【高温・日照不足に負けない米作りへ】気象リスクに強い米作りを実践的に学ぶオンラインセミナー「みらい稲作アカデミー」11月開講
【稲作農家必見！】好評の春編に続く第２弾！高温対策、品質・収量の安定、土づくりの悩みを解決
株式会社日本農業新聞（東京都台東区、代表取締役社長：田宮和史郎）は、高温や日照不足など、気象リスクに強い米づくりを専門家から学ぶオンラインセミナー「みらい稲作アカデミー」秋編を2026年11月に全４回で開きます。
近年の猛暑や異常気象で、水稲栽培の常識が大きく変わりつつあります。本講座では、今年産の稲作を振り返りながら、「なぜ差がついたのか」「来年に向けて何をすべきか」を整理。土づくりを中心に、気象リスクに強い米作りを実践的に学びます。
ＪＡや生産部会、自治体などの団体受講も可能です。
講師は、各地のＪＡや自治体から講演依頼が相次ぐ農業コンサルティング「ファーム・フロンティア」の藤井弘志会長(山形大学農学部客員教授)。春に開催した講座では、苗づくりや根づくり、還元対策などを詳しく解説し、好評でした。
稲作のスペシャリストによる徹底指導で「気象リスクに強い米作り」を実践できます。
◆本セミナーの特徴
（１）米作りのスペシャリストによる実践重視の講義
長年稲作を研究し、全国で生産技術を指導する藤井さんが高温によるリスクを徹底解説。健康な苗づくりから、水をよく吸う根づくり、中干し適期の判断、ケイ酸をうまく使った土づくりまで、今年の作業から現場で取り組める実践的な技術を教えます。
（２）参加しやすい完全オンライン。アーカイブ動画で復習もバッチリ
農作業に忙しい皆さんも、スマホやパソコンから、自宅や作業場で受講できます。資料とアーカイブ動画を公開するため、何度でも復習でき、見逃しても安心です。
（３）質問の時間をたっぷり確保、あなたの悩みに答えます
質疑応答の時間を毎回たっぷり設けます。受講者限定のチェックシートで自分の作業を点検しながら、疑問に思ったことを質問できます。
◆カリキュラム （いずれも14:00～16:00）
■第１回：11月５日（木）今年の米作りを振り返る
気象・技術・土壌の観点から2026年産を総括し、自らの課題を把握。来年に向けた改善点と、この秋から取り組むべき土づくりの方向性を考えます。
■第２回：11月６日（金）気象リスクに強い土をつくる（上）土づくりの四要素～秋は最大のチャンス
土づくりの基本要素を整理し、この秋に取り組むべき具体策を２回に分けて考えます。前半となる本講座では、「耕深」と「還元リスク対策」に焦点を当てます。
■第３回：11月17日（火）気象リスクに強い土をつくる（下）あなたの施肥は大丈夫？～ケイ酸と窒素の正しい供給法
気象リスク下でも品質・収量を確保するには、ケイ酸と窒素の適切な供給が重要です。それぞれの役割や効果を理解し、土づくりと来春の施肥設計のポイントを考えます。
■第４回：11月18日（水）土づくり、まずはここから
土づくりで大切なのは、問題のある圃場から優先的に改善すること。圃場の健康診断で土づくりが必要な場所を見極め、来春までの具体的な行動計画につなげます。
※各回の詳細はリンク先（公式サイト）からご確認ください。
◆講師プロフィール
藤井弘志(ふじい・ひろし)氏
1956年山形県酒田市生まれ。岩手大学農学部農芸化学科卒業後、79年～2005年度まで山形県職員(農業技術)。06年～19年度まで山形大学農学部教授。20年に同大学を早期退職し、株式会社ファーム・フロンティアを起業。水稲を中心に農業者の研修や講演を行う。20年度～山形大学客員教授。博士(農学)。日本農業新聞みどりGXラボ技術アドバイザー。
◆開催概要
■名称：みらい稲作アカデミー
■主催：株式会社日本農業新聞
■日時：2026年11月5日（木）、6日（金）、17日（火）、18日（水） いずれも14:00～16:00
■開催方式：オンライン（Zoom使用）、アーカイブ配信あり
◆受講料（税込）
■個人受講：
１回 5,000円／全４回セット 15,000円
※申し込んだ回の資料ダウンロード、アーカイブ動画の視聴を含みます。
■団体受講：
１回 50,000円／全４回セット 150,000円
ＪＡ、生産部会、自治体などが参加者を集める研修などに活用する場合、参加人数を問わず上記料金で利用できます。生産部会員への視聴URL共有が可能です。
◆お問い合わせ先
株式会社日本農業新聞ソリューション事業部
メール：midorigx(at)agrinews.co.jp
※(at)をアットマーク記号に変えてお送りください。
◆日本農業新聞について
日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。1928年に創刊した「市況通報」を前身とし、「食と農の総合情報メディア」として、90年以上にわたって専門情報を伝えてきました。近年は電子版やデジタルメディアといった多メディア展開、各種セミナーの開催、農業・ＪＡのデジタル化支援などにも力を入れています。
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