初の現地ライブ中継を実現 TABLE FOR TWO、支援先と企業をリアルタイムでつなぐ
~700社が支える支援現場の今を共有~
日本発、世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International(以下、TFT)は、先月、初めての試みとなる支援先からのライブ中継をTFT参加企業向けに実施しました。また、5月には年次活動報告会も開催し、支援先や国内外の取り組みに関する報告を行ったほか、セイコーエプソン株式会社、GMOインターネットグループ株式会社、JPモルガン・チェースの3社にご登壇いただき、TFT参加企業を代表した取り組み事例の共有を行いました。
■初の試み:ケニア・ルシンガ島の学校からのライブ中継(2025年6月10日)
TFT事務局長・土井暁子の支援先視察にあわせて、支援地域のひとつであるケニア・ルシンガ島の学校から、TFT参加企業に向けたライブ中継を実施しました。
※本動画は、ライブ中継のダイジェスト版です。当日中継した内容を編集してまとめております。
これまでも「現地の子どもたちとつながりたい」というご要望を多くいただいておりましたが、通信環境の制約により実現が困難な状況が続いていました。近年、現地のインフラ環境が徐々に改善されていることを受け、不安定な接続の可能性を踏まえながらも、初の試みとして実施いたしました。
https://note.com/tablefor2/n/nc452e1a6e43f
当日は現地の子どもたちの笑顔や声を届けることができ、約50名の参加者から多くの温かい声が寄せられました。
参加者の声(一部抜粋):
「現地の様子をリアルタイムで見ることができ、より支援の実感が湧きました」
「子どもたちの表情や学校の様子に触れ、日々の活動の意義を改めて感じました」
■ 年次活動報告会を開催(2025年5月27日)
TFT年次活動報告会をオンラインにて開催し、約140名のTFT参加企業の皆さまにご参加いただきました。
本報告会では、2024年度の活動実績や支援状況に加え、国内外の「食と健康×社会貢献」に関する取り組みの進捗について報告。
さらに、TFT 参加企業を代表し、 セイコーエプソン株式会社、GMO インターネットグル ープ株式会社および同社で⾷堂運営を担う株式会社 LEOC、JP モルガン・チェースの担当者さまに、社内での浸透施策や成果、取り組みの背景などを共有いただきました。
参加者の声(⼀部抜粋):
「他社の取り組みを参考にできた」
「社員の巻き込み⽅について新たな気づきがあった」

<ご発表事例>
セイコーエプソン株式会社様:https://note.com/tablefor2/n/nea12452b8d8a
GMOインターネットグループ様:https://note.com/tablefor2/n/n5ca3263bfb09
JPモルガン・チェース様:https://note.com/tablefor2/n/n82de55d0f953
■ 認定NPO法人の資格、3度目の更新を完了
TFTはこのたび、3度目の「認定NPO法人」資格更新を完了いたしました。
認定NPO法人とは、所轄庁から高い公益性を持つ団体として認められた法人に与えられる資格であり、寄付者は税制上の優遇措置を受けることができます。
認定には、毎年の会計報告や活動報告の提出義務など、厳格な基準が設けられており、今回の更新は、活動の透明性と信頼性が引き続き認められた証でもあります。
TFTは2017年の設立以降、2010年に初めて認定を取得し、今回で3回目(更新は5年ごと)の更新となります。 https://jp.tablefor2.org/info/2025-05-09/
世界的に飢餓や栄養不良は依然深刻であり、日本国内でも食をめぐる課題は多様化しています。
今後も、支援先の子どもたちとのつながりをより身近に感じていただけるような取り組みを拡充し、活動の透明性を高めながら「食の不均衡解消」というミッションの実現に向けて邁進してまいります。
■特定非営利活動法人 TABLE FOR TWO International について( https://jp.tablefor2.org/ )

2007 年 10 月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開 発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、社員食堂や店舗で TFT ヘル シーメニューを購入すると、代金の内 20 円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食 1 食 分をプレゼントすることができます。企業や官公庁、大学、病院など約 700 団体にご参加いただ き、東アフリカと東南アジアの 5カ国(ケニア 、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピ ン)を中心に、学校給食の提供、そして菜園・生産性向上プログラムの支援を実施しています。 累計支援給食数は 1 億食以上にのぼります。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像