eラーニングシステム「learningBOX」、利用企業数2,000社を突破！

2026年9月にリリース10周年　外国人材の教育、資格試験、障がい理解、ハラスメント防止など多様な学びを支援

learningBOX株式会社

2026年9月15日 11時00分

eラーニングシステム「learningBOX（ラーニングボックス）」を開発・運営するlearningBOX株式会社（本社：兵庫県たつの市、代表取締役：西村洋一郎）は、eラーニングシステム「learningBOX」の利用企業数が2026年8月末時点で2,000社を突破したことをお知らせいたします。

また、「learningBOX」は2026年9月にリリース10周年を迎えます。2016年のリリース以来、「learningBOX」は企業研修・人材育成をはじめ、学校教育、資格・検定など、幅広い用途で活用されてきました。「学習をオンライン化する」という枠にとどまらず、外国人材の教育、資格試験対策、障がい理解、スポーツにおけるハラスメント防止など、さまざまな学びの場を支援しています。

社会課題の解決を支える「教育」の可能性

人材育成や学習機会の拡充、知識・理解の促進など、社会や現場が抱える課題に対して、「教育」が果たせる役割は多岐にわたります。人手不足や人材の多様化、教育機会の確保など、社会環境が変化するなかで、必要とされる教育のあり方も変わりつつあります。「learningBOX」は、こうした社会や現場の変化に伴って生まれる、さまざまな学びを支える手段として活用されてきました。

2025年に1,500社を突破した利用企業数は、その後、約1年半で2,000社に到達。活用の場も、企業研修や学校教育に加え、幅広い分野で教育を通じた取り組みを支えています。

資格試験｜スキマ時間の学習で、学びの継続を支援

株式会社東京リーガルマインド（LEC）では、司法試験や行政書士試験などの国家資格対策講座に「learningBOX」を導入しています。働きながら学ぶ受講生の増加などを背景に、移動中などのスキマ時間を活用できるデジタル学習環境を整備しました。

「learningBOX」を活用して、Web問題集や暗記カード、一問一答形式の演習コンテンツを提供。スマートフォンから場所を選ばず学習できる環境を整えたことで、学習の継続を支援しています。また、問題の修正・更新を即時に行えるようになったほか、受講生の登録作業などの効率化にもつながり、年間約50万円のコスト削減と、1週間で約32時間の作業時間削減を実現しています。

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外国人材の教育｜自ら学べる環境をつくり、教育・管理を効率化

株式会社ONODERA USER RUNでは、外国人材の教育から人材紹介、入社後の定着支援までを一気通貫で行っています。フィリピン、ミャンマー、インドネシア、ラオス、ウズベキスタンで無償教育拠点を運営し、日本語や特定技能に関する教育を実施する同社では、2021年から「learningBOX」を導入しています。特定技能に関する試験対策や日本語能力試験対策など、自社で作成したコンテンツを提供しています。「learningBOX」を活用することで、外国人材がスマートフォンから自ら学習できる環境を整備。成績管理やデータ集計にかかる工数の削減にもつながり、教育推進部門の業務効率化を支えています。

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スポーツハラスメント防止｜検定を通じて、学びの機会を提供

一般社団法人スポーツハラスメントZERO協会は、「ハラスメントのないスポーツ環境をつくること」を目的に、検定事業や講演・セミナー、復帰支援プログラムなどを展開しています。2024年から「learningBOX」を導入し、「スポーツハラスメント検定」などの検定事業に活用しています。

「スポーツハラスメント検定」は、人権やハラスメントについて体系的に学ぶことを目的とした検定です。「learningBOX」の導入により、検定の実施に必要な学習・受験環境を短期間で整備。メール送信や合格通知などの業務もシステム内で完結し、少人数の事務局でも効率的に運営できる環境を実現しています。また、2025年からは「セーフガーディング検定」も開始し、スポーツ現場で子どもたちの安心・安全を守るための学びにも活用されています。

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障がい理解｜eラーニングで、共生社会に向けた学びの機会を拡大

一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（JIFF）では、共生社会の実現に向けた取り組みの一つとして、企業や教育機関などを対象とした教育事業を行っています。集合研修のeラーニング化や、障がい特性に応じた対応について学びたいというニーズを背景に、「learningBOX」を導入。

5分から15分程度の動画で構成したeラーニング研修「サッカーを通じた障害理解」を展開。障害の社会モデルや障害者差別解消法などの基礎知識、障がい特性に応じた対応などを学べる機会をオンラインで提供しています。これまで集合研修への参加が難しかった人にも学びの機会を届けられる環境を整え、共生社会の実現に向けた教育の場を広げています。

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