SMN「TVBridge」、「ABEMA TV」との協業を開始

～成長著しいCTV領域における広告効果の最適化と、広告効果測定の強化～

SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井宮 大輔、以下SMN）が提供する「Connected TV Data Bridge」（以下:「TVBridge」ティービーブリッジ）は、この度、コネクテッドテレビ（以下CTV）領域のターゲティング広告効果の最適化および広告効果測定の強化を目的に、株式会社AbemaTV（本社：東京都渋谷区、代表取締役：藤田 晋）が提供する新しい未来のテレビ「ABEMA（アベマ）」との協業を開始します。

「TVBridge」は、国内大手テレビメーカー4社がユーザーから広告用途への利用を許諾され取得しているテレビ視聴データ*1と、SMNが保有するデジタルメディアの接触データをもとにした広告配信を実現するデータ活用サービスです。

今回の協業では、SMNが「TVBridge」で保有するテレビ視聴セグメントを活用し、CTVにおいて「ABEMA」の広告と地上波テレビCMの配信を最適化することが可能なターゲティング広告商品、並びにCTVの広告効果測定の評価サービスを提供していきます。

■協業によるシナジー
・テレビCMとCTV動画広告によるリーチ最適化と新たな広告評価
「TVBridge」は、インターネットに接続されたテレビが取得する国内最大級約500万台（2020年9月29日現在）のテレビ視聴データを専用のDMP*2「TVBridge DMP」に集約し、様々なターゲット手法を用いて効果的な広告施策を実現しています。

今回は、「TVBridge」のテレビ視聴データをもとに、該当のCTVに対して、動画広告のターゲティング配信を「ABEMA」にて実施します。各CTVの実視聴データをベースにテレビCMや番組視聴の有無を判定するため、より精度の高い配信が可能となり、ターゲティングの最適化が期待できます。

またCTVにおける広告評価サービスは、「TVBridge」と「ABEMA」のCTVの広告視聴ログを連携し、「テレビCMの接触者（地上波）」、「CTV広告接触者（ABEMA）」、「非接触者」の3グループでのシームレスな意識調査を行うことで、新たな評価軸による広告効果の測定が可能となり、精度の高いブランドリフト比較を実現します。
 
■サービスイメージ図

インターネット回線に接続されたテレビ端末であるCTVは、ユーザーが日常で利用するデバイスの中で最も大きなスクリーンのため、従来のデジタル広告のような効率的かつ効果的にユーザーとのコミュニケーションが実現できることから、近年デジタルマーケティング業界で大きな注目を集めています。

コロナ禍による新しい生活様式において、CTVによる視聴者数が増加するとともに、CTV向けの広告需要も拡大し、2024年の市場規模は558億円に達すると予測されます。（※出典：「国内コネクテッドテレビ広告市場調査」2020年SMN／デジタルインファクト調べ）

「TVBridge」では、今回のテレビCMとCTV動画広告のリーチ最適化や、テレビCMとCTVの接触者の効果比較など、CTVの媒体特性にあわせた新たな価値を創出していきます。さらに、様々なデバイスを通じてサービスを提供する媒体との親和性から、広告効果を高める連携をはかってまいります。

SMNは、今後も「TVBridge」を通じて媒体やデバイスの特性を活かした広告領域での新たな展開を行ってまいります。

■「TVBridge」サービスページ< https://tv-bridge.com/ >

*1　テレビ視聴データ
ユーザーから広告用途への利用が許諾されているテレビ放送（全国の地上波、BS、CS）の視聴データです。なお、個人を特定する情報は含まれていません。

*2  DMP（Data Management Platform）
各種端末利用者の属性データやウェブサイトのログデータなどを集約、管理、分析し、広告配信などマーケティング活動の最適化を行うプラットフォームです。

■SMN株式会社　< https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」を新たに提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

 ※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。