【抄訳】日立が、Gartner® Vendor Ratingにおいて2年連続、総合評価で「Positive」に

本件は、米国西海岸において、2月8日(水)午前9:00（日本時間2月9日午前2:00）に発表しました。

　日立製作所(以下、日立)と米国子会社であるHitachi Vantara LLC(以下、日立ヴァンタラ)は、このたび、Gartner, Inc.(以下、Gartner)が発行するベンダー評価レポート「Gartner® Vendor Rating: Hitachi」(以下、本レポート)において、日立が2年連続で「Positive」と総合評価されたことを発表しました。
本レポートは、ITやデジタル/DXを必要とされるお客さまにとって、ベンダーが提供するサービスと戦略の方向性を事業目標に照らして、そのベンダーがどの程度貢献出来る能力を有するかをGartnerが評価するものです。本レポートにより、お客さまは、日立がIT/デジタル製品に関するビジョン・戦略に対してどのような成果を上げているか、日立がどのような形でお客さまのITやデジタル/DX推進のパートナーになり得るのかについて理解することができます。

　日立は、本レポートの結果について、2022年4月に設立した日立デジタル*1が、デジタルエンジニアリング、システムインテグレーション、コネクテッドプロダクト、マネージドサービスといった日立のデジタルビジネス(Lumada)の成長モデルをグローバルに牽引していく戦略性などが評価されたと捉えています。
　日立は、世界で100を超える国と地域に約37万人の従業員を有し、IT、OT(制御・運用技術)、プロダクトに跨る幅広い事業を展開しています。昨今のエネルギー、交通、産業や製造業などの社会インフラ分野で高まるデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)のニーズに応えるため、IT、OT、プロダクトをグローバルでつなぐ司令塔として日立デジタルを設立しました。現在、日立デジタルのリードのもと、GlobalLogicや日立ヴァンタラ、日立エナジー、日立レールなどのシナジーにより、グローバルの多数のお客さまとのイノベーション創出が加速しています。
　このようにグローバルに広がる日立グループの総合力は、IT、OT、プロダクトに関する高い専門知識を融合し、世界の課題に挑戦する革新的なソリューションの提供を通じて、他社に類を見ない独自の社会価値を創出しています。
　日立は、今後も、長年培ってきた経験・知見をもとに、業界を越えてパートナーと協創するLumadaアライアンスプログラム*2などLumadaのエコシステムとも連携しながら、ビジネス成果に焦点を当てたお客さまのDXジャーニーをサポートしていきます。
 *1 2022年4月1日ニュースリリース「グローバルでの日立グループ全社のデジタル事業の加速に向け、体制を強化」
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2022/04/0401a.html
*2 2020年11月4日ニュースリリース「社会価値、環境価値、経済価値およびQoLの向上に向けたオープンイノベーションを加速するパートナー「Lumadaアライアンスプログラム」をグローバルで開始」
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2020/11/1104.html

■2023 Gartner® Vendor Rating: Hitachi Reportについて
　以下のURLより、レポートをダウンロードすることが可能です。
　https://www.hitachi.co.jp/products/it/lumada/topics/20230217/index.html

　2023 Gartner, Vendor Rating: Hitachi, Peter Havart-Simkin | Gary Spivak | Craig Lowery | Jeff Vogel | Tobi Bet | Chrissy Healey, 25 January 2023

■Gartner免責事項
　Gartnerは、Gartnerリサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高のレーティングまたはその他の評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジーの利用者に助言するものではありません。Gartnerリサーチの発行物は、Gartnerリサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。Gartnerは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。GARTNERは、米国およびその他の国におけるGartnerおよび／またはその関連会社の登録商標およびサービスマークであり、本書では許可を得て使用しています。無断転載を禁じます。

■関連情報
　日立デジタルの役割、Lumada強化の取り組み等「デジタル戦略」については、日立統合報告書2022をご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/IR/library/integrated/2022/ar2022j_13.pdf

 ■日立製作所について
　日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。
　詳しくは、日立のウェブサイト( https://www.hitachi.co.jp/ )をご覧ください。

■日立ヴァンタラについて
　日立製作所の100%子会社である日立ヴァンタラは、お客さまのデジタルに関する課題を解決し、お客さまを「今」から「次」へと導きます。お客さまとともに協創して、優れたビジネスの知見とデジタル技術をお客さまのビジネスとそのデータに適用することで、経済と社会の発展に貢献します。Fortune 100企業の80%以上が日立ヴァンタラを信頼し、新たな収益源の開拓、競争優位性の確保、コストの削減、顧客体験の向上、社会的・環境的価値の提供を支援しています。
詳しくは、日立ヴァンタラのウェブサイト( https://www.hitachivantara.com/ )をご覧ください。