[開催レポート]トップアスリートの思考・行動習慣から学ぶ、どん底から日本一に返り咲いた徳洲会体操クラブが取り組む『考え方の教育』
アテネ五輪男子体操団体金メダリスト米田監督が9年間取り組む「考え方」の教育。選手とコーチ陣全員が練習を止めて、半年間の振り返りと新たに目標にコミットメントする1日研修
■トップアスリートの思考・行動習慣から学ぶ
スポーツやビジネスで大きな結果を残した成功者の多くは、成功のための考え方・行動習慣、ルーティンを持っています。起床・就寝時間、食事、一日の時間の使い方から、瞑想やポジティブシンキングなど。ことスポーツにおいては、勝つか負けるか、一発勝負の世界。結果を残すために、多くのトップアスリートが自己流の行動・思考習慣を持っています。
"体操ニッポン"の復活!に日本中が沸いた、2004年アテネ五輪男子体操団体金メダリストの一人、米田功氏に現役時代のルーティーンを伺いました。
・日数を視覚化してピントを合わせる
オリンピックまでの日数を視覚化するために、カレンダーではなく、壁に1日1マスずつ、横にズラッと貼り、一日終わるごとに線を引いて消していたそうです。「漫然と練習をこなすのではなく、大会が迫っていることを視覚化し、ピントをあわせていました。」
・成功の原理原則をインプットする
「体操選手ではありましたが、一人の人間として成功するために、様々な自己啓発本や、『原因と結果の法則』など成功の原理原則を書籍から勉強していました。」
■徳洲会体操クラブで9年間取り組んでいる「考え方」の教育
現在、徳洲会体操クラブの監督を務める米田監督は、指導者として選手に体操技術だけではなく「考え方」の指導を大事にしています。今指導する立場に立ち、当時の自分を振り返ると、もっと目標を具体化し、鮮明に達成をイメージし、細かい計画を立てるよう指導しただろう。そうすれば団体金だけではない結果を手にすることができたかもしれないと語っている。自身の経験から、世界一をさらに極めていく観点をもって指導をしている。
米田監督は2008年に選手を引退した後、2013年監督に就任。当時、徳洲会体操クラブはスランプ。オリンピックで活躍する選手を輩出し続けてきた名門クラブだったが、2016年のリオ五輪では出場選手0名を経験。廃れた名門として揶揄されたこともありました。
米田監督は、「”超一流”と”一流”の差は考え方にある」と考え方教育を軸に、9年間に及ぶ組織の変革に取り組んできました。
数多くの努力を経て、2021年東京五輪では2名が出場し、団体銀に貢献。2022年に15年ぶりとなる全日本体操団体選手権での日本一に返り咲いたのです。さらに今年は、アジア選手権大会で、日本団体2位、個人総合表彰台独占、種目別でも3種目で1位を獲得。着実に結果を残しています。
■選手全員で練習を止めて「思考・行動習慣」の振り返りと、「ヒーローインタビュー」
米田監督がこだわる「考え方」の教育を、2015年からアチーブメント株式会社が支援しています。アチーブメント株式会社が創業から35年間・47万名の方に提供してきた教育メソッドをもとに、「勝つ目的」を明確化する研修を毎年実施し、今年で9年目になりました。
6月18日(日)に開催した今年初回の研修では、小学校5年生からコーチ陣のチーム全員が丸一日練習をストップ。「思考・行動習慣」に注目して、半年間の振り返りをしました。
チームメンバー同士はもちろん、コーチ陣からもフィードバックをもらい、「なぜ目標を達成したいのか」「自分の成長課題は何か」を考え、目標を深堀りをしました。
研修の最後には、一人ひとりが掲げる目標を達成した瞬間をイメージし、「ヒーローインタビュー」のプレゼンテーションをしました。
Q、なぜ金メダルをとることができましたか?
・練習の時から本番をイメージし、一本に集中して取り組みました。
・絶対に勝てると自分に言い聞かせて臨みました。
Q、感謝を伝えたい人はいますか?
・大好きな体操を好きなだけやっていいと 後押ししてくれた家族のおかげです。
・監督やコーチ、応援してくれた皆さんのおかげです。
チームメンバーとお互いの目標を共有し、決意を高める1日になりました。
【概要】
日時:2023年6月18日10:00~18:00
会場:徳洲会スポーツセンターかまくら
参加者:選手・コーチ・監督 計16名
次回は、半年後に二回目の開催を予定しています。
■アチーブメント株式会社について
創業から36年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設
計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は46万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出され、「働きがいのある会社」ランキング2023年版にて中規模部門第2位にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。
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