プロディライト、脱炭素への取り組みとしてCO₂排出量算出ソフト「ファストカーボン」を導入

環境対応強化に向けてCO₂排出量管理を強化

株式会社プロディライト

2026年7月7日 11時30分

電話のDXを推進する株式会社プロディライト（大阪市中央区：代表取締役社長小南秀光、証券コード：5580、以下プロディライト）は、環境経営のさらなる強化を目的として、株式会社ディエスジャパン（東大阪市吉田本町：代表取締役社長北條陽子、以下ディエスジャパン）が提供するCO₂排出量算出ソフト「ファストカーボン」を導入したことをお知らせいたします。

■「ファストカーボン」について

「ファストカーボン」は会計ソフトから総勘定元帳をCSVで出力し、システムへアップロードするだけで、企業のCO₂排出量を簡単に算出できるクラウドシステムです。専門的な知識がなくても手軽に導入できる上に、第三者機関により対外開示やSBT認定取得にもご活用いただけます。環境問題に積極的に取り組みたい企業にとって有効なソリューションとなっています。

プロディライトの導入事例ページ

URL： https://www.dsj.co.jp/fast-carbon/case/prodelight/

「ファストカーボン」公式サイト

URL： https://www.dsj.co.jp/fast-carbon/

■導入背景と今後の展望

近年、地球温暖化への対応は企業にとって任意の取り組みから経営上の重要課題へと変化しています。日本国内においてもカーボンニュートラルの実現に向けた政策強化や、サプライチェーン全体での排出量管理・開示の必要性が高まる中、企業にはより高度で透明性の高い環境対応が求められています。

こうした状況を踏まえ、プロディライトはこれまでも脱炭素社会の実現に向け、以下の取り組みを進めてまいりました。

・温室効果ガス削減目標に関する国際的認証「SBT認定」を取得

・持続可能な脱炭素社会を目指す取組みを推進する「OSAKAゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション（OZCaF）」への参画

・脱炭素社会実現へチャレンジする「EXPOグリーンチャレンジアプリ」のスペシャルパートナーとしての活動

・社内イベントを通じた従業員の環境意識向上施策

・自社広告物のカーボンゼロプリント化

「ファストカーボン」導入は、CO₂排出量管理と外部開示を実現するための施策です。これにより、効率的かつ正確に排出量の把握が可能となり、SBT認定取得に向けた申請プロセスも円滑に進めることができました。

今後もプロディライトは「これからもつながるを、もっと。」というミッションのもと、どこでも誰とでもつながることができる、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

関連するプレスリリース

プロディライト、温室効果ガス削減目標「SBT認定」を取得。

URL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000164.000144252.html

社員発案の第1回サステナブルプロジェクトが完了しました。

URL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000130.000144252.html

大阪・関西万博「EXPOグリーンチャレンジアプリ」のスペシャルパートナーになりました。

URL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000144252.html

＜株式会社プロディライト及び「INNOVERA」について＞

プロディライトは、「電話のDX」を推進するクラウドPBX「INNOVERA」(https://innovera.jp/）を提供しています。INNOVERAは、スマートフォンやPCにて会社の電話番号の発着信を可能にした現代の働き方に適した電話環境を提供する“Japan Quality”の国産クラウドPBXで、ビジネスフォン用途はもちろん、少人数のコールセンターの立ち上げ等、様々な用途に対応することもできます。

URL：https://prodelight.co.jp/

【プロディライト IR note】

ステークホルダーの皆様に当社情報をお届けする公式noteを開設しました。

是非、ご覧ください。