テレビ視聴のアテンションデータを取得するREVISIO 「コネクテッドTV白書2026」を発表
今年もYouTubeの平均視聴時間が1位。コンテンツ分析により見たいジャンルでアプリを使い分ける視聴者の傾向も明らかに
ご家庭に人体認識技術を搭載した機器を設置し、テレビスクリーンへの「アテンション（注視）」を計測するREVISIO株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 郡谷 康士、以下REVISIO）は、コネクテッドTV（以下、CTV）の視聴傾向について、研究結果をまとめた資料「コネクテッドTV白書2026」を発表いたします。
コネクテッドTV白書は、全国大規模アンケートとREVISIO実測データの両方を用いて、誰が・なぜ・どのようにテレビスクリーンで何を視聴しているのか、年々成長を遂げているCTVの視聴実態を明らかにしています。
2023年より発表している本レポートは広告主・広告会社・プラットフォーム・報道関係を問わず、多くの皆様が読んでくださり、更にデータを引用いただいていることに改めて御礼申し上げます。本年も継続して発行することで皆様のマーケティング活動の一助となれば幸いです。
結果レポートについて
本リリースで取り上げた内容以外にも数多くのデータを掲載しております。下記ページからダウンロードしていただけますので、ぜひご活用ください。
詳細な属性別データやアンケート集計データを含めた有料版レポートをご希望の方はお問い合わせページよりご連絡をいただければ幸いです。
本研究の背景と目的
昨今のCTV視聴の普及に伴い、CTV広告市場の拡大が進んでいます。
本研究では、視聴者のCTV視聴の実態について、意識データと視聴データを掛け合わせることで、深く分析しております。動画サービス毎の視聴データや、共視聴（2人以上で視聴すること）の傾向などを様々な切り口でまとめているほか、今年は初めてコンテンツ毎の分析データも収録いたしました。
今後のCTVの展望を考えるにあたって、皆さまのお役に立てるものと考えております。
なお、本研究ではREVISIOが保有する関東エリア2,000世帯から得られるCTV視聴データと、REVISIOが独自に実施をしたスクリーニング調査35,000名、本調査3,000名のアンケートデータを利用しております。
研究結果の概要
地上波放送局も含めた平均利用時間は2年連続でYouTubeが1位に。全ての動画サービスの利用率は上昇している一方、テレビでの利用時間は動画サービスごとに増減がある
CTV視聴世帯における各動画サービス・放送局の平均視聴時間は、「YouTube」が50.4分/日と1位を記録。動画サービスでTVer、Netflix、ABEMA、U-NEXTなどの視聴時間が昨年比で増加したほか、放送局ではTBSの増加が顕著で昨年より3.9分/日増加した。
注視度において、CTVが地上波より高い傾向が続く。また、CM時点の注視度も同じ傾向が確認された
テレビの前に視聴者が滞在している際に、どれだけ画面を注視しているかを示す「注視度」では、地上波よりも動画サービスのほうが高い傾向が続いている。
CM時点においても同様で、視聴者が自らコンテンツを選択して視聴していることに加え、CMポジションの良さやCMチャンス（広告時間）が短いことなどが、高いアテンションを維持する要因と考えられる。
見たい番組のジャンルや時間帯によって、利用する放送局や動画サービスを使い分けている傾向が伺える
ABEMA、Amazon Prime Video、Netflix、TVerで配信されている注視が高かった地上波番組を分析したところ、サービスごとに異なるコンテンツが上位にランクインした。視聴者は、アニメ・ドラマ・バラエティなどのジャンルによって利用するサービスを使い分けている傾向が伺えた。
資料版には、本リリースで取り上げた内容以外にも数多くのデータを掲載しております。ぜひ「コネクテッドTV白書2026」をダウンロードの上、皆さまの実務にもお役立てください。
引用・転載時のクレジット表記のお願い
本研究の引用・転載時には、必ずクレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞「REVISIOが実施した『コネクテッドTV白書2026』によると・・・」
＜本件に関する問い合わせ先＞
REVISIO株式会社
広報担当 安武
東京都千代田区大手町1丁目6番1号大手町ビル
E-mail info@revisio.com
Tel(担当直通) 050-5897-4931
【REVISIO株式会社について】
REVISIO株式会社（2022年10月にTVISION INSIGHTS株式会社から社名変更）は、人体認識技術によってテレビ番組・CMの視聴態勢データを取得し、BtoB向け視聴分析サービスを提供しています。ご家庭のテレビに、REVISIOが独自に開発した人体認識技術を搭載した調査機器を設置し、調査参加者の視聴態勢を毎秒で自動的に取得。「誰がテレビの前にいて、ちゃんと見ているか」というREVISIO独自のアテンション（注視）データを広告主・広告会社・放送局など国内累計250社以上のクライアントにご活用いただいています。
現在、国内では関東エリアの2,000世帯・関西エリア600世帯を調査対象とし、地上波の全番組の視聴データ、ならびにコネクテッドTVの注視データを提供しています。
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