アドウェイズ、「CoreLink for TikTok Shop」を提供するハックルベリーとの業務提携を開始
株式会社アドウェイズ(本社:東京都新宿区、代表取締役:山田 翔、以下アドウェイズ)は、「CoreLink for TikTok Shop」を提供する株式会社ハックルベリー(本社:東京都世田谷区、代表取締役:安藤 祐輔、以下ハックルベリー)と業務提携を開始いたしました。
本業務提携により、アドウェイズを介してTikTok Shopへの出店を行うEC事業者は、「CoreLink for TikTok Shop」を使用することで、商品・在庫・受注・キャンセルなどのデータを自動的に同期することが可能となり、業務負荷を抑えながら効率的な店舗運営を実現できます。

「CoreLink」はECカートやECモール、各EC基幹システム(商品・在庫マスター、顧客管理システム、OMS、会計システムなど)とのデータ連携を実現するiPaaSサービスです。導入企業の初期の連携開発や、各システムのアップデートなどに多大なコストがかかるデータ連携を、低コストかつ短期間でサポートします。
「CoreLink for TikTok Shop」は、「CoreLink」の新たな連携機能として、ECカートやモールとTikTok Shop間のデータ連携(商品、在庫、受注、キャンセル)を自動化するサービスです。これにより、EC事業者は煩雑なデータ連携作業から解放され、TikTok Shopへの出店と運営をより簡単かつ効率的に行うことが可能になります。

「CoreLink for TikTok Shop」の特徴(2025年9月現在)
・ハックルベリーとして国内初となるTikTok Shop出店自動化コネクタ機能搭載
・自社ECとTikTok Shopのデータ連携を自動化(商品、在庫、受注、キャンセル)
・TikTok Shopとの連携可能なアプリケーション
・Shopify連携を皮切りに、他ECカートとも順次対応予定
・基幹システムとの連携も可能(SAP、Salesforce、Oracle NetSuite、スクラッチシステム等)
「CoreLink for TikTok Shop」のサービス紹介ページ
https://huckleberry-inc.com/core-link-for-tiktokshop
連携内容(2025年9月現在)
「CoreLink for TikTok Shop」は、商品データ、在庫データ、受注データ、キャンセルデータをリアルタイムに連携します。
アドウェイズグループは、「TikTok Shop」において、公式パートナープログラム3種(※)「TikTok Shop Partner」「TikTok Affiliate Partner」「Creator Agency Partner」の認定を取得しております。今後も各事業の特色をいかし、TikTok Shopの活用を検討される企業の全面的な支援を行ってまいります。

TikTok Shop 店舗運営支援サービスに関するお問い合わせ先 |
株式会社アドウェイズ account_management@adways.net |
※ TikTok Shop公式パートナープログラムの詳細に関しては、こちらを参照ください。
https://www.adways.net/press/adways681.html
株式会社ハックルベリーについて https://huckleberry-inc.com/
「流通の未来を、正しいカタチへ」をミッションに、EC事業者の売上向上を支援するサービスを企画・開発・運営しています。「良いシステムを作りたい」は皆が思っていることだと思いますが、「良いシステムとはこうだ」がはっきりしている会社は少ないと感じます。ハックルベリーは個社ごとに違う「良いシステム」「良い未来」を作る伴走者として、売り手・買い手の双方にとって心地よい流通の未来を目指しています。連続起業家、スタートアップ経験豊富なエンジニア、オープンイノベーション領域に長く携わったPdM出身者などのベテランと、意欲あふれる若手メンバーで構成されたチームで、Shopifyストアの成長を支援しています。
株式会社アドウェイズについて https://www.adways.net/
2001年設立。2006年に東証マザーズ、2020年に東証一部に上場。2022年に東証プライム市場に移行。パーパスに、“全世界に「なにこれ すげー こんなのはじめて」を届け、すべての人の可能性をひろげる「人儲け」を実現する。”を掲げ、アプリ・Webの包括的なマーケティングを支援する広告事業、テクノロジーを駆使し新しい広告表現や広告効果最大化を実現するアドプラットフォーム事業、ライフスタイル事業、DX事業など、領域をまたいだ事業を展開。日本を始め、アジアを中心とした海外への事業展開も行っている。
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