DJI JAPAN、日本農薬と提携、上空からの異常検知による新たな防除提案を推進

DJI JAPANのセンシング技術と日本農薬のAI画像診断技術により、早期に上空から圃場の異常を検知し、適切な農薬使用による防除提案を目指す

民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIの日本法人であるDJI JAPAN株式会社（代表取締役：呉 韜、本社：東京都港区、以下DJI JAPAN）と、日本農薬株式会社（代表取締役社長：友井洋介、本社：東京都中央区、以下日本農薬）は、ドローンを活用した圃場診断で提携いたします。

今回の提携は、DJIの精密農業・土地管理用の統合型マルチスペクトルイメージングドローンDJI P4 Multispectralと、日本農薬が開発し2020年4月にリリースしたスマートフォン用アプリケーション「レイミーのAI病害虫雑草診断」のAIエンジンを組み合わせることで、上空から圃場の異常を検知し、最適な防除に繋げるソリューション提案を目的としています。

日本の農業が抱える少子高齢化による労働力不足という問題を解決するためには、農作業をより一層効率的にしなければなりません。その一環で圃場の健康状態をより簡易にチェックするための技術改善は必須と考えています。

まずは畑地の雑草の検出を目指します。DJI JAPANのドローンとその航行システムを活用することで高高度から圃場を自動センシングし雑草の発生地点を特定します。その後に地面の近くまで寄れるドローンを用いて発生している雑草を撮影し、日本農薬のAIエンジンにて雑草種を特定し最適な防除薬剤を提案する流れを想定しています。

両社は今後、農業分野における上空から圃場の異常検知による新たな防除提案を検討し、その過程で新たな使用事例や検証結果を共有していきます。



DJIについて

民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIは、リモート操縦できるマルチコプターの実現に情熱を注ぐスタッフにより創業、運営される、飛行制御技術と手ぶれ補正のエキスパートです。DJIは、プロ、アマチュアユーザーのために、革新的なドローンとカメラ技術を開発、製造しています。DJIは、世界中のクリエイターやイノベーターにとって、空撮技術とツールがより身近で使いやすく、安全になるよう取り組んでいます。現在、北米、ヨーロッパ、アジアに拠点を構え、世界100ヵ国を超えるユーザーが、映画制作、建設業界、災害対策や人命救助、農業、管理保全など多くの産業分野においてDJIの製品を愛用しています。


日本農薬について

日本農薬は、1928年に国内初の農薬専業メーカーとして創立され、「食と緑を守る」企業として、農薬の研究開発・普及を中核事業に位置づけて技術革新に努めてきました。作物の安定供給を目指した農業生産活動をお手伝いするという使命と役割を果たすため、国内外で効果、コスト、安全性に優れた農薬の創出と提供を続けていきます。また、グローバルな視点で成長戦略を進めることで創薬基盤と事業競争力の強化を図るとともに、技術革新による安定的な食の確保と豊かな生活・環境を守るべく挑戦し続け、社会に貢献してまいります。