「ABW」導入企業の驚くべき効果（稲水准教授：東大大学院） 江田島市20周年記念事業（寄稿）【無料・経営情報誌】
連載は『ゆとり（さとり）世代の特徴』『防犯カメラの普及と進化』『水素と健康』 過去3か月分も無料で閲覧可能
一般社団法人日本経営協会（本部事務局：東京都渋谷区、会長：高原 豪久）は、機関紙である経営情報誌『オムニマネジメント』2025年3月号の電子ブックを2025年3月3日に公開いたしました。
閲覧はこちら：https://www.noma.or.jp/noma/omnimanagement/tabid/107/Default.aspx
オフィス勤務は必要でしょうか。
コロナ禍で多くの組織がリモートワークを導入しました。
一方で日常が戻ってくるとオフィス勤務への回帰も起こり、
今、多くの組織が新しい働き方を検討しています。
「働き方」を変えると、何が変わるのでしょうか。
時間当たりの売上高が10年で224％伸びた企業が存在します。
別の企業では、離職率が28％から5％を切るほどにまで下がりました。
２つの企業に共通することは、「働き方」に対する取り組みを、
福利厚生の一環や社員の「働きやすさ」実現だけではなく、
企業の戦略改革や経営課題解決策として捉えた点です。
今号では新しい「働き方」として、ABW(activity-based working)を取り上げます。
生産性と創造性が高まり、経営者と従業員が双方とも満足できる可能性を秘めたABWについて、
実例を交えながら詳しく解説いたします。
『オムニマネジメント』2025年3月号 概要
特 集
・ 稲水 伸行 氏（東京大学大学院経済学研究科 准教授）
ABW がもたらす働き方の変革：企業の成長と個人の自律を両立するには？
連 載
・本田 有明 氏（人事コンサルタント）
カントが説いた《善への意志》／渋沢栄一の道徳経済合一説と通底
・森 健 氏（ジャーナリスト・専修大学非常勤講師）
治安を守るテクノロジーの進化（１） 防犯カメラの普及と進化
・姫野 友美 氏（ひめのともみクリニック 院長）
水素にはうれしい“おまけ”がついてくる
・橋本 堅次郎 氏（日本文理大学 学長）
なぜ若者は3年で辞めるのか② ゆとり（さとり）世代
わが街わが動き
・江田島市企画部企画振興課
豊かな恵みとぬくもりでみんなが輝き活躍できるえたじま
機関紙『オムニマネジメント』について
1949年の本会創立当初から1992年まで継続して刊行された機関紙「事務と経営」（通巻552号 国立国会図書館に所蔵あり）の歴史を引き継ぎ、1992年4月より本会会員向け経営情報誌として創刊。誌名にある“オムニ”は“すべて”という意味で、経営問題全般をテーマ対象とし、毎月刊行している。
創刊当時は、本会会員である企業・地方自治体等の行政機関、病院、学校などのトップ、マネジャークラスを主な読者対象としていたが、2021年4月より電子ブックとして生まれ変わり、幅広い世代のビジネスパーソンに愛読されている。
日本経営協会について
昭和24年（1949年）に「日本事務能率協会」として創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。
基本理念
NOMAは、経営・人間・科学 の調和を推進することで、持続可能な社会の発展に貢献します。
存在意義
明日の日本の経営を顧客とともにＩｎｎｏｖａｔｉｏｎし続ける。
日本経営協会HP：https://www.noma.or.jp/
お問合せ
一般社団法人日本経営協会 広報担当
TEL：03-6632-7132
e-mail：information@noma.or.jp
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