Adobe Experience Manager向けデジタルサイネージのコンテンツ配信機能を開発
MIRACLE VISUAL STATION の活用でターゲティング配信を実現!
https://www.softbanktech.jp/service/list/aem/?cid=20150911_01_pr
MVS と Adobe Experience Manager連携で実現するターゲティング配信
昨今、ディスプレイの機能向上や低価格化、デジタルネットワークや無線LANの普及などにより、企業の共有スペースや商業施設・店頭、駅やエレベーター内、教育機関などいたるところにデジタルサイネージが設置され、さまざまな情報発信が行われています。また、テクノロジーの進展により、近距離の無線通信とスマートフォンを活用してネットから店舗への誘導や、タブレット端末を使った決済など、実店舗でのデジタルテクノロジー活用が広がりつつあり、デジタルサイネージも消費者との接点として期待されています。
デジタルサイネージ活用が拡大する一方で、Webサイトをはじめとした既存のデジタルチャネルのコンテンツ管理に加えて、デジタルサイネージのコンテンツ管理やターゲティング配信の対応など、企業のコンテンツ制作部署やマーケティング部門の業務負荷が拡大傾向にあり、効率的で効果的なコンテンツ管理と運用が求められています。
今回、Webサイトをはじめモバイル、メール、コミュニティといった様々なデジタルチャネルのコンテンツ制作、管理、配信を提供するアドビの次世代コンテンツ管理ソリューション「Adobe Experience Manager」と、Webコンテンツを活用して配信可能なデジタルサイネージ製品のMVSを連携することで、デジタルチャネルコンテンツのひとつとしてデジタルサイネージのコンテンツ管理まで可能になりました。加えて、設置エリアや天気などの環境条件にマッチした情報や、Webサイトのアクセス解析結果などの情報を利用して、デジタルサイネージに効果的なコンテンツの自動配信が可能となります。MVS 連携機能の追加により、コンテンツのターゲティング配信が可能となることで、企業が取り組むデジタルマーティングを支援し、ビジネスを加速させます。
今後は、デジタルサイネージのコンテンツ管理とコンテンツ配信に加えて、デジタルサイネージを消費者とのオフライン接点として、消費者の属性情報を収集・蓄積する機能の開発に取り組むなど、Online to Offline(以下、O2O)マーケティングへの対応を予定しています。
SBTとミラクル・リナックスは、引き続き連携し、ビジネスを加速させる付加価値の高いサービスの提供を通じて、企業のO2Oマーケティングの発展を支援してまいります。
ミラクル・リナックスの「MIRACLE VISUAL STATION」について
MIRACLE VISUAL STATIONは2010年よりミラクル・リナックスが提供するLinuxベースのデジタルサイネージ製品です。OSのチューニングによりハードウェアの処理能力を最大限に引き出し、従来のデジタルサイネージ向けプレイヤーでは実現できなかった高い再生品質を実現しています。独自に開発した動画再生ソフトやWebブラウザを搭載し、高画質な動画や複雑なFlashコンテンツを安定して再生することができます。障害が発生しても自動的にリカバリーする機能を搭載し、連続稼働可能な可用性を高めています。プレイヤーにコンテンツを配信する管理ソフトウェアは、直観的に操作が可能なユーザインターフェースを持ち、PC上に簡単に導入することができます。このような点が高く評価され、自治体や公共機関、交通機関、小売店舗、企業、教育機関などに採用されています。
▼ デジタルサイネージ (電子看板)
MIRACLE VISUAL STATIONhttp://www.miraclelinux.com/product-service/digital-signage
■ ミラクル・リナックス株式会社について
ミラクル・リナックスは、2000年6月にLinuxサーバービジネスを主軸として創業し、一貫して信頼性、安定性、品質を重視したLinuxサーバーOSを提供し続けています。 近年では、従来のサーバービジネスに留まらず、企業向け統合監視ツールMIRACLE ZBXのビジネスを始め、オープンソース・アプリケーションの開発、サポートにも取り組んでいます。カーネル技術を生かして組込み事業にも本格参入し、カーナビゲーション、自動販売機、医療機器、映像配信機器など用途別専用機器向けのEmbedded MIRACLEを提供しています。また、デジタルサイネージ用途に特化したプレイヤー「MIRACLE VISUAL STATION」を開発し、2010年6月より販売しています。
今後オープンソースの利用が様々な用途に広がっていく中で、それらを下支えするプラットフォームベンダーとして、日本市場だけでなく世界市場に対してもビジネスを拡大していきます。
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