【Wevox/R&D】売上高とワーク・エンゲイジメント、人的資本施策との関連が判明
〜組織の人的資本指標であるワーク・エンゲイジメントの向上と売上高との関連を確認〜
People Tech(テクノロジーによって人の可能性を拡げる)事業を展開する株式会社アトラエ(本社:東京都港区、代表:新居佳英、東京証券取引所プライム市場:6194)は、複数業界の企業を対象に、ワーク・エンゲイジメントの重要な構成要素である活力の変化と企業の人的資本施策、ならびに従業員一人当たり売上高との関連について調査・分析を行いました。
その結果、企業の人的資本経営施策の実施件数が活力の変化と有意な正の関連を示し、さらに活力の変化が従業員一人当たり売上高と有意に関連することが分かりました。本研究について、2026年11月21日〜22日に沖縄コンベンションセンターにて開催される「経営情報学会 2026年全国研究発表大会(※)」にて発表します。
(※)
学会名:経営情報学会 2026年全国研究発表大会( https://www.jasmin.jp/zenkoku_taikai/2026_fall/ )
期間:2026年11月21日〜22日
場所:沖縄コンベンションセンター
標題:従業員の活力の縦断的変化と企業の人的資本施策,従業員一人当たり売上高との関連
発表者:眞鍋一水・芝原兵悟
発表日時:11月21日(土)10:00-10:45

《 研究背景 》
ワーク・エンゲイジメントと生産性との関連については、これまで多くの研究が行われてきました(例えば,Bakker & Leiter, 2010;Christian et al., 2011;厚生労働省,2019)。しかし、ワーク・エンゲイジメントが組織の生産性を反映する財務指標とどのような関連を示すのかについての研究は、黒田ら(2021)やXanthopoulou et al.(2009)の他には数少ない状況です。
また、ワーク・エンゲイジメントに関連する要因についての研究は盛んに行われているものの(例えば,Schaufeli & Bakker, 2004;Mazzetti et al., 2023)、人の心理状態であるワーク・エンゲイジメントが変化することを前提としたうえで、人的資本施策がワーク・エンゲイジメントの変化を通して財務指標に関連することを検証した研究は多くありません。
《 研究目的 》
本研究は、複数業界の企業を対象とし、ワーク・エンゲイジメントの重要な構成要素である「活力」の変化と、組織の人的資本施策、企業の売上との関連を明らかにすることを目的として実施しました。
《 研究概要 》
《方法》
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使用データ |
・企業の施策や従業員一人当たり売上高(最新決算から遡った1年間)(eolからデータを取得) |
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分析デザイン |
1年間の活力の変化を傾きとして推定し、企業の施策や最新決算における従業員一人当たり売上高との関連を分析する構造方程式モデリング(前期決算の従業員一人当たり売上高を統制変数として使用) |
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倫理的配慮 |
・個人のデータの使用については事前にオプトアウトを実施 |
《結果》
分析の結果、企業の人的資本施策と従業員の活力の変化、売上高との間には以下の関連が認められました(図)。
企業の施策のうち、人的資本経営の施策実施開示件数が活力の変化と有意な正の関連を示した(β = .023, p < .001)。
活力の変化は、従業員一人当たり売上高と有意な正の関連を示した(β = .014, p = .007)。

《考察》
人的資本施策と活力の変化との関連:
人的資本経営の実施件数が活力の変化と関連した点は、人的資源管理施策(Leontes & Hoole, 2024)や、機会強化型人的資源管理施策(Gurbuz et al., 2024)がワーク・エンゲイジメントを通して個人のパフォーマンスに関連するという先行研究と整合しており,分析結果の妥当性が示唆されました。
活力の変化と売上高との関連:
活力の変化が従業員一人当たり売上高と関連するという結果は、わが国の小売業1社を対象にワーク・エンゲイジメントと予測対比売上高との正の関連を明らかにした研究(黒田ら,2021)や、飲食業の複数店舗を対象にワーク・エンゲイジメントと売上金額との正の関連を明らかにした研究(Xanthopoulou et al., 2009)とも整合するものでした。
本研究の学術的・実践的意義:
先行研究では検討の対象が単一企業や特定の業種を中心としていたことに対し、本研究は複数の業種にわたる上場企業を対象とし、活力の変化と人的資本経営との関連を確認した上で、活力の変化と売上高との正の関連を実証的に明らかにした点に意義があります。
本研究は,決算日から遡る1年間という比較的短い期間の活力の変化であっても、当該決算の従業員一人当たり売上高と正の関連を有することを示しました。より長い期間の縦断データを用いて時間差を考慮した検討により、活力の変化が中長期的に企業の財務指標に関連する過程を明らかにすることが今後の課題です。
《 組織活動への示唆 》
本研究の結果から、組織づくりのための実務においては、以下の観点が重要であると考えられます。
「高め続ける」持続的な取り組み:
「活力の変化(向上)」が売上高と関連したことから、一時点のワーク・エンゲイジメントの高さだけでなく、ワーク・エンゲイジメントを高め続ける組織的取り組みを継続することが重要であるといえるでしょう。
組織に適した施策の継続的探索:
どのような具体的施策が最も有効であるかは、各企業の特性や文化によって異なると考えられるため今後の検証課題になっていますが、自社・自組織に適した取り組みを見極めながら継続的に実施していくことが必要であると考えられます。
《 引用文献 》
・Bakker, A.B. & Leiter, M.P. (Eds.)(2010) Work Engagement: A Handbook of Essential Theory and Research. Psychology Press, Hove.
・Christian, M. S., Garza, A. S., & Slaughter, J. E. (2011). Work engagement: A quantitative review and test of its relations with task and contextual performance. Personnel Psychology, 64(1), 89–136.
・Gurbuz, S., Schaufeli, W.B., Freese, C. & Brouwers, E.P.M.(2024).Fueling creativity: HR practices, work engagement, personality, and autonomy. The International Journal of Human Resource Management, 35, 3770-3799.
・厚生労働省(2019).令和元年版 労働経済の分析:人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について.
・黒田祥子・山本勲・島津明人・ウィルマー B.シャウフエリ(2021).従業員のポジティブメンタルヘルスと生産性との関係.RIETI Discussion Paper Series 21-J-043.
・Leontes, N.I. & Hoole, C.(2024). Bridging the Gap: Exploring the impact of human capital management on employee performance through work engagement. Administrative sciences, 14, 129.
・Mazzetti, G., Robledo, E., Vignoli, M., Topa, G., Guglielmi, D. & Schaufeli, W.B.(2023). Work engagement: A meta-analysis using the job demands-resources model. Psychological Reports, 126, 1069-1107.
・Schaufeli, W.B. & Bakker, A.B.(2004). Job demands, job resources, and their relationship with burnout and engagement: a multi-sample study. Journal of Organizational Behavior, 25, 293-315.
・Xanthopoulou, D., Bakker, A.B., Demerouti, E. & Schaufeli, W.B.(2009). Work engagement and financial returns: A diary study on the role of job and personal resources. Journal of Occupational and Organizational Psychology, 82, 183-200.

《 当社顧問コメント 》一橋大学大学院経営管理研究科 /一橋大学役員補佐(社会連携)_野間幹晴教授
本研究の学術的・実践的意義は、単一企業の事例にとどまらず、53社・約3万名に及ぶ縦断的データに基づき、前期業績の影響を統制した上でもなお、従業員の活力向上が1人当たり売上高の伸長へと結実することを実証的に解明した点にある。人的資本への投資が財務的価値へと昇華するメカニズムを可視化した意義は極めて大きい。企業は従業員の活力を定点観測の静的な指標として捉えるにとどまらず、企業価値の向上を牽引する動態的な重要先行指標として位置付けるべきである。人的資本施策を通じて従業員の活力を喚起・向上させ続ける循環を経営戦略と有機的に連動させ、対話と投資を不断に推し進めることこそが、企業の持続的成長を実現する要諦といえる。
◼️参考研究(当社とエンゲージメントと株価・企業価値に関する共同研究を実施)
エンゲージメントの高い企業では株価も上昇!エンゲージメントと株価の関係について一橋大学大学院 野間幹晴教授と共同研究:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000099.000021544.html
エンゲージメントと企業価値に因果関係を確認:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000142.000021544.html
従業員エンゲージメントと企業価値-操作変数法による分析:https://www.fs.hub.hit-u.ac.jp/research-related/2024/06/fs-2024-j-003.php

《 研究者コメント 》Wevoxプロジェクト_R&Dチーム/眞鍋 一水
この研究は、従業員レベルの状態であるワーク・エンゲイジメントと、企業レベルの結果である売上高との関連を検討するために、企業で行われたサーベイと企業情報とを掛け合わせた分析を行いました。分析の結果、ワーク・エンゲイジメントの主要な構成要素である活力の変化と従業員一人当たり売上高との間には有意な正の関連が認められました。従業員満足度やエンゲージメントについての定期的なサーベイは多くの企業で行われていますが、サーベイを実施するだけではなく,エンゲージメントを高め続けるために結果を活かして組織作りに取り組む意義が示されたことは重要な示唆であると考えています。
■Wevox(ウィボックス)について
Wevoxは、チームの進化を支えるプラットフォームです。エンゲージメントをはじめとしたチーム状態や特徴の可視化、対話を促すアイテム、他者と学び合うコミュニティなど、チームに向き合う多様な体験を「入り口」に、気づきが生まれ、対話が起こり、行動が広がります。チーム全員が関わり合いながら、自らの力で進化し続ける循環を生み出します。
※導入組織・団体数:4,630以上。エンゲージメント回答データは累計4億9,553万件を超える。(2026年11月12日時点)
Wevox 公式サイト:https://get.wevox.io/
Wevox 公式X:https://x.com/wevox_io
Wevox 公式Instagram:https://www.instagram.com/atrae_wevox/
Wevox 公式Youtubeチャンネル:https://www.youtube.com/@wevox3481
会社概要
社 名:株式会社アトラエ(東京証券取引所プライム市場:6194)
所 在 地:東京都港区麻布十番1-10-10 ジュールA 8F
代 表 者:代表取締役CEO 新居 佳英
URL:https://atrae.co.jp/
事業内容:People Tech事業(Green・Wevox・Yenta)
Green https://www.green-japan.com/
Wevox https://get.wevox.io/
Yenta https://page.yenta-app.com/jp
※People Tech事業:“テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく” という想いを込めてアトラエを再定義した造語
問い合わせ先
報道関係
担当:広報担当 南 香菜絵
Mail:pr@atrae.co.jp
採用情報
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https://open.talentio.com/r/1/c/atrae/pages/85917
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