LetroStudio、「PSDファイル」のレイヤー情報を保持したまま編集可能にする新機能を提供開始

　企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）でSaaS事業を展開するプロダクトカンパニー（プレジデント：村岡弥真人）は、このたび動画制作支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」が、Adobe Photoshopのネイティブファイル形式である「PSD（Photoshop Data）ファイル」のレイヤー情報を保持したまま取り込み、レイヤー単位での編集を可能にする新機能の提供を開始したことをお知らせいたします。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/

• 新機能の提供背景

　マーケティング施策の成果向上のために動画クリエイティブの量産及び運用の重要性が高まっている中で、非デザイナーが動画制作ツールを導入して内製化する動きが増えてきています。しかし、新たに動画制作を行う非デザイナーと、従来から動画制作業務を行ってきたデザイナーとでは使用するツールが異なることから、素材共有に手間がかかるという課題を抱えている企業が少なくありません。例えば、PSDファイルに対応していない非デザイナー向けの動画制作ツールを使う際には、都度デザイナーがPhotoshop内でPNGやJPGなどの対応可能なファイル形式に変換し、非デザイナーに素材を共有するという手間が発生していました。

　こうした問題を解決すべくLetroStudioでは、デザイナーと非デザイナー間の素材共有の手間を解消し、制作業務を効率化するためにPSDファイルをLetroStudioで活用可能にする新機能開発を強化してきました。2023年5月には、「PSDファイルをLetroStudioに直接取り込める新機能」を提供開始。PSDファイルをLetroStudioにアップロードすることで、各レイヤーを自動で識別して画像として抽出し、動画制作用の素材として使用することを可能にしました。今回は、動画制作・運用の更なるスピードアップを実現するために、新機能を提供いたします。

• 新機能の概要

　今回の新機能では、レイヤー情報を保持したまま取り込み、レイヤー単位での編集を可能にしました。レイヤー単位での情報を保持することが可能になったため、表示場所の変更だけでなく、重ね順の変更や素材ごとの拡大縮小、新しい素材の追加など自由自在に編集することが可能になりました。

　本機能を活用することで、素材共有の手間を削減して、スピード感をもってクリエイティブを制作できるようになるだけでなく、デザイナーが制作したクリエイティブの二次活用ができるためクリエイティブの品質向上にもつながります。

　「LetroStudio」では、今後も販促活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画コンテンツ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

＜動画作成支援サービス「LetroStudio」とは＞

LetroStudioは、マーケティング施策のPDCAサイクルを高速化して施策成果向上につなげる「運用型制作」の実現を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる1,100を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※1）に選ばれました。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8〜10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

代表者	代表取締役社長 CEO　中村壮秀
本社所在地	東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15　ウノサワ東急ビル4階
URL	https://www.aainc.co.jp
設立	2005年8月30日
事業内容	マーケティングDX支援事業

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※2）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※2 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。