DJIドローンレスキューマップ、ドローンによる救助活動を追跡

全世界でこれまでにドローンにより救助された400人以上を記録

民生用ドローンと空撮テクノロジー分野で世界をリードするDJIは、世界中でドローンを使用して人を危機から救助した際にそれらの事例を追跡する、オンライン レファレンス「DJIドローン レスキューマップ」を公開しました。ドローンレスキューマップはhttps://enterprise.dji.com/drone-rescue-mapにて、オンラインで利用できます。これは、全世界で起きた200件以上の緊急時において、400人以上の人々がドローン使用により救助された事例を記録するもので、新たな救援活動の発生に伴い、更新されます。
 

DJIドローンレスキューマップは、警察、消防、ボランティアの救助隊など、権威ある情報源からのニュース記事やソーシャルメディアの投稿をもとに編集されています。マップ上の各項目には、事故が発生した場所と日付、簡単な説明、情報源となる投稿へのリンク、および、それらの内容をオンラインで容易に共有する方法が含まれています。マップを可能な限り信頼性があるものにするため、DJIは関連当局に対し、ドローンによる他の救助活動を共有し、掲載するよう推奨しています。

「現在DJIドローンレスキューマップは、緊急時にドローンがいかに効果的に使われるかを示す最適の世界的なレファレンスとなっています。それにより、ドローンが行方不明者の発見、捜索時間の短縮、救助者のリスク低減、そして救命救助に与える非常に大きな影響力を確認することができます。」と、DJI の公共安全インテグレーション担当シニアディレクターRomeo Durscherは語り、さらに以下のように続けています。「公共安全の場で働く人は、すでにドローンで自分達の仕事に革命的な変化をもたらしていることを知っており、これからは、それ以外の人も、彼らの活動をこの救助マップで見ることができるようになります。DJIドローンレスキューマップは、彼らが行った素晴らしい救助活動を讃えるとともに、将来、ドローンがいかに救助活動において活用されるかを確認することができるのです。」

DJIドローンレスキューマップでは、ドローンが熱探知カメラを使って、森や野原、山などで行方不明になった遭難者を探したり、溺水者に救命具を投下したり、遠隔地の河川で動きが取れなくなった人々を発見したり、自傷リスクがある人々を救助したりするケースを見ることができます。このマップには、ドローンが単に大規模な捜索プロセスの一部として使用されているようなケースは含まれておらず、ドローンが危険に晒された人を直接見つけたり、支援したり、もしくは救助したりしたケースのみ対象としています。

 多くのケースにおいて、ドローンがいかに従来の地上ベースの捜索より迅速に行方不明者を発見できるかが明らかにされており、それにより遭難者はより素早くかつ容易に安全な場所に搬送され、救助者のリスクと負担も軽減されます。DJIドローンレスキューマップには、ドローンが救助活動を加速化し、初期緊急対応者がより効率よく活動できたケースも紹介されています。さらに別のケースでは、ドローンが生死を分ける役割を果たし、命を救っています。

「ドローンは私の命を救ったので、私は苦境に置かれた人々にとってドローンがいかに重要であるか分かりました。」と語っているのは、去年、地元の公園で怪我を負い瀕死状態になっていたメリーランドのJason Mabee氏で、彼はボランティアのドローンパイロットによって発見されました。「見ず知らずの人が、ドローンを使って私を見つけてくれたことに、家族も私も心から感謝しています。ドローンが、私だけでなく世界中で多くの人々を助けていることを知って心が安らぎます。DJIドローンレスキューマップは、まさに、なぜドローンが緊急時にそれほど重要なのかを物語るものです。」

「ドローンは、困難な状況の中で行方不明者を発見し、救助する方法を根本から変えました。実際、昨年2回、夜に危険な地域で動けなくなったハイカーを発見し救助するうえで、決定的な役割を果たしました」とユタ州ウェーバー郡捜索・救助ドローンチームコーディネーターのKyle Nordforsは話し、さらに次のように語っています。「ドローンによりこれらの救助が可能になったと同時に、ボランティア救助隊のリスクと負担が軽減されました。DJIドローンレスキューマップで、自分達の救助活動の成果が紹介されることは嬉しいことです。世界中の人々に、人命救助と同時に救助者をも守るということにおいてドローンがいかに重要かを知ってほしいと思います。」

イギリスのデボン & コーンウォールおよびドーセット州警察のAlliance Droneチームのシニア ドローン パイロットであるPC Tom Shainbergは、次のように話しています。「Alliance Droneチームは、他に先駆け警察が扱う事件にドローンテクノロジーを導入していることを誇りに思っています。崖で遭難した男性を発見するなど、私達のドローンによる救助の成功が、世界中の公共安全当局の同じような業績と共に、ドローンレスキューマップを通して広く共有されるのは嬉しいことです。」

このマップには5大陸27カ国において記録された救助活動が含まれ、そこでは、ドローンテクノロジーが実験的コンセプトから標準的な公共安全のための機材となったことが示されています。最初のドローンによる救助活動は2013年のカナダの事例で、次のケースは1年以上後でした。初期における事例では、近くにいる人々が手を貸したケースが、専門の救助者によるケースと同じくらい多く見られました。今日、ドローンによる救助活動は毎週平均1件報告されており、公共安全当局は、成功事例をソーシャルメディアで継続的に共有しています。

 DJIの政策＆法務担当バイスプレジデントのBrendan Schulmanは、次のように述べています。「市場参入の障害を低くし先進的な運用規制に準拠しながら、ドローンを広域でアクセスしやすくすることで、確実に世界中で多くの命を救うことに繋がるということは、何百もの事例によって明らかにされています。DJIドローン救助マップは、政策立案者が、コミュニティで危機に晒された人々を保護するうえでドローンがいかに大きな影響をもつか、そしてドローンの使用を制限または阻止したり、使用コストを高くしたりするような政策がいかに有害な結果をもたらすかを理解するうえで、強力な情報源となります。 ドローン導入の促進を阻むような運用規則がある地域は、ドローンによる救助活動の報告が格段に少ないようです。」

DJIは、人々を危険から救助するために世界でどのようにドローンが使われてきたかに関する詳細なレポートを、これまで2回発表しました。最初は2017年で、ドローンが救助した 人数は59人 、2018年の2番目のレポートまでに、世界の救助数合計は124に増加しました。DJIは、世界中のニュース、ドローン関連のソーシャルメディア、その他の情報源をモニターし、ドローンによる救助活動の新しい事例を見つけていますが、まだこのマップに記録されていないものも多くあります。DJIドローン救助マップに含まれていない救助活動を知っている場合は、マップのページの一番下にあるフォームを使って情報提供できます。情報提供の際は、当事者のプライバシーに関する権利を尊重するとともに、当局の活動に関する機密情報を共有しないよう要請しています

 

DJIについて

民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIは、リモート操縦できるマルチコプターの実現に情熱を注ぐスタッフにより創業、運営される、飛行制御技術と手ぶれ補正のエキスパートです。DJIは、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なドローンとカメラ技術を開発、製造しています。DJIは、世界中のクリエイターやイノベーターにとって、空撮技術とツールがより身近で使いやすく、安全になるよう取り組んでいます。現在、北米、ヨーロッパ、アジアに拠点を構え、世界100ヵ国を超えるユーザーが、映画制作、建設業界、災害対策や人命救助、農業、管理保全など多くの産業分野においてDJIの製品を愛用しています。