東陽テクニカ、CDP2025「気候変動」で3年連続「B」スコアを獲得

株式会社東陽テクニカ(本社：東京都中央区、代表取締役 社長執行役員：高野 俊也(こうの としや)、以下東陽テクニカ)は、国際的な非営利団体であるCDP※1より、CDP2025「気候変動」分野において「B」スコアを獲得しました。「B」スコアの認定は3年連続となります。

                                      
東陽テクニカは、温室効果ガス排出量の削減をはじめ、脱炭素化に貢献する製品の提案や開発支援などを通じて、気候変動問題への取り組みを強化しています。また、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の提言に沿った情報開示の充実にも努めており、こうした取り組みが評価されました。

■ 東陽テクニカのサステナビリティ経営

東陽テクニカは、企業理念の一つである「“はかる”技術で未来を創る」のもと、サステナビリティ経営を推進しています。現中期経営計画ではサステナビリティを主要な柱の1つに掲げ、サステナビリティ中期計画”STY2027”においては、「技術革新への貢献」「環境保全の推進」「持続可能な経営基盤の確立」を重点課題に設定し、全社で取り組みを加速しています。

 

■  東陽テクニカの気候変動への取り組み

東陽テクニカは、企業活動による環境負荷を軽減するため、温室効果ガス排出量の削減に積極的に取り組んでいます。2025年10月には、Scope1・Scope2のネットゼロ達成目標を従来の2050年から2033年に前倒し、取り組みを加速させています。パリ協定が求める1.5℃基準に適合し、2030年に60％削減(2024年基準)、2033年にネットゼロの達成を目指しています。

 

今後も事業活動を通じて社会課題の解決に取り組み、持続可能な社会の実現を目指してまいります。

東陽テクニカサステナビリティサイト：https://www.toyo.co.jp/sustainability/

 

※1 CDPについて：企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを運営する非営利団体。環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、主要国の民間企業や自治体に対し気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関する情報開示を求め、分析・評価することで、グローバルな環境課題に関する働きかけを主たる活動としています。2024年には全世界で24,800社を超える企業が、CDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。
参考：https://japan.cdp.net/

 

＜株式会社東陽テクニカについて＞

東陽テクニカは、最先端の“はかる”技術のリーディングカンパニーとして、技術革新を推進しています。その事業分野は、脱炭素／エネルギー、先進モビリティ、情報通信、EMC、ソフトウェア開発、防衛、情報セキュリティ、ライフサイエンスなど多岐にわたり、クリーンエネルギーや自動運転の開発などトレンド分野への最新計測ソリューションの提供や、独自の計測技術を生かした自社製品開発にも注力しています。新規事業投資や M&A による成長戦略のもと国内外事業を拡大し、安全で環境にやさしい社会づくりと産業界の発展に貢献してまいります。

株式会社東陽テクニカ Webサイト：https://www.toyo.co.jp/