【新刊書籍のご案内】『SDGsの実践 ~自治体・地域活性化編~』発売

Amazon新着ランキング1位(社会と文化 3月13日調べ)

事業構想大学院大学(学校法人先端教育機構:東京都港区)は2019年4月25日に『SDGsの実践 ~自治体・地域活性化編~』に発売しました(販売:株式会社宣伝会議)。

 


すでにAmazon.co.jp の「地方自治」「社会と文化」の新着ランキングにて1位を獲得するなど、発売前より注目の高いタイトルとなっております。

2018年9月発売した「SDGsの基礎」はすでに三刷と好評。それに続く、SDGs書籍シリーズの第二弾として、自治体職員や地域活性に取り組む地域企業の方々を念頭に、持続可能な地域社会の実現に向けて、SDGs(持続可能な開発目標)をどのように理解し、取り組めばよいかについて整理し、下記のような課題に対して解決策を示すことを目指しました。
  • 地方自治体としてSDGsを理解・活用したい。
  • 地域課題を解決する人材を育成したい。
  • 地域課題の解決に向けて、行政・民間・教育機関などさまざまな立場で協力したい。
  • 人口減少などの状況を乗り越えて、地域の持続可能性を実現したい。
 
「自治体SDGsガイドライン」を編集した村上周三氏(建築環境・省エネルギー機構・理事長)をはじめ、「SDGs未来都市」「自治体SDGsモデル事業」に深くかかわる、内閣府地方創生推進事務局参事官の遠藤健太郎氏、新たなGDPとも言われる「新国富指標」の国連レポート代表執筆者である、九州大学教授の馬奈木俊介氏など、地域におけるSDGsの第一人者による共著となっています。

さらに、巻末には、「自治体SDGsガイドライン」にも掲載されているグローバルの指標を、地域・自治体向けの指標に置き換えた一覧表を掲載。グローバル目標であるSDGsは、地域・自治体にとって距離があるとの声もありますが、この指標リストは地域・自治体への落とし込みを目的に考案されており、実践につなげやすい切り口となっています。

事業構想大学院大学に附属するSDGs総研では様々な研究会やセミナーを開催しています。事業構想大学院大学に附属するSDGs総研では様々な研究会やセミナーを開催しています。


■『SDGsの実践 ~自治体・地域活性化編~』書籍概要
著者:村上周三氏(建築環境・省エネルギー機構・理事長)
遠藤健太郎氏(内閣府地方創生推進事務局・参事官)
藤野純一氏(地球環境戦略研究機関〔IGES〕)
佐藤真久氏(東京都市大学)
馬奈木俊介氏(九州大学大学院) 他

編集/発行:事業構想大学院大学 出版部
販売:株式会社宣伝会議
定価:1,800円(税別)
 

 

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