ボッシュ、パワートレインの専門知識を集約させた事業部を新設
パワートレインの変革を形成
ボッシュは、eモビリティに特化した部門を新設しました。2025 年には約 2,000 万台のハイブリッド車および電気自動車が生産されるとボッシュは予測しており、eモビリティは将来的に重要な領域であると考えています。同部門は、同じく新設された事業部の「パワートレイン ソリューションズ」に属します。 eモビリティに特化した新部門、既存のガソリン システム事業部、およびディーゼル システム事業部が統合され、2018年の初めから1つの事業部として活動を開始します。
- モビリティの電動化は将来的に重要な領域
- 様々なパワートレインの組み合わせの一部として内燃機関を引き続き重視
- 新組織、パワートレイン ソリューションズ事業部の従業員数は88,000人
- ボッシュはモビリティの変革を積極的に形作り、そのチャンスを活用
「ディーゼルシステム、ガソリンシステム、eモビリティのいずれにおいても、ボッシュは、自動車メーカーにとって、開発と技術におけるトップパートナーであり、eモビリティへの移行に向けた戦略的な体制が整っています」とロバート・ボッシュGmbH取締役会メンバーとしてモビリティ ソリューションズの統括部門長を務めるロルフ・ブーランダーは述べています。ブーランダーはさらにこう続けました。「燃料であっても電気であっても、ボッシュは今後も変わらずパワートレイン技術を牽引し続けます。 どのパワートレイン、またはどういったパワートレインの組み合わせが優位となるか、またそれがいつ決定的となるか、いまだ定かではないため、当社は内燃機関と eモビリティの両面において、専門知識とノウハウを継続的に積み上げていきます」。 ボッシュは、パワートレインの技術およびマーケットのリーダーとして、モビリティの変革を積極的に形作っています。 新事業部のパワートレイン ソリューションズは、将来的に包括的な技術ポートフォリオを提供することで、世界中の人々にとってより効率的、経済的、そしてより環境にやさしいモビリティが実現される未来を創ることに貢献します。
パワートレイン向けソリューションの革新のための大きな投資
パワートレイン向けソリューションのさらなる開発に、ボッシュは毎年数十億ユーロを費やしています。 eモビリティの分野だけでも、年間 4 億ユーロを投資しています。 その多くはバッテリーの研究開発に注がれています。 伝統的な自動車機器サプライヤーの中でも、現在のそして未来のセル技術を研究している企業は世界でもボッシュしかいません。既に 30 を超える eモビリティ関連のプロジェクトを、世界各国の自動車メーカーから受注しています。 現在、ボッシュでは約 1,800 人がeモビリティの事業に携わっています。
市場とお客様のニーズにさらに近い存在に
ボッシュは、新事業部のパワートレイン ソリューションズを通じ、パワートレインに関するお客様のあらゆるニーズに一手に応え、個々のコンポーネントに加え、さらに包括的なシステムソリューションを提供したいと考えています。 「パワートレインに対するお客様のニーズは内燃機関の枠組みを越えてきています。この電動化へのダイナミックな変革は、新事業部を形作る上で非常に重要な役割を担います。 この変革の過程において、私たちは知識と技術をもってお客様をサポートできると考えています」とブーランダーは述べています。
パワートレイン ソリューションズでは、内燃機関を搭載した乗用車と商用車、ハイブリッド車、そして電気自動車の3 つのコアになる分野を戦略的に見据えています。課題は多く、さまざまな挑戦が求められます。 ブーランダーは「私たちは、eモビリティと商用車に大きな成長の可能性を感じています。内燃機関を搭載した乗用車においては、特に効率性の向上に焦点をあてています」と述べています。長期にわたり競争力を維持するためには、燃料消費と排出をさらに削減した製品を市場に送り込まなければならないため、全てのパワートレインにおいて技術革新が必要とされます。
市場の変化
ボッシュは向こう数年の間に、上述のすべての技術開発を平行して進めます。それが、市場の変化に迅速かつ柔軟に対応する唯一の方法です。 モビリティの電動化が長期的なトレンドであることに、もはや疑いの余地はありません。 しかしながら、いつ、どれくらい早く、どのような形でこの変革が訪れるのか、確実な予測はできません。
新事業部であるパワートレイン ソリューションズは、25か国、60 以上の拠点で働く約 88,000 人の従業員で構成されます。ガソリン システム事業部とディーゼル システム事業部の従業員はこれまで密に協力し合い、成果を収めてきましたが、2018年から始動するパワートレイン ソリューションズにおいてはより一層協力体制が強化されます。なお、この組織再編による従業員数の変動はほぼありません。新事業部の詳細については、従業員の代表者を交えて緊密な協議が行われ、 新事業部は、2018 年の初めに始動します。
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