大学入学共通テスト（1月13日、14日実施）の受験生動向予測

現行制度の最終年となる今年は国公立志望は「安全志向」、私立志望は「強気」傾向

個別指導学院フリーステップ（株式会社成学社：本社・大阪市北区、代表取締役社長・永井博、東証スタンダード上場）に属するフリーステップ教育技術研究所は、1月13日、14日に実施される大学入学共通テストについて、受験生動向の予測を行いました。

制度の最終年に起こる変化
今年の大学共通テストは、現行方式で行われる最後となります。2025年からは新教科「情報」の導入や科目の再編が行われます。

前回の制度変更の際、受験者動向にどのような変化があったのかを振り返ってみます。直近の大きな制度変更は2020年でした。2020年は大学入試センター試験（以下、「センター試験」）の最終年、そして翌2021年が現在の大学入学共通テストの最初の年でした。

このとき、高校経由の出願数（現役生）は2020年の452,235件から、2021年は449,369件と2,440件の減少でした。一方、個人出願の出願数（主に既卒生）は105,464件から85,450件と20,014件も減少しており、現役生に比べて大幅に減っています。

前回の制度変更の際、既卒生が大幅に減少した原因は「制度変更によって、既卒生が不利になる」という見通しが広がったためです。

当時、「英語には英検等の外部民間検定が必須」「国語と数学には記述が課される」などの大幅な制度変更が発表されていました。このため「制度が変わる翌年に勝負を持ち越すと不利になる」ことを懸念した多くの現役生たちが、新制度の初年度に受験することを避け、現役のうちに決着をつけようとしたことが要因と見られています。

ですが、結果として2021年の制度変更の影響は、当初の予測より小さなものとなりました。前述の「英検等の外部民間検定」「国語と数学の記述」はいずれも実現されませんでした。それでもこのように既卒を避けるという動きがみられたわけです。

前回の制度変更時の教訓を活かしたい
大きな制度変更が行われる際には、新制度の初年度には移行措置として旧課程でも受験できる問題が用意されることが一般的です。しかし過去の実施内容を見ると、既卒生だけが受験するため、難易度が高めに設定されています。このため、既卒生に不利になる傾向がありました。

このため、大学入学共通テストのウェイトが高い国公立大学を目指す受験者の多くが、「安全志向」「現役志向」を取るものと予想されます。

一方で、私立大学は2025年度入試でも現行と大きく出題範囲を変えないと発表している大学が多くなっています。また、そもそも12月までに合否が出る総合型選抜（旧AO入試）や学校推薦型選抜での合格者が多くなっています。

制度変更の影響が少ないため、私立大学を志望する受験生は「強気の受験動向」を取るものと見られます。

実際、12月までに実施された公募制推薦試験の近畿圏での状況は難関大学の多くが志願者を増やしたのに対し、中堅大学では志願倍率が低下しています。また、難関、中堅を問わず、指定校推薦の利用が減少した大学も多くなっています。まさに「強気の受験動向」が浮き彫りとなった格好です。

個別指導学院フリーステップについて
成学社が約40年にわたって培ってきた指導ノウハウ、厳選した講師陣と講師陣がさらなるレベルアップを図るべく定期的に開催している勉強会、そして「目標点数までの学習計画」「生徒の目標までの進捗管理」「生徒の自学習支援」までサポートするITシステム「S-CUBE」。膨大な過去の「学習ログデータ」から生徒一人ひとりに合ったカリキュラムを作成・最適化し、「毎回の授業の出席状況や指導内容」「理解度」「次回までの宿題を生徒だけでなく、保護者にも連絡」「テスト問題と模範解答の確認や解説動画の視聴」など家庭での学習まで支援するアプリ「My Step Log」。これらのシステムは迅速に機能改善を行うために、自社でエンジニア部隊を抱え、企画・開発・運用を行っています。「指導ノウハウ」「人」「最新のITシステム」という「３本の柱」で、生徒の圧倒的な点数アップを実現します。

株式会社成学社について
本社：大阪市北区中崎西3-1-2 開成梅田ビル
東京本部：東京都千代田区丸の内２丁目２−３2　丸の内仲通りビル 504

代表取締役社長：永井 博
https://www.kaisei-group.co.jp/

「開成教育グループ」として「開成教育セミナー」と「個別指導学院フリーステップ」をメインブランドとし、関西・首都圏にて約300の教室を展開しています。グループ内にシステム開発会社を擁し、「教育DX」にも本格的に取り組んでいます。長年の指導ノウハウを体系化し、自社開発のITシステムをフル活用する体制を構築。これにより「生徒ごとの学習進捗度の綿密な管理」「在籍校ごとの過去、そして現在の試験傾向の共有」など個人・在籍校・志望校ごとに最適化された指導を実現し、高い成果を上げています。東証スタンダード上場（証券コード2179）。