FRONTEOのコミュニケーションロボットKibiro（キビロ）防災情報、天気、占い、ニュース、新刊情報のお知らせが可能に

ヤフー、ノアドット、ブクログと連携し、新たなコンテンツを提供

株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏、以下、FRONTEO）と、FRONTEOの100％子会社で人工知能を活用したデジタルコミュニケーション事業を展開する株式会社FRONTEOコミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：斎藤匠）は、FRONTEOが独自開発した人工知能を搭載した「Kibiro（キビロ）」の機能を強化しました。

 

 

今回、さまざまなコンテンツプロバイダーより提供されるサービスと連携し、発信する情報の拡充を行いました。ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN）が提供する事業者向けIoTプラットフォーム「myThings Developers」、ノアドット株式会社が提供するコンテンツ流通プラットフォーム「nor.」、および株式会社ブクログの新刊情報と新たに連携し、Kibiroがより生活に役立つ情報を発話するようになりました。 

◆「myThings Developers」と連携し、防災情報、天気、占いをKibiroで確認可能に
Yahoo! JAPANが提供する「myThings Developers」と連携することで、「Yahoo!防災速報」「Yahoo!天気」「Yahoo!占い」などのチャンネルを通じて、生活に役立つ情報がKibiroで確認できるようになりました。
防災情報は、Kibiroに登録した地域の地震、津波、豪雨、洪水などの情報をお知らせします。天気は、これまで提供していた現在地の天気だけでなく、最低・最高気温などが確認できるようになります。占いは、オーナーの星座からその日の運勢をお知らせします。

 ◆nor.の導入で、最新のニュースが閲覧可能に
「nor.」を導入することによって、最新のニュースコンテンツをKibiroアプリで確認できるようになりました。各ニュースの詳細を閲覧する際には、Kibiroがタイトルを読み上げます。

◆ブクログ提供の新刊情報と連携し、お気に入り著者の新刊が確認可能に
日本最大級のブックレビューコミュニティ「ブクログ」が持つ新刊情報から、オーナーが設定した著者名を元に当月の新刊をKibiroが調べます。タイトル、著者名、発売日をアプリ画面に表示をするとともに、Kibiroが声で案内します。

FRONTEOコミュニケーションズでは、今後も様々な技術の連携や新規開発を行い、ユーザーごとに適切な情報を提供できる仕組み作りと、それらを活用したソリューション提供を行ってまいります。

■Kibiroについて
KibiroはFRONTEOコミュニケーションズが開発・販売するコミュニケーションロボットです。日常に役立つ情報の発信のほか、オーナーとのやり取りによって親密度が変化し、生活に寄り添うライフパートナーとして成長していきます。
【Kibiro 公式サイト】 https://www.fronteo-cc.com/kibiro

■ユーザー向けアプリ「Kibiro（キビロ）」について
アプリのご利用にはKibiro本体とアクティベーションコードの設定が必要です。Kibiro本体はオフィシャルサイトより購入できます。

アプリ名：Kibiro（キビロ）　　提供元：  FRONTEO Communications, Inc.
対応OS： iOS8.0以降、Android 5.0以降　　
カテゴリ：ライフスタイル

ダウンロード：
https://appsto.re/jp/Fbywkb
https://play.google.com/store/apps/details?id=com.fronteo.android.kibiroapp

【株式会社FRONTEOコミュニケーションズについて】　URL: http://www.fronteo-cc.com/
株式会社FRONTEOコミュニケーションズは、人間の感覚や暗黙知を学ぶ人工知能「KIBIT（キビット）」とコミュニケーションロボット「Kibiro（キビロ）」を活用し、デジタルコミュニケーション領域で、組織や人の判断・行動をサポートする事業を展開する企業です。2015年9月設立。人工知能xロボットのソリューションを用いることで、 顧客コミュニケーションの質・量的改善をはかるとともに生産性向上、データからの新たな価値創出を実現します。株式会社FRONTEO100％子会社、資本金1,000万円（2017年3月31日現在）。

【FRONTEOについて】URL: http://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ（電子証拠開示）や、コンピュータフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View（リット・アイ・ビュー）」、アジア言語に対応した「Predictive Coding（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。同事業で培われ、発展した独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現。最近ではヘルスケアやビジネス・インテリジェンス、マーケティングなどの領域に活用し、事業の拡大を進めています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金 2,481,621千円（2017年 3月 31日現在）。2016年7月1日付けで株式会社UBICから現社名に変更しております。