インターナショナルSOSが「リスクマップ2024」日本語版をリリース

～世界中で増え続ける医療とセキュリティのリスクに加え、気候変動の脅威も一目瞭然に～

世界中で働く従業員の健康と安全を支えるインターナショナルSOS（日本法人本社：東京都港区 代表取締役 マーク・アタウェイ）は、このたびリスクマップの2024年版（日本語－デジタル版、PDF版、プリント版）をリリースしました。このマップは、組織とその従業員の皆様に世界中のリスクをより詳しくご理解いただけるよう構成されています。そして、ウクライナやイスラエル・ハマスのような紛争の影響なども反映させた、医療およびセキュリティのリスク評価をご提供しています。世界中のリスクの全体像を把握するためのツールとして、ぜひご活用ください。

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リスクマップ2024（デジタル版）：医療リスク

リスクマップ2024（デジタル版）では、医療、セキュリティ、メンタルヘルスに加えて、気候変動のリスクもご確認いただけるようになりました。INFORM（気候変動に関する欧州地中海センターと欧州委員会共同研究センターとの共同研究）が編集したデータは、気候変動が将来の人道危機や災害のリスクに与える影響を定量的に推計したものです。この結果は、気候緩和、気候適応、災害リスク軽減、持続可能な開発、人道支援など、気候変動の悪影響に対する更なる回復力（レジリエンス）を高めるための政策の選択に役立てられます。

気候変動により健康リスクが増大

世界的な気温上昇による健康リスクの増加に伴い、インターナショナルSOSからお客様への気候変動関連の医療アラートが、2023年には前年比で80%増加しました。

弊社のグローバル メディカル ディレクターであるIrene Lai医師は次のようにコメントしています。「例えば、ヨーロッパを襲った熱波が初めて『ケルベロス（Cerberus）』と命名されたことなどを考慮すると、2023年の猛暑が今後は一般的なものになるかもしれません。猛暑は身体的な影響に加えて、精神的な健康にも深刻な影響を与える可能性があります。これに対応するには、生活と仕事における私たちの健康を守るための、また気温上昇を遅らせ最終的には気温上昇を防げるための事業計画を立てることが重要です。」

ただし、医療リスクの変化は国や地域によって異なります。リスクマップ2024で特筆すべき改善例としては、ボリビアとコートジボワールが挙げられます。いずれも主要都市を中心に、質の高い医療ケアへのアクセスが徐々に向上していることが大きな要因です。

地政学的リスクが、引き続き世界のセキュリティの重要懸念事項に

リスクマップ2024は、従業員の渡航先におけるさまざまなセキュリティリスクの理解にも役立ちます。それによって、従業員が直面する特定のリスク緩和のために適切なソリューションを、組織が作成できるようになります。

インターナショナルSOSのグローバル セキュリティ ディレクターであるSally Llewellynは次のようにコメントしています。「2024年には地政学的・政治的な緊張や不安定さが事業運営に影響を及ぼすことが予想されます。サヘル地域、中東の一部、ウクライナのセキュリティリスクが、マップ上で「高い」または「極端に高い」と評価されていることからもお分かりいただけるかと思います。インターナショナルSOSは、これらの地域で活動する組織に対して、従業員のリスクに関する検証済みの情報とアドバイスを引き続き提供し、必要に応じて避難をサポートしていきます。

新たな紛争や進行中の紛争により、リスク評価が顕著に悪化している地域には、レバノン、パレスチナの一部、ロシア、およびサヘル地域が含まれます。エクアドルとコロンビアの一部も、犯罪と不安定さの継続的な上昇に伴って悪化しています。

一方、一部の地域、特にエルサルバドルとネパールの一部のリスク評価は、複数のリスク要因が下降傾向を示しているため低減しています。

リスクマップ2024について

リスクマップ2024は、医療、セキュリティ、気候変動、およびメンタルヘルスのリスクをそれぞれ5段階で評価している重要なリスク管理ツールです。インターナショナルSOSの専門チームが、内部および外部のデータを組み合わせてリスクを分析しています。

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インターナショナルSOSのデジタルツール

リスクマップ2024（デジタル版）を初めとする弊社のデジタルツールをご活用いただくことにより、グローバルに増加し続けるセキュリティ、医療、気候変動のリスクに際しても、組織はDuty of Care（安全配慮義務）の責任を継続的に果たせるようになります。

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インターナショナルSOSについて

インターナショナルSOSグループは1985年に設立され、世界で最もサステナブルな企業100社の50%にあたる多くの企業や政府機関、NGOなど、700万人以上にアシスタンスサービスを提供しています。組織の持続可能な事業の実現のため、13,000名の安全、医療、ロジスティクスおよびデジタルの専門家が、世界90ヵ国で、24時間365日お客様をサポートします。
日本においても1996年の設立から約30年に渡り、大手商社や金融機関をはじめとする組織の世界中で働く従業員のために、健康と安全を支えるサービスを提供しています。
新型コロナウイルス感染症関連のアシスタンスは約44,000件、PCR検査および抗原検査キットに関しては170,000個を調達。2023年8月に発生したハワイ・マウイ島の山火事の際の海路での退避、スーダン情勢悪化に際して陸海路での退避など世界中の様々なところで健康と安全を支え続けています。
http://www.internationalsos.co.jp