AKOMEYA TOKYOが「STAFF START」を導入。2025年を「OMO元年」と位置づけ、2026年はさらにECの発信を強化

株式会社バニッシュ・スタンダード

2026年2月4日 13時00分

株式会社バニッシュ・スタンダード（本社：東京都渋谷区、代表取締役：小野里寧晃）が提供するスタッフDXアプリケーション「STAFF START」が、株式会社AKOMEYA TOKYO（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山本浩丈）が展開するライフスタイルショップ「AKOMEYA TOKYO（アコメヤトウキョウ）」の公式オンラインショップに導入されたことをお知らせいたします。

本導入により、AKOMEYA TOKYOは全国の店舗スタッフによるオンラインでの情報発信を本格化させます。店舗とECの会員統合（2025年4月実施）に続き、実店舗が持つ「接客力」や「商品知識」をデジタル上でも展開することで、顧客体験の向上とOMO（Online Merges with Offline）の推進を目指します。

UGCだけでは伝えきれない「商品の奥行き」を届けるために、スタッフによる発信をスタート

これまでAKOMEYA TOKYOでは、SNS上のUGC（ユーザー生成コンテンツ）を活用した情報発信を行ってきました。人気商品が自然と拡散される一方で、「新商品」や「隠れた名品」、さらには「生産者の想い」といった深いストーリーを必要とする商品については、情報が行き届きにくいという課題がありました。

例えば、お米の個性を引き出すための道具や、ひと手間加えることで格段に美味しくなる調味料など、AKOMEYA TOKYOには「使い方の提案」や「背景の説明」があってこそ輝く商品が数多く存在します。そこで、商品を最もよく知る店舗スタッフ自身が、その魅力や具体的な楽しみ方を発信することが不可欠であると考え、スタッフによるコーディネート投稿機能や分析機能に強みを持つ「STAFF START」の導入を決定いたしました。

スタッフは「食のカタリスト」。自宅でのリアルな食卓を提案

AKOMEYA TOKYOでは、スタッフを単なる販売員ではなく、お客様と日本の食文化をつなぐ「食のカタリスト（触媒）」と位置付けています。

今回の導入において、スタッフは店舗での接客同様、自身の言葉で商品の魅力を発信します。特に若手スタッフを中心とした「デジタルネイティブ世代」の感性を活かし、実際に自宅で調理した料理の写真や、食卓の風景を投稿。「スペックとしての栄養価」や「味」の説明にとどまらず、「この器を使うと食卓がどう変わるか」「この食材でどんな週末が過ごせるか」といった、商品がある暮らしの体験価値（エクスペリエンス）を、リアルな生活者の視点で提案しています。

AKOMEYA TOKYOは、2025年を「OMO元年」と位置付け、実店舗とデジタルの融合を加速させています。現在は、各店舗から選抜されたスタッフを中心に投稿を開始しており、既にスタッフならではの視点による質の高いコンテンツが蓄積され始めています。今後は、スタッフ経由の売上効果（経由売上）の可視化や、スタッフの評価制度への反映なども視野に入れながら、店舗とECの垣根を越えた新しい接客スタイルの確立を目指します。

AKOMEYA TOKYO ／ OMOプロジェクトご担当者（土田さん・島さん・辻さん）からのコメント

AKOMEYA TOKYOの商品は、ただ美味しいだけでなく、生産者のこだわりや日本の食文化といった深いストーリーを持っています。こうした『商品の奥行き』は、店頭でお客様と対話するように伝えてこそ、真価が発揮されるものです。昨年4月の会員統合により、これまで店頭のみをご利用いただいていたお客様にもオンラインショップ見ていただく機会が増えました。そのタイミングで、店舗スタッフというブランドの最も強力な理解者が、デジタル上でもお客様をお出迎えできる体制が整ったことを嬉しく思います。私たちのスタッフは非常に真面目で、食に対して誠実です。そんな彼ら・彼女らが発信する『等身大の食卓』や『熱量の高い言葉』を通じて、お客様に新しい発見をお届けしていきたいと考えています。

スタッフDXアプリケーションサービス「STAFF START」について

「STAFF START」は、店舗スタッフによる「店舗」と「EC」の接客を支援し、売り上げ最大化を実現するスタッフDXサービスです。

店舗スタッフが商品のスタイリングやレビューを自社EC・SNSに投稿できるオンライン接客機能に加え、オフライン（店舗）では、お客様の店舗・EC双方の購買・行動データをAI分析し、その情報を把握した上で店舗スタッフがお客様対応できる「オムニチャネル接客」を実現し、お客様一人ひとりに寄り添った豊かな体験を提供することが可能です。

ご利用いただいているブランド数は3,000を超え、アパレルや化粧品、家具・家電、雑貨、食品、サービスなど多様な業種・業界に広がっており、流通経由売上（※）は、2,091億円を達成しました。

※流通経由売上：各社ECサイトにおいて、STAFF STARTで投稿したコンテンツ経由で購入された売上。複数のコンテンツを経由した場合は最後に見たコンテンツのみを計上した総額。

サービス導入に関する問い合わせ先

担当：谷口・大泉