明光ネットワークジャパン　3年連続で「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定

　個別指導の明光義塾を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：岡本 光太郎）は、2025年3⽉10⽇に、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定されました。なお、今回の認定は3年連続の認定となります。

■明光ネットワークジャパンの健康経営宣言

　当社は、従業員が心身共に健康で、個性や能力を最大限に発揮できる環境であることが、企業の発展につながると考え、2021年に「健康経営」を宣言しました。様々な事業活動を通じて、多様性ある人材が当社にたくさん集まり、一緒に参画し、尊敬・励まし合い成長し合う、そういう企業集団にしていきたいと思っています。　そのためには、従業員とその家族の心も体も、そして企業体質も健康・健全であることが大切です。

　健康・健全な職場づくりにおいては、一人ひとりの従業員が健康でベストなパフォーマンスを発揮できるよう支援することが、当社が未来に向けて成長していくために不可欠であり、従業員から、また社会から選ばれ続ける企業となるための基礎であると考えます。

　従業員の多様性を活かしながら、健康保持・増進に向けてより積極的な取り組みを推進することで個の躍動を促し、当社が関わる全ての皆様の幸せ（well-being）へつながるよう貢献してまいります。

＜明光ネットワークジャパンの健康経営宣言＞　

https://www.meikonet.co.jp/ja/sustainability/society/work.html

■健康経営優良法人認定制度とは

・健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度です。

■健康経営に関する取り組み

定期健康診断における「がん検診」の促進

・近年「がん」は治る病気と言われており、早期発見が重要であることから、当社では一昨年より簡易がん検査（郵送型血液検査）の会社補助を導入しています。マンモグラフィーや胃カメラなどのオプション検査は痛みを伴うことから、これまでは受診を見送っていた社員も、会社の補助が活用しやすくなり受診が増加しました。また、社員の家族も法人価格で受診可能とし、がん検査の受診率向上と早期発見・未病予防の促進を図っています。

特定保健指導受診率の向上

・健康診断の結果、特定保健指導の対象となった社員について、個々の生活スタイルに合わせた無理のない行動計画を保健士と共に立てることで、対象者53名全員が受診（受診率100%）を達成し、社員の生活習慣病の改善へ向けた行動変容への第一歩となりました。

産業医との連携

・内科医、精神科医の2名の産業医と毎月打合せの機会を設けて常に連携し、社員の心身の健康保持増進に努めています。内科医は毎月30時間以上の時間外勤務者に実施するアンケート結果を、一人ひとり確認の上、必要に応じて個別面談を行い、精神科医は入社後最初に行う新卒新入社員研修で、睡眠やメンタルヘルス不全の防止に向けた内容を毎年必須として実施しています。加えて、各部門との連携強化や個別面談を実施することでメンタル不全を起因とした休職者の抑制につながっており、結果として、毎年実施しているストレスチェックによる高ストレス者や産業医との面談者も毎年減少傾向にあります。

■株式会社明光ネットワークジャパン（https://www.meikonet.co.jp）

事業内容：企業としてPurpose（パーパス：存在意義）を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、様々な教育サービスを運営・フランチャイズ展開をしています。