2026年版ペットの支出に関する調査[生活費編]

～物価高でも譲れないうちの子への支出。代用したくない商品・サービスがある飼育者は6割超～

アイペット損害保険株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役 執行役員社長：安田敦子 以下、当社）は、犬・猫（以下、「ペット」）飼育者の1,000名を対象に、2025年の1年間におけるペットの支出に関する調査を実施しました。

【調査結果概要】

◆飼育者の7割超が物価高による支出への影響を実感。最も値上がりを感じたのは「フード・おやつ代」で約4割

◆ペット関連支出の中で一番支出額が大きいものは、「フード・おやつ代」が約4割、次いで「病気・ケガの診療費」。猫は「フード・おやつ代」が5割超。10歳以上のペットは「病気・ケガの診療費」の回答が約2倍に

◆約7割がペット関連の「物価高対策をしていない」と回答。ペットが10歳以上の飼育者の方が対策をしていない割合が10ポイント以上高い

◆ペット費用確保のための飼育者自身の支出の見直しは約6割が実施。特に食費の見直しが多い

◆ペット関連支出で物価高でも代用したくないものとしては、「フード」が約5割

◆飼育者の7割超が物価高による支出への影響を実感。最も値上がりを感じたのは「フード・おやつ代」で約4割

2025年の年間支出を調査したところ、全体では「1万円～10万円未満」が48.3%で最多となりました。犬の飼育者は「10万円以上」の支出が計56.4%にのぼる一方 、猫の飼育者は「1万円～10万円未満」が約6割を占めるなど、犬・猫で支出規模に差が見られました。

物価上昇が支出総額に与える影響については、全体の74.9%が「影響があった」と回答し、多くのご家庭で家計への負担が増していることが判明しました。ペット関連支出で最も値上がりを感じた項目は「フード・おやつ購入費」が43.9%で突出しています。

◆ペット関連支出の中で一番支出額が大きいものは、「フード・おやつ代」が約4割、次いで「病気・ケガの診療費」。猫は「フード・おやつ代」が5割超。10歳以上のペットは「病気・ケガの診療費」の回答が約2倍に

ペット関連支出の中で最も負担が大きいと感じる項目は、「フード・おやつ購入費」が全体で43.8%に達し、特に猫の飼育者では53.0%と半数を超える結果となりました。年齢別で見ると、10歳以上のペットでは「病気やケガの診療費」の割合が10歳未満（15.6%）の約2倍となる29.9%に増加しており、年齢に伴い医療費の比重が高まる傾向が顕著です。

◆約7割がペット関連の「物価高対策をしていない」と回答。ペットが10歳以上の飼育者の方が対策をしていない割合が10ポイント以上高い

物価高が家計を圧迫する中、ペット関連支出の物価高対策については、対策を「していない」と回答した飼育者は67.3%にのぼりました。特に10歳以上のシニアペットの飼育者では、対策をしていない割合が73.5%と10歳未満より10ポイント以上高い結果となりました。シニアになるほど、お気に入りのフードを購入したり、医療費など健康維持に関する費用が高まったりと、物価高対策をすることが難しいのかもしれません。

◆ペット費用確保のための飼育者自身の支出の見直しは約6割が実施。特に食費の見直しが多い

ペットの費用を確保するためのご自身の支出の見直しについて調査したところ、57.7%の飼育者が何らかの見直しや優先順位の引き下げを行っていることが分かりました。内訳をみると、特に「外食費」（26.7%）や「食費（自炊）」（21.0%）が上位に挙がっています。

◆ペット関連支出で物価高でも代用したくないものとしては、「フード」が約5割

物価高の中でも、他の商品やサービスで代用したくないものがある飼育者は全体の64.7%に達しました。具体的には「現在購入しているフード」が47.8%で最多となり、次いで「おやつ」（24.7%）や「トイレ用品」（18.7%）が続くなど、健康や生活の質に直結する項目が上位を占めています。また、「ペット保険」についても12.9%の飼育者が代用したくないと回答しており、飼育者のこだわりが一定数見られました。

今回の調査結果からは、物価高の中でもうちの子への支出は惜しまずに日常を守り抜こうとする飼い主さまの姿が窺えました。しかし、フード代などの日常的な固定支出が物価高で膨らみ、家計の余白が削られている今、突発的な医療費が家計に与えるダメージは以前よりも相対的に大きくなっています。こうした状況下でも、飼い主さまとうちの子の健やかな毎日が経済的な理由で損なわれることがないよう、アイペット損保は、皆さまの「うちの子」への一生の愛を、確かな安心で守り続けてまいります。

【過去の調査結果】

ペットの支出に関する調査（2025）：https://www.ipet-ins.com/info/38466/

【調査概要】　

調査対象：犬・猫の飼育者各500名（合計1,000名）

調査期間：2026年2月3日～2月8日

調査方法：インターネットによるアンケートを実施