「実践知」を継承・教育可能な「形式知」へ変換し、体系化できる人材養成プログラム【実務家教員養成課程 仙台クラス】を新たに開講

会場は仙台駅直結　JR仙台イーストゲートビル7階

社会人向け専門職大学院の社会構想大学院大学 先端教育研究所は（東京都新宿区、学長：吉國 浩二）、社会のあらゆる場に遍在する「実践知」を、継承・教育可能な「形式知」へと変換し、体系化できる人材育成を目的とした養成プログラム、実務家教員養成課程 仙台クラスを東京、名古屋、大阪、福岡に続き5拠点目として10月に開講します。本養成課程は2018年に開講し、これまで全国に約400名以上の修了生が誕生しています。

■実務家教員とは
高度に複雑化した現代社会においては、アカデミアの知見だけでは解決できない様々な問題が生じている一方で、産業界もまた、常に最先端の知見を取り入れる必要に駆られています。

こうした状況において、産業界と学術界を往還し、高度な経験と最先端の学術知を併せ持ち、それらを適切な方法で教育できる実務家教員が求められています。社会のあらゆる場に遍在する「実践知」を、継承・教育可能な「形式知」へと変換し、体系化できる人材。実務家教員には、教育変革のエージェントとしての役割が期待されています。

東京クラス・授業の様子

■実務家教員養成課程の役割
「Society 5.0」・「人生100年時代」・「知識基盤社会」といった言葉で表される現代社会では、人生のあらゆるステージで学びが求められます。
実務家教員の活躍が期待される場面は「専門職大学」や「専門職大学院」など、制度上実務家教員を配置する必要がある高等教育機関等のみならず、専門学校、私教育、人材育成会社、組織内研修、企業内大学など、多岐にわたります。
実務家教員養成課程は、専門性を問わず、自分の実務を磨き、次世代に教えたいと思うすべての方に、実務家教員として活躍するための素養と競争力の双方を提供する教育プログラムです。

■対象者
・実務経験を活かして、大学教員（実務家教員）を目指す方
・実務経験を活かして、研修講師を目指す方
・実務家教員として教育・指導力を強化したい方
・研修講師としてカリキュラムそのものや研修効果を改善していきたい方
 

• 実務家教員に必要な三能力を習得できるプログラム

​1、実務能力
実務家教員としての第一歩は、これまでのキャリアを踏まえて、自身のどのような経験を伝えるか、また、どのような経験を伝えることができるか、客観的に理解することにあります。
本課程では、実務経験の社会的位置づけを見定める演習や、セミナー形式の事例研究など、受講者が実務家教員として活躍するための基盤となる単元を用意しています。
≪主な授業≫実務家教員とは何か、教員調書と実績Ⅰ・Ⅱ、教員調書作成演習　など

2、研究能力
自身の実務経験が既存の学問知識のなかでどのような位置づけにあるのかを理解し、教育可能な知識へと「体系化」することは、競争力ある実務家教員として持つべき必須のスキルです。「実践知の体系化」のためになにが必要か、実務に関する学術論文を作成するためにはどうすればよいか、基礎から学びます。
≪主な授業≫実践と理論の融合Ⅰ・Ⅱ、論文執筆の基礎Ⅰ・Ⅱ、論文執筆演習　など

3、教育指導力
実務家教員として、高等教育機関やカレント教育といった場で活躍するためには、知識を他者に伝えるための効果的な方法を身につける必要があります。
本課程では、理解を最大化する教材作成法、学習意欲を高める成績評価のあり方、ゼミの運用方法、学生を惹き付ける講義法など、実践的な教育指導法について学びます。
課程の最後には、自身の受け持つ科目に関する模擬講義を実施し、教員・受講者からのフィードバックを受けます。本課程は、専門領域に関わらず、すべての受講者が実務家教員として活躍するための教育指導力を養います。
≪主な授業≫シラバス作成の基礎Ⅰ・Ⅱ、教材作成の基礎/演習、オンライン教授法　など

 

• 認定・給付金等

文部科学省：・持続的な産学共同人材育成システム構築事業
　　　　　　　中核拠点校（実務家教員COEプロジェクト）※1　　　　　　
　　　　　　・職業実践育成プログラム（BP）
　　　　　　　※課程修了後、履修証明書が交付されます
厚生労働省： 特定一般教育訓練給付金（講座番号：1321460-1920013-6）
※一定の要件を満たした場合、課程修了後に授業料の40％が還付されます。
詳細は、厚生労働省ウェブサイトをご覧ください。
 

• 実務家教員養成課程 仙台クラス 概要

【会　　場】宮城県仙台市宮城野区榴岡1－1－1
JR仙台イーストゲートビル7階（仙台駅直結、事業構想大学院大学 仙台内）
【開講期間】2022年10月～2023年3月
【曜日/時間】火曜日 18:45～21:45 週1日2コマ×20週（全40講、1コマ90分）総受講時間61時間
【受講料】　350,000円（非課税）　　
【定　員】　15名　　
【webサイト】https://www.coep.jp/about/#anchor1
※説明会随時開催中 日程等詳細は下記よりご覧ください　
　https://www.coep.jp/admission/#anchor1
【お問い合わせ先】社会構想大学院大学 先端教育研究所 事務局
　MAIL：[e-mail] / TEL：[phone]

仙台校舎 図書室・サロン

■学校法人先端教育機構の概略

名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 　事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
社会構想大学院大学　（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等



■社会構想大学院大学について（※2）

2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。

※1）本校は2019年9月に、文部科学省のSociety5.0に対応した高度技術人材育成事業である「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」に中核拠点校として採択されました。
※2）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※3）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価