もう「スマホを置きなさい！」と言うのをやめませんか？　書籍『スマホの中の子どもたち　デジタル社会で生き抜くために大人ができること』発売

株式会社日経BP

2025年5月23日 14時00分

　株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長CEO：井口哲也）は、2025年5月23日に書籍『スマホの中の子どもたち　デジタル社会で生き抜くために大人ができること』を発売します。

大規模調査で分かった「大人が知らない10代のリアル」

　スマホを通してデジタル社会を生きる子どもたちは、いじめや嫌がらせ、不適切投稿などさまざまな「事態」に遭遇しています。SNSがこうした「事態」を悪化させる中、子どもたちはデジタル社会につながり続けることへのプレッシャーや義務化するメッセージのやりとりなどの課題を抱えながら、その対処法を求めています。

　本書は、子どもたち（主に10代）がデジタルエージェンシー［個人がデジタル技術を主体的に使いこなす力］を身につけるために、親や先生といった大人が何ができるのかを具体的に示します。

　著者の、ハーバード大学教育大学院「プロジェクト・ゼロ」の主任研究員兼研究ディレクター、エミリー・ワインスタイン氏らの主領域でもある社会学をベースにしながらも、ハーバード大学のプロジェクトで培われた知見も合わせて、教育的な働きかけを指向。スマホを手放せない子どもたちを高圧的に叱るのではなく、共感と対話理解に基づくアプローチを提唱しています。

　スマホ社会を生きる子どもたちのウェルビーイングを守るための1冊です。

はじめに　私たちは何を見逃しているのか？それがなぜ重要なのか？

第１章　デジタル時代に本当に心配すべきこと

第２章　スクリーンの魅力──なぜ私たちは離れられないのか

第３章　友情のジレンマ──デジタル時代に変わる関係性の形

第４章　ちょっとした嫌がらせと大きな喧嘩──小さな火種が爆発する理由

第５章　ヌード画像──リスクを承知でティーンがセクスティングをする理由

第６章　政治は個人的なもの、逆もまた然り──切り離せない現代の関係性

第７章　生涯消えない？デジタル足跡──過去と共存する未来

第８章　結論：「デジタルエージェンシー」のために大人ができること

著者・訳者・解説者　プロフィール

著者：エミリー・ワインスタイン（Emily Weinstein）

ハーバード大学教育大学院「プロジェクト・ゼロ」の主任研究員兼研究ディレクターとして、キャリー・ジェームズと共にデジタルジレンマやデジタルウェルビーイングに関する一連のプロジェクトを率いる。また、ハーバード教育大学院の講師として T510A：デジタルジレンマを担当する。
社会科学者のエミリー・ワインスタイン博士は、10年以上にわたり現代のテクノロジーが思春期の若者の生活をどのように形作り、また作り直すのかを研究してきた。研究にあたっての問いは、ティーンエイジャーにとってソーシャルメディアと共に成長することはどのような経験なのか？急速に広がる「つながり」は、社会的・感情的・市民的な発達にどのような影響を与えるのか？である。

著者：キャリー・ジェームズ（Carrie James）

ハーバード大学教育大学院「プロジェクト・ゼロ」の主任研究員兼上級研究員を務める。ハーバード大学エドモンド・J・サフラ倫理センターの民主的知識プロジェクトで市民教育に関する研究を監督。長年、コモンセンス・メディアと協力して、研究に基づく知見をデジタル・シティズンシップ・カリキュラムに取り入れてきた。
社会科学者のキャリー・ジェームズ博士は、長年にわたって若者の経験を研究してきた。質的研究方法を重視しており、研究では思春期の若者のウェルビーイング、社会生活、市民参加におけるデジタル生活の可能性と課題を探求している。

訳者：豊福晋平（とよふくしんぺい）
国際大学GLOCOM 主幹研究員・准教授、日本デジタル・シティズンシップ教育研究会（JDiCE）共同代表理事。一貫して教育情報化に関する研究に取り組み、インターネットの学校間交流、ウェブサイトを中心とした学校広報、北欧諸国をモデルとする学習者1 人1 台のICT 文具論（脱教具論）などを展開してきた。
近年は子どもたちの倫理的・社会的基盤を形成するデジタル・シティズンシップ教育の普及・教材開発に深く関わり、経済産業省STEAM ライブラリのデジタル・シティズンシップ教材、保護者を対象とした総務省「家庭で学ぶデジタル・シティズンシップ」など、短篇動画を活用した教材群を生み出している。

解説：水野一成（みずのかずなり）
2015 年より社会科学系研究所である、NTT ドコモモバイル社会研究所に所属。主な研究テーマは、「子どもとICT 利活用」「シニアとICT 利活用」「防災・減災とICT 利活用」。所属学会は、日本教育メディア学会、日本教育工学会、日本行動計量学会、日本社会心理学会、社会情報学会、情報通信学会等。専門社会調査士、防災士でもある。主な書籍は『データで読み解くモバイル利用トレンド2024-2025』（NTT出版）など。

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