プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

東芝エネルギーシステムズ株式会社
会社概要

ポーランド バッテリーメーカーとの新型水素燃料電池システムの開発に向けた活動に着手

―東芝ESS製水素燃料電池スタックを用い、従来比約2倍の長寿命燃料電池システム製品化を目指す―

東芝エネルギーシステムズ株式会社

ポーランドのバッテリーシステム製造を行うImpact Clean Power Technology社、伊藤忠商事株式会社の100%子会社である伊藤忠プランテック株式会社、東芝エネルギーシステムズ株式会社は、バスをはじめとするヘビーデューティー向け水素燃料電池システム開発に向けた具体的な活動に着手しました。
Impact Clean Power Technology社
伊藤忠プランテック株式会社
東芝エネルギーシステムズ株式会社

 ポーランドのバッテリーシステム製造を行うImpact Clean Power Technology社(以下「Impact社」)、伊藤忠商事株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長COO:石井 敬太、以下「伊藤忠商事」)の100%子会社である伊藤忠プランテック株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 清水 伊知郎、以下「伊藤忠プランテック」)、東芝エネルギーシステムズ株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:四柳 端、以下「東芝ESS」)は、バスをはじめとするヘビーデューティー向け水素燃料電池システム開発に向けた具体的な活動に着手しました。 

 3社は、昨年締結した覚書に基づき、東芝ESS製の耐久性・安定性に優れた固体高分子形水素燃料電池スタックを搭載したバス向け水素燃料電池システム開発の検討を行ってまいりました。このたび、東芝ESSの固体高分子形水素燃料電池スタックがImpact社へ出荷され、Impact社は最初のアプリケーションとして、バス向け水素燃料電池システムの動作検証を開始します。

 Impact社は、欧州におけるモビリティ、ロボット、定置用エネルギー貯蔵向けバッテリーシステムのリーディングメーカーです。東芝ESS製の高耐久水素燃料電池スタックと、Impact社のシステム設計・製造能力を合わせることで、Impact社は従来の約2倍の寿命を持つモビリティ向け水素燃料電池システムの早期製品化を目指します。また、将来的にはトラック、鉄道、船舶向けへの適応の可能性も検討していきます。
 伊藤忠プランテックは、本技術開発のコーディネーション・物流を担うと共に、伊藤忠商事のネットワークを活用し、マーケットインの発想で水素燃料電池システム、水素燃料電池発電の新たなアプリケーションを発掘していきます。

 本件を通して、Impact社、伊藤忠プランテック、東芝ESSは、欧州及び世界で水素バリューチェーンにおけるビジネスの拡大を目指し、脱炭素化社会の発展に貢献していきます。

水素燃料電池スタック(イメージ)

 

水素燃料電池バス(イメージ)



※東芝エネルギーシステムズの詳細はこちらをご覧ください。
https://www.global.toshiba/jp/company/energy.html

※東芝エネルギーシステムズの水素エネルギー事業についてはこちらをご覧ください。
https://www.global.toshiba/jp/products-solutions/hydrogen.html
 

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
その他
関連リンク
https://www.global.toshiba/jp/news/energy/2022/10/news-20221011-01.html
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

東芝エネルギーシステムズ株式会社

15フォロワー

RSS
URL
https://www.global.toshiba/jp/company/energy.html
業種
製造業
本社所在地
川崎市幸区堀川町72-34
電話番号
044-576-4707
代表者名
四柳 端
上場
未上場
資本金
226億円
設立
2017年10月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード