ウフル、Slack会話のハイライトをマルチチャネルで配信

AIでテキストや音声を生成　手軽なキャッチアップを実現し社内の情報共有を支援

株式会社ウフル（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：園田 崇史 以下、ウフル）は、Slackと自社開発のローコード開発プラットフォーム「enebular（エネブラー）」を活用し、Slack上の会話をAIでハイライトとしてまとめ、テキストや音声形式でマルチチャネルに配信するサービスの提供を開始します。日々の膨大なやりとりを手軽にキャッチアップできる環境を整え、業務効率と社内の情報共有を支援します。

Slackは組織内外のコミュニケーションを促進することで、生産性向上を支援するビジネスプラットフォームです。プロジェクトやチーム単位でグループを形成し、SNSのような感覚で手軽にやり取りができるため、企業の枠を越えた素早いコミュニケーションが可能です。昨年4月からは、新たに生成AI機能「Slack AI」の提供が開始され、過去の大量の対話データを参照して回答を生成することで、従来のキーワード検索よりも効率的に情報へアクセスできるようになりました。

ウフルは社内コミュニケーションツールとしてSlackを活用するほか、中央省庁や自治体、主要経済団体をはじめとする幅広い組織に対し、Slackの導入支援を行ってきました。

社内では、Slack上にAIをテーマとした専用チャンネルが設けられ、日々AIに関する活発な議論や機能検証が行われています。AIを活用した社内課題の可視化や業務効率化に加え、最新のAIニュースをラジオ形式で毎日自動配信するなど、AI活用の幅を広げる取り組みも進められています。

こうした活動を通じて浮かび上がってきたのが、「Slackに蓄積された情報や、複数のチャンネルで同時進行する会話に、もっと気軽にアクセスしたい」というニーズでした。Slack AIの要約機能により情報整理の効率化は進んでいますが、社員一人ひとりのライフスタイルに合わせて、移動中でも“ながら聞き”で情報をインプットできる仕組みや、複数チャンネルを横断して必要な情報だけを気軽に取得できる方法あれば、さらなる業務効率化につながるのではないかと考えるようになりました。
これを実現するため、Slackと自社開発のローコード開発プラットフォーム「enebular」を活用し、音声による情報配信を含むマルチチャネル対応のAI要約サービスの開発に着手しました。

サービスの概要

本サービスは、Slack上で同時多発的に交わされる様々な会話をもとに、テキストや音声形式でハイライトを生成し、メールやチャットなどマルチチャネルを通じて配信するサービスです。

主な特徴：

ハイライト（要約）生成

ハイライト（要約）生成
Slack上の会話データを元に、AIがハイライトとしてテキストを自動生成します。同時多発的に行われる会話の要点のみをキャッチアップでき、スレッドを遡る手間を削減します。

音声コンテンツ化（ラジオ形式）

音声コンテンツ化（ラジオ形式）
テキストだけではなくラジオの台本に変換し、AI音声に合成・BGMを組み合わせることでラジオ形式の音声コンテンツも自動生成可能です。通勤中や作業の合間など、手を止めずに情報を得られるため、効率的なインプットが可能です。

🎧音声サンプル①：営業チャンネルのハイライト
軽快でフレンドリーなトーンで、業務連絡や進捗共有を効率的に振り返ることができます。

🎧音声サンプル②：雑談チャンネルのハイライト
リラックスしたトーンで、社内のカジュアルな会話を心地よく振り返ることができます。
BGM：MusMus

マルチチャネル配信
生成したテキストや音声データは、Slackチャンネルはもちろん、メールや社内ポータルなど、利用者の用途に応じて自動配信が可能です。

ウフルは「テクノロジーと自由な発想で、持続可能な社会を創る」を理念として、企業や自治体、行政機関のDX化を支援してきました。今後も、デジタル技術の活用とイノベーションによって企業や社会が抱える課題の解決に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

参考URL：

ウフルのSlack導入支援　https://uhuru.co.jp/service/lp/slack/

株式会社ウフルについて：https://uhuru.co.jp/
ウフルは「テクノロジーと自由な発想で、持続可能な社会を創る」を理念として、企業や社会のDX（デジタルトランスフォーメーション）とデータ活用を支援・推進しています。クラウドサービスの導入と運用をはじめ、コンサルティングやシステム開発等を自社製品やソリューションとともに、エッジからクラウドまでワンストップで提供しています。また、企業活動の枠を超えて、地域や産業のDXを実現するために、スマートシティやスマートサプライチェーンに必要とされる、信頼できるデータ流通のための仕組みの導入と標準化に向けた提言を行いながら、IoT×ブロックチェーン領域における研究開発にも取り組んでいます。