FRONTEOが「第2回AI・人工知能 EXPO」へ出展
日本最大の人工知能専門展でAIエンジン「KIBIT」、コミュニケーションロボット「Kibiro」を展示
米ナスダックと東証マザーズに上場し、人工知能を駆使したビッグデータ解析事業を手がける株式会社FRONTEO(本社:東京都港区、代表取締役社長:守本正宏、旧UBIC)は、4月4日(水)~4月6日(金)に東京ビッグサイトにて開催される「第2回 AI・人工知能 EXPO」に出展します。
AI・人工知能EXPOは、人工知能技術、画像・音声認識からチャットボット、ロボットなどが集まる日本最大の人工知能専門展です。独自に開発した人工知能エンジン「KIBIT(キビット)」を活用したサービスを提供しているFRONTEOでは、KIBITを使用した製品群やコミュニケーションロボットの「Kibiro(キビロ)」を製品ごとのミニセミナーや、動画や実機の展示などを通してわかりやすくご紹介します。
FRONTEOブースはKIBITとKibiroの2つのスペースに分かれており、KIBITのスペースでは、金融機関を初め、RegTechやHR Techでの導入が進むビジネスデータ分析支援システム「KIBIT Knowledge Probe」や、素材や化学、飲料をはじめとしたメーカーでの採用が続いている特許調査・分析システム「KIBIT Patent Explorer」を中心に展示し、希望の方には商談コーナーで詳しい説明も可能となっています。Kibiroのスペースでは主に受付や接客をサポートする法人向けモデル「Kibiro for Biz」の実機デモをご覧いただきながら、活用場面や操作方法などを詳しくご案内いたします。
■開催概要
会期:2018年4月4日(水)~4月6日(金)
会場:東京ビッグサイト
ブース番号:8-31
出展内容:人工知能エンジン「KIBIT」を使用した各種製品およびコミュニケーションロボット「Kibiro」
公式サイト:http://www.ai-expo.jp/ja/
【FRONTEOについて】URL: http://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ(電子証拠開示)や、デジタル・フォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View(リット・アイ・ビュー)」、日・中・韓・英の複数言語に対応した「Predictive Coding(プレディクティブ・コーディング)」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。このリーガル事業で培われ、発展した「KIBIT」を始めとする独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現します。ヘルスケアやビジネスインテリジェンス、デジタルマーケティングなどの領域に展開し、FinTechやRegTechに加え、「働き方改革」でも実績をあげています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,481,621千円(2017年3月31日現在)。2016年7月1日付けで株式会社UBICより現在の社名に変更しております。
FRONTEOブースはKIBITとKibiroの2つのスペースに分かれており、KIBITのスペースでは、金融機関を初め、RegTechやHR Techでの導入が進むビジネスデータ分析支援システム「KIBIT Knowledge Probe」や、素材や化学、飲料をはじめとしたメーカーでの採用が続いている特許調査・分析システム「KIBIT Patent Explorer」を中心に展示し、希望の方には商談コーナーで詳しい説明も可能となっています。Kibiroのスペースでは主に受付や接客をサポートする法人向けモデル「Kibiro for Biz」の実機デモをご覧いただきながら、活用場面や操作方法などを詳しくご案内いたします。
■開催概要
会期:2018年4月4日(水)~4月6日(金)
会場:東京ビッグサイト
ブース番号:8-31
出展内容:人工知能エンジン「KIBIT」を使用した各種製品およびコミュニケーションロボット「Kibiro」
公式サイト:http://www.ai-expo.jp/ja/
【FRONTEOについて】URL: http://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ(電子証拠開示)や、デジタル・フォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View(リット・アイ・ビュー)」、日・中・韓・英の複数言語に対応した「Predictive Coding(プレディクティブ・コーディング)」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。このリーガル事業で培われ、発展した「KIBIT」を始めとする独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現します。ヘルスケアやビジネスインテリジェンス、デジタルマーケティングなどの領域に展開し、FinTechやRegTechに加え、「働き方改革」でも実績をあげています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,481,621千円(2017年3月31日現在)。2016年7月1日付けで株式会社UBICより現在の社名に変更しております。
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