「mitoco」 Ver.23.0をリリース

カレンダーの任意招集や通知のデフォルト設定など、使い勝手を向上させる機能改善を実施

株式会社テラスカイ（本社：東京都中央区　代表取締役CEO 社長執行役員：佐藤　秀哉、以下テラスカイ）は、2026年3月11日（水）にSalesforceと連携するコミュニケーションツール『mitoco（ミトコ）』をVer.23.0にバージョンアップいたしました。

今回のバージョンアップでは、カレンダーでの予定作成時に「必須」か「任意」かを設定できる任意招集機能や、予定の作成・編集時の通知を必須にするかを設定できる機能、ワークフローの進捗状況を見やすくする改善など、mitocoの使い勝手をさらに向上させる機能追加・改善を多数行っています。

主なバージョンアップ内容は以下のとおりです。

mitocoデスクトップアプリ

カレンダー

◼予定の招集ユーザーに「任意招集」を指定できる機能を追加

予定の作成や編集を行う際に、招集ユーザーごとに「必須」か「任意」かを選択できるようになりました。

「任意」として招集されたユーザーのカレンダー上では、予定が透過（半透明）して表示されるため、一目で参加の優先度を判断できます。予定の重要度が明確になることで、スケジュール調整がよりスムーズになります。

招集ユーザーごとに「必須」「任意」を切り替えることで設定が可能です。

「任意」で招集された予定については、通常の予定と比べて透過（半透明）して表示されます。

また、カレンダーのフィルター条件に[任意招集を除外]を追加しました。

「必須で招集された予定」かつ「未返答の予定」という条件で表示することも可能になります。

◼予定作成・編集時のmitoco通知のデフォルト設定を追加

予定の作成や編集を行う際の、mitoco通知のデフォルト値をあらかじめ設定できるようになりました。

これまでの予定作成・編集画面では、mitoco通知のデフォルトは「通知する」に固定されていましたが、本機能により、ご自身の運用に合わせてデフォルト値を選択いただけます。

「必要な時だけ通知したい」といった場合に、毎回チェックを外す手間を省くことが可能です。

カレンダー設定から予定の作成画面と編集／削除画面のそれぞれのデフォルト値が設定できます。

ワークフロー

◼申請一覧における[状況]の表示を改善

申請一覧画面において、各申請の[状況]に背景色を追加しました。

申請履歴画面の表示と背景色を統一し、状況に応じた色分けがされるようになったことで、現在のステータスをより直感的に判別できるようになります。

トーク

◼ルーム管理を共同で行える「追加所有者」設定機能を追加

ルームの管理権限を複数のユーザーに付与できる「追加所有者」の設定が可能になりました。

これまでルームの編集（メンバーの追加・解除など）は所有者のみが行えましたが、今後は追加所有者として指定されたユーザーも同様の操作を行えます。

所有者が不在の際や、複数名でルームを運営したい場合に便利にご活用いただけます。

mitoco Mobile

カレンダー

◼予定の招集ユーザーに「任意招集」を指定できる機能を追加 (mitoco Mobile)

デスクトップ版の「任意招集」機能に対応し、mitoco Mobileでも予定の招集ユーザーを「必須」と「任意」に分けて指定できるようになりました。

これにより、招集の意図をより明確にすることが可能になります。参加者にとっても、自身の役割や重要度を把握しやすくなるため、スケジュールの調整や参加判断がより円滑に行えるようになります。

「任意」で招集された予定については、通常の予定と比べて透過（半透明）して表示され、「任意」のラベルが表示されます。

◼施設の次の空き時間予約機能を追加 (mitoco Mobile)

施設予約機能で、指定した日時と期間で施設が利用不可能だった場合に、その施設の「次に予約可能な時間帯」を提案する機能を追加しました。

条件を変えて何度も検索し直す手間が省け、予約にかかる時間を大幅に短縮できます。空き時間を有効活用しやすくし、社内施設の効率的な利用をサポートします。

上記機能の詳細はリリースノートをご確認ください。

https://www.terrasky.co.jp/files/mitoco_ReleaseNote_Ver.23.0.pdf

mitocoについて

『mitoco』はクラウド時代のニーズとテクノロジーを基に開発したコミュニケーション・プラットフォームです。最大の特徴はSalesforceをプラットフォームとしている点であり、Salesforce上のCRMデータとの連携や、柔軟性の高い開発基盤上にカスタムアプリケーションを追加開発することも容易です。

＊本文中に記載された会社名、サービス名等は該当する各社の登録商標です。