【7月5日(水)開催】アフターコロナの上司の悩み1位「モチベーション管理」を解決する、主体性を引き出し「結果をつくる」マネジメントとは？

創業35年で売上50億、経常利益15億の結果をつくり出した背景にある、人材育成と組織のマネジメントの秘訣をエッセンスを2時間に凝縮してお伝えするセミナー

管理職が抱える悩みの第1位は「部下の育成」で5年前から変わらないそうです。その間、社会の当たり前は大きく変化。アフターコロナの今、オンライン・リモートが併用・顔をあわせてコミュニケーションをとれる機会が限られる中で、メンバーの状態が分からず、モチベーション管理に苦悩している管理職。どのように部下のモチベーションを高め、成長に導いていく必要があるのか？新しい時代に必要な人材育成と組織のマネジメントの秘訣をエッセンスをお伝えします。

■アフターコロナ、Z世代、上司のマネジメントの悩み1位は「モチベーション管理」

管理職が悩みとしてあげるものの第1位は、この5年間変わることなく「部下の育成」だそうです。さらに、2022年に日本全国の部下を持つ管理職1,000人に対して実施した調査で、部下のマネジメントにおける課題を聞くと、54.6%もの上司が「モチベーション管理」と回答。（Adecco Group Japan「コロナ禍での部下のマネジメントに関する調査」より）

コロナによって社会の当たり前は大きく変わりました。アフターコロナの今も、オンラインミーティング・リモート勤務は多用されており、顔を合わせてコミュニケーションをとる機会は激減。限られたコミュニケーションの機会では、部下の状態が分からず、多くの管理職が、モチベーション管理に苦悩しています。

さらに、2023年の新入社員は、Z世代と呼ばれる世代。SNSが当たり前にある環境で育っているため、周りの空気を読むことを優先する、本音は気心の知れた一部の友人にしか明かさない傾向にあります。そのため、先輩や上司から見ると何を考えているのかわからないように映ることも。

新しい時代・働き方、世代間ギャップ、ますますマネジメントは一筋縄ではいかなくなり、難しさを増しています。

実際、部下のモチベーション管理に悩む管理職のうち、55％が「コロナ禍以前とマネジメントを変えた」と答える一方で、45％は「やり方が分からず変えることができていない」と回答をしています。

■主体性を引き出し「結果をつくる」部下育成と、組織のマネジメントの秘訣

マネジメントの難易度が高まるなかで、上司はどのように部下のモチベーションを高め、成長に導いていくのか？多くの経営者や管理職、マネージャーが解決の糸口を見出そうとしているのではないでしょうか。

これまで46万名以上のビジネスパーソン・経営者教育に従事してきたアチーブメント株式会社では、自社が創業35年で売上50億、経常利益15億の結果をつくり出した背景にある、人材育成と組織のマネジメントの秘訣をエッセンスを2時間に凝縮してお伝えするセミナーを開催いたします。

モチベーション、すなわち主体性をどのように引き出し、結果を出す人材に育成するのか。どのようにモチベーションの高い組織をつくるのか。

関西拠点立ち上げから4年で売上3倍にし現在メンバー70名を率いる執行役員が、講師としてリアルな現場の課題に向き合い、人材育成と組織のマネジメントの秘訣をお伝えします。

■セミナー概要

「リードマネジメントスタンダード 説明会」

• 日時：2023年7月5日（水）19:00～20:30

• 開催：オンライン開催

• 講師：アチーブメント株式会社 執行役員／西日本エリア担当営業部長／トレーナー　村田 泉

2009年、大阪支社長に就任し、支社を4年間で3倍の売上に成長させる。2015年に、全国を統括する営業本部長に就任。メンバー約70名を率いながら、営業管理職の育成に着手する。営業管理職を育成後、2017年に大阪支社・名古屋支社・福岡支店の西日本を管轄する西日本エリア担当営業部長に就任、2021年に執行役員に就任。

＜ポイント＞

• 目標達成し続けるマネジャーの共通点

• メンバーの主体性を引き出す内発的動機付けのポイント

• 選択理論心理学を応用したマネジメントの考え方と実践例

▼セミナーの詳細はこちら

https://achievement.co.jp/service/experience/lead_management_pp/

■アチーブメント株式会社について

創業から36年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設

計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は46万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出され、「働きがいのある会社」ランキング2023年版にて中規模部門第2位にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。