【企業のリスキリングに関する実態調査】約65％がリスキリングに意欲的であり、多くの企業がeラーニングやオンライン研修を実施。ただ、eラーニングに関しては、50％以上が現状に満足していないと回答。
■調査サマリー
【調査概要】
・調査概要：企業のリスキリングに関する実態調査
・調査方法：インターネット調査
・調査期間：2024年2月22日～2024年2月23日
・調査対象：人事担当者 360名
≪本調査の利用について≫
1 引用いただく際は、情報の出典元として「jinjer株式会社」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
※全9問の質問内容のうち、本リリースでは一部を掲載しています。
調査結果の全容を知りたい方は、下記URLよりご覧ください。
▶調査結果の詳細： https://hcm-jinjer.com/blog/dx/reskilling-survey/
■調査の背景
昨今、IT技術の急速な発展に伴い、様々な業界が従来のビジネスモデルを超えて、大きく変化しつつあります。このような社会の変化に柔軟に対応できるよう、企業にとって、優秀な人材の確保や従業員のスキルアップがますます重要になっています。
多くの企業がリスキリングに注目し、積極的にその取り組みを始めている中、従来の対面研修に加えて、eラーニングやオンライン研修も実施し、従業員が自分のペースで学習できる柔軟な教育体制を取る企業も増加しています。
このような背景を踏まえて、今回は、リスキリングの実施状況や取り組み内容、eラーニングやオンライン研修実施企業の実態を明らかにすべく、「企業のリスキリングに関する実態調査」を実施しました。
■調査内容の詳細
約65%の企業がリスキリングに取り組む意欲を示しているという結果に。
「リスキリングに取り組んでいるか」と質問したところ、「すでに取り組んでいる（26.7%）」、「今後取り組む予定がある（21.1%）」、「取り組むことを検討中（16.1%）」と、約65％がリスキリングに対し意欲的であるという結果になりました。
リスキリングに取り組む目的TOP3は、「社員のITリテラシーの強化」「業務効率化のため」「IT人材が不足しているため」
「リスキリングに取り組む目的」について質問したところ、「社員のITリテラシーの強化のため（38.3%)」、「業務効率化のため（37.8%)」、「IT人材が不足している（36.5%）」となり、社内のIT化を目的としてリスキリングに取り組む企業が目立ちました。
それ以外では、「社員のキャリア支援のため（32.2%)」、「従業員のエンゲージメント向上のため（31.3%)」といった従業員の定着率向上を目的として、リスキリングに取り組む企業も見られました。
多くの企業が、リスキリングに取り組むための施策として、「eラーニングの活用」と「オンライン研修」を検討・実施しているという結果に。
「リスキリングに取り組むための施策」について質問したところ、「eラーニングの活用」が32.2%、「社内研修（オンラインで講義）」が27.8%、「外部研修（オンラインで講義）」が26.1%と、オンラインを活用して、リスキリングに取り組む企業が多く見られました。
eラーニングを実施している企業のうち、約75%がeラーニングに関するシステムやサービスを利用しているという結果に。
eラーニングを実施している企業を対象に、「eラーニングのサービスやシステムを利用しているか」と質問したところ、約75％が利用しており、約20％が利用していないという結果になりました。
eラーニング実施企業のうち、50％以上の企業が現状に満足していないという結果に。
eラーニング実施企業に対し、現時点での満足度について質問したところ、約45％の企業が「うまく取り組めている」と回答したものの、「どちらとも言えない(28.7%)」「うまく取り組めていない(25.3%)」と約50%の企業が現状に対し不満を感じているという結果になりました。
「eラーニング」の利用に対し感じている課題では、「研修コンテンツの企画・作成」「深い理解や定着につなげるのが難しい」「研修コンテンツの量と質の不足」という回答が目立つ。
eラーニング実施企業に対し、課題に感じていることについて質問したところ、「研修コンテンツの企画・作成(43.7%)」「深い理解や定着につなげるのが難しい(40.2%)」「研修コンテンツの量の不足(37.9%)」「研修コンテンツの質の不足(37.9%)」という結果になりました。
■jinjer CPO （最高プロダクト責任者）松葉からのコメント
昨今、多くの企業が積極的にリスキリングに取り組んでおり、特にeラーニングやオンライン研修などの柔軟な学習方法に力を入れる傾向が見られます。
しかし、調査結果からは、eラーニングの実施において「研修コンテンツの継続的な企画・作成」と「研修内容の従業員への定着」に課題を抱える企業が多いことがわかります。これらの課題を解決するためには、多様な研修コンテンツを提供するeラーニングシステムが必要です。
このような背景から「ジンジャー」では、従業員のスキルアップに注力する企業をサポートするため、人事管理や勤怠管理に加えて、eラーニングシステムの開発にも力を入れています。
私たちが提供する「ジンジャー eラーニング」では、豊富な研修コンテンツを受講できるだけでなく、従業員の研修受講履歴を「ジンジャー」のデータベース上で一元管理できます。引き続き、ユーザーにとって価値あるサービスを提供するために、開発を進めてまいります。
■クラウド型人事労務システム「ジンジャー」とは
「ジンジャー」は、人事労務・勤怠管理・給与計算などの人事の定型業務から人事評価・eラーニングといったタレントマネジメントまで、1つにまとめて管理できるクラウド型人事労務システムです。
人事情報を1つに統合した「Core HRデータベース」によって、勤怠集計からの給与計算や、社会保険手続きに関する帳票類の入力といった定型業務の効率化・自動化を支援します。また、それぞれのシステムのデータベースがつながっているため、データベースの自動反映や役割変更に応じた各システムへの権限変更の自動化などを実現します。
▶「ジンジャー」サービスサイト：https://hcm-jinjer.com
■会社概要
会社名：jinjer株式会社
代表者：代表取締役社長 桑内 孝志
所在地：東京都新宿区西新宿 6-11-3 WeWork Dタワー西新宿
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