申し込み特典あり！【セミナー開催決定】健康経営優良法人2025スタートアップセミナー

2/22(木)に大規模法人部門、3/14(木)に中小規模法人部門

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、健康経営を推進するご担当者を対象としたWebセミナー「健康経営優良法人2025スタートアップセミナー」を開催いたします。

大規模法人部門は2月22日(木)、中小規模法人部門は3月14日(木)と対象を分け、当社の健康経営コンサルタントがそれぞれの特性に応じた解説を行います。

※本セミナーは有料セミナーとなります。

健康経営銘柄2024および健康経営優良法人2024・ホワイト500・ブライト500の発表を3月に控えています。これらの認定は、株式市場や採用市場などにおける外部評価だけでなく、従業員のエンゲージメントやリテンションにも影響を及ぼすことから、健康経営施策の成功は担当者の社内評価にも大きなインパクトをもたらします。

来年度の申請に向けて今年度の効果検証と施策立案に向けて動き始めるなかで、「マンネリ化して効果が薄れてきたので今までとは少しアプローチを変えたい」、「今年度フィードバックシートの結果を受けて見直しをかけていきたい」という課題やお悩みも見られます。

当セミナーは当社の健康経営コンサルタントが今からできる次年度対策をお伝えします。来年度からエントリーをしたい企業、さらに上を目指したい企業の皆様に向けて幅広く情報をお伝えします。

申し込み特典として、以下の2点も提供いたします。

★申し込み特典その１：
　昨年度評価上位企業との比較ができる！『自己診断ツール』進呈

★申し込み特典その２：
　本セミナーを何度でも再視聴可能なアーカイブURLご案内（視聴期限有）

セミナー概要

※当セミナーは、ウェブセミナー配信ツール「Zoom」を利用して配信いたします。

＜大規模法人対象企業＞

・令和5年度健康経営度調査フィードバックシート(速報版)の活用方法

・ホワイト500の認定を得るために重要な設問の解説

・健康経営のPDCAサイクルを確立する効果検証モデルと戦略マップの解説

■日時：2024年2月22日(木) 13:30-16:30(入室開始：13:15)

■申込期間：2024年2月15日(木) 17:59まで

■参加費：40,000円(税抜)／1名　※有料

■対象：健康経営の推進担当者

(施策の立案や実行、または施策の実績に関するデータ収集・分析などを担われている方)

■講演内容：

１．健康経営と制度の解説

　　健康経営優良法人認定制度の動向

２．令和5年度健康経営度調査フィードバックシート(速報版)の読み方解説

３．ホワイト500に向けた重要設問の解説

　　ホワイト500の必須項目の解説と評価改善設問の他社比較について

４．次年度に向けて健康経営のPDCAを回す準備

　　効果検証モデルと戦略マップの解説

５．質疑応答

セミナー概要(お申し込みもこちらから)

＜中小規模法人対象企業＞

・そもそも認定申請書はどのような構造になっているのか

・各設問ではどのようなことを求められているのか

・ブライト500の認定を得るにはどの辺りが重要になってくるのか

■日時：2024年3月14日(木) 13:30-16:30(入室開始：13:15)

■申込期間：2024年3月7日(木) 17:59まで

■参加費：40,000円(税抜)／1名　※有料

■対象：健康経営の推進に携わられる方

■講演内容：

１．健康経営とは / 取り組むメリットとは

２．認定申請書の認定要件・特徴解説

３．自己診断ツールのご紹介

４．認定申請書の詳細解説

　　4つある評価フレームについて、どの設問が該当するのかを説明

　　あわせて各設問について簡単に解説

５．ブライト500に向けた重要設問の解説

　　ブライト500に選ばれるためのポイントを解説

６．質疑応答

セミナー概要(お申し込みもこちらから)

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント

(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
https://www.armg.jp/
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。