転職ドラフト、対話型AIでレジュメ作成を支援。「キャリアの棚卸し」をよりスムーズに。
株式会社リブセンス(代表取締役社長:村上太一、本社:東京都港区、証券コード:6054)が運営する『転職ドラフト』(URL:https://job-draft.jp/) は、レジュメの作成を支援する対話型AIのプレビュー版を公開しました。11月4日に機能のプレビューを公開し、ユーザーからのフィードバックを受け、今年12月中の本リリースを目指しています。

■本機能リリースの背景
転職ドラフトスカウトは会員の現年収を非開示としながら、企業からのオファー年収が提示される特徴があるため、採用企業が提示年収を判断するためのレジュメの提出が会員登録の際に必須となります。
今回のアップデートでは対話型のAIを導入することで、当人でさえ気付いていない自身のキャリアの強みを再発見することができ、ご自身のキャリアアップのビジョンを広げることにも繋がります。
本機能は、これまで煩雑だったキャリアの棚卸しを、AIと対話しながらスムーズに整理することで、自身のキャリアの強みを客観的に評価しながら、レジュメに記載される内容の質を、一律に向上させることができます。
■本機能導入後のレジュメイメージ
ITエンジニアの転職市場は活発で、人材の流動性が高いと言われていますが、そのキャリアの棚卸しには慣れている方でも相当な工数を要するなど、等しく膨大な作業時間を必要とします。
また自身の経験を文章にするのが苦手であったり、初めての転職の場合は記載する内容がそもそも分からないなどといった、悩みは人それぞれ尽きないというのが現状です。

本機能はAIと対話しながらプロジェクト内での「自身の役割」「具体的な取り組み内容・背景」「成果」といった情報をシームレスにレジュメに反映させることができるようになりました。
これにより、今まで転職を考えたことはありながら、日々の業務に追われたり、文章作成への苦手意識から避けてしまっていたステップアップの機会を提供するものになっています。

■本リリースに向けてフィードバックキャンペーンを実施中
転職ドラフトは、11月4日にプレビュー版のリリースに併せて、体験者へのフィードバックキャンペーンを実施しています。
当キャンペーンにご協力いただいた方には、抽選で10名様に、Amazonで購入できる4,000円(税込)分の紙版の技術書1冊をお贈りします。
フィードバックキャンペーン概要
キャンペーン期間:2025年11月4日(火)~2025年11月30日(日)
キャンペーン対象者:転職ドラフトスカウトへ参加したことがない方、
または再参加を検討している方
応募方法
1,キャンペーン期間中に「プロジェクト経験作成サポート」機能を使い、これまで経験したプロジェクトの情報を生成・保存してください。
2,機能の「良い点」と「改善点」について、ご自身のブログ等で400文字以上のフィードバックを投稿してください(キャンペーンに参加していることがわかるよう、「こちらの記事は転職ドラフトのフィードバックキャンペーンに参加しています」という文言を記載してください。また、SNSに投稿する際はハッシュタグ「#プロジェクト経験作成サポート機能PR」をつけて投稿してください)。
3,応募フォームに必要事項を記入し、申請してください。
応募フォーム
https://forms.gle/vQZ5zPn9VPx1rRfz5
当選発表
キャンペーン期間終了後、厳正な選定を行い、当選された方には個別にご連絡いたします。
※その他、キャンペーンに関する注意事項は、応募フォーム内の記載をご確認ください。
■ 『転職ドラフト』について(URL:https://job-draft.jp/)

『転職ドラフト』は、「年収も実力も磨ける仕事」に出会える、ITエンジニア限定の転職サービスです。企業から直接指名がもらえる「転職ドラフトスカウト」、ITエンジニアキャリアのプロに相談できる「転職ドラフトエージェント」、ITエンジニアの人生の“選択”にフォーカスしたインタビューメディア『LIFE DRAFT』の運営などを通して、ITエンジニアのキャリア形成を包括的に支援しています。
■ 株式会社リブセンスについて(URL:https://www.livesense.co.jp/)

株式会社リブセンスは、「あたりまえを、発明しよう。」をコーポレートビジョンに掲げ、『マッハバイト』『転職会議』『転職ドラフト』『batonn(バトン)』『IESHIL(イエシル)』などのサービスを展開しています。新しい“あたりまえ”の発明を通じて、より多くのお客様に、そして広く社会に必要とされる企業を目指しています。
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所在地 東京都港区海岸1-7-1 東京ポートシティ竹芝10F
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設立 2006年2月8日
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資本金 237百万円
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代表者 代表取締役社長 村上太一
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事業内容 インターネットメディア運営事業
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