三井デザインテックが法人ギフトに「能登半島復興支援ギフト」を採用
能登エリアの恵みを取引先に届け、復興の輪を広げる食ギフト
株式会社キッチハイク(本社:東京都台東区、代表取締役CEO:山本雅也、以下、キッチハイク)が提供する地域の食ギフトサービス「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」は、2022年11月のサービス開始以降、47都道府県1724市町村から厳選した初めて出会う食材とストーリーをギフトの形でBtoCやGtoCのシーンで提供してまいりました。
そしてこの度、三井デザインテック株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:村元 祐介、以下、三井デザインテック)は、eギフトプラットフォーム事業(※1)を展開する株式会社ギフティ(本社:東京都品川区/代表取締役:太田 睦、鈴木 達哉/以下、ギフティ)が展開されている企業が取引先や顧客、従業員に対して関係性構築・関係性強化を目的として感謝の気持ちを表すために贈るギフトである「Corporate Gift(コーポレートギフト)」サービスを採用し、これに伴って提供される「サステナブル」「ウェルビーイング」「能登半島復興支援」をテーマにラインナップした3種類のeGiftカード(500円/1,000円/3,000円分)の一つ「能登半島復興支援ギフト Card」をキッチハイクが企画開発を担当、三井デザインテックオリジナルデザインのeギフトカード・カタログギフトを提供いたしました。
今後も、地域社会に貢献する企業さまのギフトコミュニケーションをより豊かにする支援ができるように地域食材の企画・開発を強化してまいります。
(※1) eギフトプラットフォーム事業とは、ギフティが取り組む、eギフトの生成から流通まで一貫して提供する事業です
今回開発した「能登半島復興支援ギフト」について
◎ギフトタイトル
「能登半島復興支援ギフト」
◎ギフト紹介文
私たちは、令和6年能登半島地震の復興支援の一環として、能登の企業を応援しています。
豊かな里山里海を誇る、能登エリアで収穫された食材をお届けいたします。ぜひお楽しみいただければ幸いです。
本ギフトのマークは、能登の復興を祈り、当社デザイナーがデザインいたしました。
これからも能登に想いを馳せ、微力ながら応援していきたいと考えております。
◎利用シーン
年末年始の取引先向けご挨拶ギフト
◎キッチハイク担当領域
・三井デザインテックオリジナルデザインのギフトカード作成
・三井デザインテックのご要望に合わせて能登産食材を提供する生産者と調整・商品撮影
・選べるデジタルカタログギフトの作成
・ギフト申し込み後の受発注オペレーション
・顧客向けカスタマーサポート
お問い合わせはこちら
企業の新しいギフトコミュニケーション企画を戦略プランナーがご提案いたします。ギフトの企画開発から提供〜受発注などの運用までトータルサポートし、長期的な企業価値向上につながる施策を実現します。ぜひ、新たな顧客コミュニケーションを共創しましょう。
▼お問い合わせはこちら
以下フォームからお問い合わせ、もしくは以下担当までご相談ください。
https://n-localfoodgift.com/contact
<担当連絡先>
株式会社キッチハイク
「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」
プロモーション戦略プランナー
久田 拓弥(ひさだ たくや)
電話:050-1706-0149
メール:takuya.hisada@kitchhike.com
「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」とは
「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」は、日本各地に息づくユニークな食文化を贈るえらべるギフトサービスです。47都道府県にある1724市町村から厳選したその土地の風土を感じる食材を、生産者の思いやおいしい裏側にあるストーリーと共にカタログギフトとしてお届けします。
その土地に住む生活者視点で愛される食材を「REGION」「CULTURE」「PEOPLE」の3軸を起点に全国から選び、100以上の地域事業者と350以上の米・肉・魚介・野菜・加工品・スイーツ・酒などを掲載。食を通して地域とつながる体験を提供しています。
また、地域事業者にとっても直販以外の新たな流通チャネルとなることで売上拡大に貢献。地域生産者や事業者支援、地域の食文化の価値の再発見につながるインフラとなることを目指しています。
株式会社キッチハイク会社概要
株式会社キッチハイクは「地域の価値を拡充し、地球の未来へつなぐ」をミッションに、関係人口経済圏を創出・拡大する地域創生事業を展開しています。
1-2週間家族で地域に滞在する、こども主役の暮らし体験「保育園留学」は人気育児雑誌が選ぶ2023年の日本の子育てトレンド「第16回 ペアレンティングアワード」、内閣府「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」優良3事例、内閣府「2023年度地方創生テレワークアワード・地域課題解決プロジェクト参画部門」、国土交通省「令和5年度地域づくり表彰」国土交通大臣賞(最高賞)など多数受賞。
本 社:東京都台東区東上野4-13-9 ROUTE89 BLDG.4F
代表取締役CEO:山本雅也(内閣府地方創生SDGs課題解決モデル都市 専門家)
設 立:2012年12月
事業一覧
◎1-2週間家族で地域に滞在する、こども主役の暮らし体験「保育園留学」:https://hoikuen-ryugaku.com/
◎地域・自治体のパートナーとして、こどもと地域の未来を創造する事業スタジオ「こどもと地域の未来総研」:https://kitchhike.jp/studio
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- 広告・宣伝・PR経営・コンサルティング
- ダウンロード