「学校の水泳授業でゴーグルを着用すべきか?」Surfvote投票結果
『ゴーグルの着用を義務化すべき』47.7%『ゴーグルを着用するかは、親の判断に任せるべき』29.2%『ゴーグルを着用するかは、校長の判断に任せるべき』7.7%。
そしてこのたび、2023年7月11日から9月30日までの期間「学校の水泳授業でゴーグルを着用すべきか?」というイシューにおいて意見投票を行いましたので、その結果をお知らせいたします。https://surfvote.com/issues/jss4fot0c7a3
投票の詳細
イシュー(課題):学校の水泳授業でゴーグルを着用すべきか?
調査主体:社会デザインプラットフォーム Surfvote(Webサービス)
調査対象:Surfvote上でアカウントを持つユーザー
調査方法:Surfvote上でアカウントを持つユーザーが投票
投票期間:2023年7月11日〜2023年9月30日
有効票数:65票
投票結果とコメントの紹介(一部抜粋・原文ママ)
ゴーグルの着用を義務化すべき47.7%
プール水など塩素を含んだ水は、皮膚表面の角質にダメージを与え、細胞の間を埋めているセラミドが溶けて隙間だらけになりその間からばい菌が入り込むと言われています。 同様に、塩素水は鼻の粘膜を傷つけ、アレルギー性鼻炎の発症につながります。 子どもの体力づくりのためにはマラソン(ジョギング)がいいと私は考えています。 したがいましてそもそも小学生の必修としてのプールでの水泳には賛成ではないのですが、入るのであればゴーグルは着けた方がいいと信じています。 水難防止の訓練として水中で目を開ける練習が効果的なのか、私は疑問をもっています。
ゴーグルを着用するかは、親の判断に任せるべき29.2%
どちらの選択肢も後々問題になるのなら、各家庭で親子で話し合い決めて書類かなんかにサインするシステムにしたらいいと思います。
そしたら、ゴーグルが原因で起こった事故に学校側が責任を負う必要がなくなります。
ゴーグルを着用するかは、校長の判断に任せるべき7.7%
ゴーグルの着用を認めるべきではない6.2%
学校での水泳の時間が水難防止だけで、水の中で目を開くことが目的であるのならば着用しないほうがいいと思います。 でもおぼれたときなど水中で目を開けるだろうか。 ゴーグルをしないで水の中で目を開けたら痛いし、目も充血する。 学校の水泳の授業でわざわざ目を傷つけなくてもいいと思うが、 何のための水泳の授業なのか、目的にもよると思います。
その他9.2%
着用する本人に任せるべきだと思います。
わからない0%
問題提起いただいたオーサー 小宮信夫氏
立正大学教授。社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ――遺跡・デザイン・まちづくり』(小学館)。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材(これまでの記事は1700件以上)、全国各地での講演も多数。公式ホームページとYouTube チャンネルは「小宮信夫の犯罪学の部屋」。
Surfvoteとは?
当社が提供するSNS「Surfvote」は社会にあるさまざまな課題を問題提起し、それについて誰もが簡単に意見を投票できるサービスです。Surfvoteでは「イシュー」と呼ばれる各テーマ(課題)に対して複数の選択肢から自分の意見を投票できます。また他のユーザーのコメントを見たり、評価(いいね)したりすることもできます。イシューは当社編集部だけでなく大学の先生やさまざまな分野の専門家にも執筆のご協力をいただき発行しています。投票結果はイシューの内容に応じて、適宜関係省庁や政治家へ提出し報告を行なっています。https://surfvote.com
Polimill株式会社
Polimill株式会社は社会デザインプラットフォームSurfvoteを運営・開発するICTスタートアップ企業です。Surfvoteは社会課題や困りごとに特化し、ユーザーがあらゆるテーマについて自分の意見を投票できるだけでなく、他のユーザーの意見を傾聴できるサービスです。地方公共団体版のSurfvoteも拡充中で自治体と連携し住民による住みやすい街づくりを促進します。あらゆる人がルール作りに参加し、価値観の変化やテクノロジーの進化に合わせた柔軟でスピーディーな制度改革ができるような社会を、SNSとテクノロジーで実現させます。https://polimill.jp
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像