しました。

「動画公開後に重視している効果」や「実際に得られた成果」、さらに「今後強化したいポイント」などを多角的に分析しています。実際の現場でのリアルな状況や今後の動画戦略を考えるうえで、ぜひ参考にしてみてください。

▼調査概要

調査1：動画公開後の効果で特に重視していることは？

調査2：動画の公開・活用によって感じた効果

調査3：今後、さらに強化または新たに実現したい成果は？

まとめ：動画施策の鍵は『ビジネスインパクト』と『戦略的運用』

最も多かったのは「商品やサービスの売上増加」を重視する回答（35.3%）で、次いで「動画の再生回数や視聴完了率」（34.7%）が多く、動画コンテンツを活用する企業は「売上」と「動画自体のパフォーマンス」を特に意識していることが分かります。
さらに、「企業認知度やブランドイメージの向上」（28.7%）や「問い合わせや資料請求の増加」（24.7%）も比較的多く、動画活用が単なる広告効果だけでなく、リード獲得やブランディングにも重視されている傾向が見て取れます。
一方で、「SNS上でのシェア・拡散」（10.0%）や「SNSのフォロワー数・チャンネル登録者数の増加」（8.0%）など、SNS関連の指標はやや少ない結果となっています。
また、「特に重視している成果はない」と回答した層も15.3%存在し、動画活用の目的や効果測定が明確でない企業も一定数あることが示されています。

最も多かったのは「認知度・企業イメージが向上した」と「問い合わせや資料請求が増えた」という回答（いずれも30.7%）でした。これは、動画の公開や活用によって、企業のブランド認知やイメージアップに加え、実際の問い合わせ増加といった具体的な反応を感じている企業が多いことを示しています。
次いで「商品・サービスの売上が増加した」（26.7%）や「サイトや店舗へのアクセス・集客が増えた」（25.3%）といった、売上や集客面での成果を実感している企業も一定数存在しています。
一方で、「SNS上での話題性や拡散が増えた」（15.3%）、「採用応募・エントリーが増加した」（7.3%）、「社内教育やコミュニケーションが活性化した」（6.7%）などは比較的少数派となっており、動画活用の効果は主に社外へのアプローチや顧客との接点で感じられていることがわかります。
また、「まだ特に効果を感じていない」と回答した企業も20.7%あり、効果実感までに一定の時間がかかっているケースや、目的によって成果の感じ方に差があることもうかがえます。

最も多かったのは「売上・成約数や集客をさらに伸ばしたい」という回答（34.0%）でした。これは、多くの企業が今後の動画活用において、より一層“ビジネス成果の最大化”を目指していることを示しています。
次いで「動画の視聴数や視聴完了率を高めたい」（28.7%）や「問い合わせや資料請求などのリード獲得を増やしたい」（25.3%）も多く、動画を通じたリーチ拡大や見込み顧客の獲得も引き続き強化したい領域であることがうかがえます。
また、「企業の認知度やブランドイメージをさらに向上させたい」（22.0%）や「SNSでの話題化・拡散・バズを狙いたい」（20.0%）といった、ブランディングやSNSを活用した拡散にも一定の関心が集まっています。
一方で、「特に強化したい成果はない」と回答した人も16.7%おり、現状の動画活用で満足している、もしくは課題意識が明確でない企業も一定数存在することがわかります。

今回のアンケート結果からは、企業が動画活用において「売上」や「リード獲得」といった直接的なビジネス成果を最も重視している姿勢がはっきりと見て取れます。実際に管理・確認されている指標も、視聴回数や完了率に加え、問い合わせや成約、アクセス増加など、成果につながる数値が中心となっていました。
また、動画の公開による認知度やブランドイメージの向上を実感している企業も多く、動画コンテンツが企業活動の中で存在感を増していることがうかがえます。
一方で、SNSでの話題化や採用・社内教育への波及効果については優先度がやや低く、多くの企業がまずは「ビジネスへの直接的なインパクト」を動画活用の目的としています。今後はさらに売上や集客といったKPIの達成を強化したいという声も多く、動画マーケティングの設計には明確な目標と効果測定がより一層重要となるでしょう。
今回の調査を通じて、成果を見据えた戦略設計と客観的な効果測定が、今後の動画マーケティング成功のポイントになることが明らかになりました。どのように自社の目的や課題に即した動画施策を実行していくかが、これからの競争力につながると言えそうです。