「小学生年代の全国大会に関する調査」および「小学生年代の全国大会に関する意識調査」調査結果を公表

スポーツを「する」「みる」「ささえる」ための環境づくりを行うJSPO（正式名称：公益財団法人日本スポーツ協会　東京都新宿区／会長 伊藤雅俊）は、日本スポーツ少年団において、今後の全国スポーツ少年団競技別交流大会【軟式野球、剣道、バレーボール、サッカー、ホッケー】（以下、「全国競技別交流大会」という。）の在り方の検討材料とするために、中央競技団体および都道府県スポーツ少年団を対象に「小学生年代の全国大会に関する調査」を、単位スポーツ少年団（以下、「単位団」という。）を対象に「小学生年代の全国大会に関する意識調査」をそれぞれ実施しました。

調査の結果、「小学生年代における全国規模の大会の必要有無（以下グラフ）」の「必要である」の回答は、中央競技団体は76.9%、都道府県スポーツ少年団は25.5％、単位団は58.3％となり、それぞれの組織において、大会の必要性に差異がみられることが明らかとなりました。
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【小学生年代の全国規模の大会の必要有無】

 

今回の調査結果を受け、日本スポーツ少年団では、全国競技別交流大会の今後の在り方について、これまで議論してきた改革の２つの方向性（①全国競技別交流大会を中止とするのか、②新たな全国競技別交流大会のカタチとするのか）について、当該の中央競技団体および都道府県スポーツ少年団と丁寧に調整、協議の上、2023年度末までに結論を出すこととします。

調査期間、調査方法や調査結果の詳細については、別添の調査結果（概要版）および下記ページ掲載の報告書（PDF）にてご確認ください。

URL：https://www.japan-sports.or.jp/club/news/tabid83.html?itemid=4707

【調査対象】
「小学生年代の全国大会に関する調査」
対象：①中央競技団体67団体（JSPO加盟団体61、JSPO準加盟団体6）
　　　②都道府県スポーツ少年団47団体
「小学生年代の全国大会に関する意識調査」
対象：③単位スポーツ少年団27,384団

【調査背景・目的】
近年のスポーツ少年団活動において、競技志向の高まり、勝利至上主義による行き過ぎた指導や過度なトレーニングが顕在化してきているなかで、全国競技別交流大会の在り方について検討するため、現在、中央競技団体が実施している小学生年代を対象とした全国規模の大会および都道府県スポーツ少年団が実施している小学生年代を対象とした都道府県の大会ならびに単位団の活動実態を把握するとともに、それぞれの立場において、小学生年代を対象とした全国大会、全国競技別交流大会に関してどのような考えや意見を持っているかを明らかにすることを目的として、今回の調査を実施しました。

 

◆JSPO（公益財団法人日本スポーツ協会）について JSPOは、1911年7月に「国民スポーツの振興」と「国際競技力の向上」を目的に、大日本体育協会として創立。日本体育協会を経て、2018年4月1日、現在の名称となりました。 JSPOでは、国民体育大会や日本スポーツマスターズなど各世代を網羅したスポーツ大会の開催、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどスポーツをする場の創出、スポーツの楽しみをサポートするスポーツ指導者の育成、最新の医･科学に根差したスポーツの推進など、誰もが自発的にスポーツを「する」「みる」「ささえる」ための幅広い事業を展開しています。また、わが国スポーツの統一組織として、国や60を超える競技団体、47都道府県スポーツ･体育協会など、様々なスポーツ関連団体・組織や個人と連携しています。 ▶ ホームページ https://www.japan-sports.or.jp/ ▶ 事業概要パンフレット https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid57.html#09（通読約15分）